9・11の真実 今まで誰も書かなかった同時テロ(1)

  • 2010/03/04(木) 22:15:34

 9・11同時テロについて、今最も真実に近いと思われている説を二回に分けて紹介します。


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今まで誰も書かなかった同時テロ
 
 

 菊川征司  

平成21年10月1日
真犯人
 
                     
     
オサマ・ビン・ラディン


 この人物はアルカイダの親玉と言われています。アルカイダという組織は1979年にソ連がアフガニスタンに侵攻した時に、CIAが資金を提供しアラブ人(といってもほとんどがサウジアラビア人)の義勇兵を招集し、ソ連の対抗勢力として彼らを訓練したのが始まりです。

アメリカがバックアップしているので、レーガン大統領は彼らの事をFreedom Fighterすなわち“自由を求めて闘う戦士”とたたえているくらいです。


そして1989年にアフガニスタンからソ連が撤退してからは、目的が達成されたせいか表立っての活動はしていませんでした。それが再び活動を開始しはじめるのが、1991年のゴルバチョフ辞任にともなうソビエト連邦崩壊後なのです。

 1993年の世界貿易センタービル地下の爆発事件、1998年のケニア・タンザニアのアメリカ大使館爆破事件、2000年にイエメンで起きたアメリカ艦船襲撃事件等はアルカイダのしわざと言われています。 このアルカイダの再活動は、組織結成時の目的とはまったく違う意図のもとにおこなわれました。 

ソ連の崩壊により冷戦に終止符が打たれ敵がいなくなったわけですから、アメリカの国防費はどんどん下降線をたどりはじめました。国防費が下がると言うことは軍需産業にとっては売り上げが下がることですから死活問題です。また軍人達にとっては新しい武器や兵器が思ったようには購入できませんから、どちらにとっても面白くありません。


こういう状況では、アメリカが世界唯一の超大国として生き残ることがむずかしいと、表向きはもっともらしい理由をつけて、軍部と軍需産業とネオコンの3者が集まって協議しました。これといった妙案も出なかったのですが、このときネオコンがよい解決方法があると軍部に提案してきたプランがありました。この妙案提出の裏には、ネオコンと深いつながりを持つ中東謀国の働きかけがあったことは言うまでもありません。

このプランを実施すれば国防費が上がることは誰の目からみても明らかでした。またそれを口実にアメリカの外交基本方針の1つだった、中東とカスピ海周辺の石油確保のための軍事侵攻にも利用できそうなので、軍部と軍需産業のみならず政府もすぐに飛びつきました。

できあがった計画の大筋をある人に説明して許可をとってから、細部の段取りを決めはじめました。
その計画実行の第一歩としてビン・ラディンと取引をして、彼の承諾のもとにアルカイダをアメリカに歯を向けるテロ組織に仕立てあげてました。アルカイダがアメリカに対して攻撃を仕掛けはじめたのは、この取引以降のことです。勿論この取引のことはビン・ラディン本人しか知らないことで、アルカイダの2番手以下全員は、アメリカに対する戦いを信じ込まされて、本気でアメリカに対して攻撃を仕掛けていたのです。


オサマ・ビン・ラディン氏の出身国はサウジ・アラビアで、生家はサウジ有数の大金持ちで土木建築業をいとなんでいます。このビン・ラディン家がサウジにおけるアメリカ政府関係の土木建築を一手に引き受けているのは、オサマとアメリカ政府との間の取引の結果ではないかと考えられます。

ビン・ラディン家とブッシュ家のつながりは、マイケル・ムーアの映画“華氏911”に詳しく書かれています
のでここでは省略します。ジョージ・W・ブッシュが設立した初めての会社、アルブストエネルギー社という石油関連会社の最初の投資者は、5万ドル(600万円)を出したビン・ラディン家の長男です。

オサマの首にはFBIから25ミリオン(30億円)の懸賞金が掛かっているので、FBIの下っ端のエージェントは必死に頑張りますが、ビン・ラディン家とブッシュ家の深いつながりのためかFBIの上層部によってたびたび捜査が妨害されたことが判明しています。

その一つですがジョージ・W・ブッシュが大統領になってすぐに、ビン・ラディン家とサウジ王家に関する調査を中止するように、FBIの特別捜査官に命令を出した事が英国のBBC放送で報道されたことがありました。この事実からみてもブッシュ家がアメリカ政界で影響力をもつ限り、オサマがつかまるはずがないのは火を見るより明らかです。


その具体例をいくつか紹介します。

オサマは体が弱かったことが広く報道されていましたが事実のようです。2001年の7月1日にアラブ首長国連盟の首都ドバイで、地元のアメリカン病院に入院したのです。その時地元の名士やサウジ政府の使いにまじってCIAの地区局長が見舞いに行ったことを、イギリスのガーディアン紙が報じました。もっと衝撃的なのは事件前日の9月10日に彼はパキスタンにいて、パキスタンの軍病院に腎臓透析を受けるために入院していたのです。

彼の腎臓透析を手がけたのはその軍病院の医師達ではなくて、アメリカ政府派遣の特別チームだったと、2002年の1月28日にCBSが報じました。

ということは事件当日11日には彼はまだ病院の近辺、ひょっとしたらアメリカ人の専門家に守られて、病院のベッドの中にいたかもしれないのです。

オサマ本人には関係ないのですが、2001年の9月30日のNYタイムズがアメリカ政府がいかにして、ビン・ラディン家ならびにサウジの王族を守っているかを、端的に示す内容の記事を載せました。

それによると、同時テロ事件直後“ビン・ラディンの家族とサウジアラビアの重要な人間達がFBIの庇護のもと、車や飛行機を使ってテキサス州の秘密の集合地点に集まりました。そこからワシントンに飛行機で集結し、13日に全米の空港の封鎖が解かれた時点で、自家用機でアメリカ国外へ出ました”と淡々と報じました。


それにつけくわえると最初のテキサスからワシントンへの移動は、事件当日の午前9時半にFAA(連邦航空管理局)が発令した全米の空港封鎖中に飛行機で行われ、13日の空港解除は民間商業機だけで自家用機が解除になったのは翌14日なのです。

つまりこの大事件の首謀者のはずのビン・ラディンの家族のみならず、万が一のことを考えてサウジ王家の人間達もアメリカ政府がアレンジして、同時テロ直後に特別の計らいでアメリカ国外へ脱出させていたのです。


サウジの大金持ちを首領とする国際的テロ組織“アルカイダ”を大々的にデビューさせて、テロとの戦争を宣言するシナリオを実行に移していこうとしていたその矢先に、ビン・ラディンに何かあっては大変ですから、アメリカ政府が必死になって彼の面倒を見ていたわけです。

しかしそんなアメリカの必死の努力もむなしく、パキスタンの大統領ムシャラフ氏によると、2001年の12月にアフガニスタンのトラボラ山で、近親者30名程が出席してビン・ラディンの葬儀がとりおこなわれたようです。死因は肺の複合汚染とのことです。

タリバン政権が排除されたあとの、アフガニスタンの大統領ハミド・カルザイ氏も同じ事を述べていますから、ビン・ラディンの死亡はほとんど間違いないと思うのです。
でもアメリカ政府は彼の死を認めずにいて、事件から9年後の今も時々出てくるニセのオサマの声明を、本人と言う触れ込みでマスコミを使って大々的にあおって、当時の恐怖を再現しようとしています。

 実際に、同時テロのあと久々に彼のビデオテープが出たのが、2004年の大統領選挙の投票日の4日前の10月29日でした。彼はこの時初めて自分が同時テロを命令したと言明し、事件の恐怖を再びアメリカ国民にあおって、ブッシュの次の4年間のホワイトハウス入りを手助けしたのです。

この時の彼は、2001年12月13日に出た明らかに偽者とわかる太った彼と比べると随分本物らしく見えましたが、同時テロ直後の本物のオサマの写真と比べると随分健康そうでした。これからあと何年も元気な彼の姿を見せられることになるようです。

この時の彼の声は本物の可能性が高いと専門家によって鑑定されています。これはアメリカ空軍が1993年に開発した音声変換装置という便利な装置を使った結果で、これを利用すれば誰が何を喋っても専門家がだまされてしまうほどの、ビン・ラディン本人の声になってしまうのです。

ところで2007年ももう少しで終わると言う12月27日にパキスタンで暗殺されたブット元首相は、11月2日放送のアルジェズラの英語放送の番組”Frost over the World”の司会者デービッド・フロスト氏とのテレビインタビューでビン・ラディンは殺されたと述べたのです。

彼女はこの時、もし私の身に何か起るとしたら4つの人物もしくはグループが関係している公算が大きいと話しています。そしてそのうちの一人にビン・ラディンを暗殺したと前置きしたのです。

つまり彼女は自分が暗殺のターゲットになっていることを承知していて、パキスタンに戻ったのです。私だったら自分が殺される危険性があるところには絶対に近づきませんが、ブットさんは違ったようです。

とにかく病死だったのか暗殺だったのかはわかりませんが、オサマ・ビン・ラディンがこの世にいないことは中東のアラブ社会では広く認識されていることは間違いないと思います。


FBIの最重要10大指名手配犯人リスト


 ビン・ラディンに関連して、FBI発表の重大指名手配犯人10人のリストに関する怪を紹介します。このリストにオサマ・ビン・ラディンの名前があるのは誰でも予想できるのですが、彼の手配書は1996年に作られて以来更新がなされていなくて、彼の罪状には9月11日の同時テロの記載がないのです。

それを不審に思ったあるテレビ局がホワイトハウスに電話して聞いたところ、それはFBIの管轄なのでFBIに聞いてくれと言われたのです。そこでFBIに電話して聞いたところ “ビン・ラディンが同時テロに関係しているという確たる証拠は、現時点では存在しない”という答えが返ってきたそうです

おどろきの事実ですが、他にも彼の無罪をほのめかす出来事があります。

ビン・ラディンをかくまっているとして名指しで避難されたタリバン政権は、9月21日に記者会見を行って彼が同時テロに関係しているという証拠を提示してくれたら、ビン・ラディンを差し出すと言明したのです。

それを受けて、当時の副大統領チェイニーとパウエル国務長官とコンドリーザ・ライス大統領補佐官の3人が、確たる証拠があるので時期が来たら公表すると口を揃えて確約して、証拠を見せないうちに侵攻を開始しましたが、9年経った今になっても何も公表されていません。

この事実はビン・ラディンと同時テロを結びつける物的証拠は、最初からないことを示唆していると思われます。またそれを重々承知の上で人前で顔色を変えずに嘘をつけるようにならないと、政治家として大成しないようです。

アフガン侵略がビン・ラディンや同時テロと関係なく行われ、同時テロはアメリカ国民をだますための口実だったのは、ここからも読み取れるのです。

この同時テロには多数のFBI職員が証拠隠滅に関係していて、アラブ人犯人説の確立に果たした役割は大変に大きいのです。でもそれを良しとしない良心を持つ人達もFBI内部に存在していると思われます。国家反逆罪と緘口令によって押さえつけられていることに対する彼らのささやかな抵抗が、ビン・ラディンの手配書に同時テロの罪状を記載しないことや、ペンタゴン事件における5枚の日付入りの写真のリークなどにあらわれているのではないかと思います。

また後日運輸省が、FBIがすでに発表していた77便の飛行コースと違う飛行コースを発表したのは、同じような空気が運輸省に流れていたのではないでしょうか。


19人のアラブ人ハイジャック犯


 アルカイダの犯行と断定する根拠としてマスコミが大々的に報道した数々の証拠物件は、ブッシュ大統領が事件直後から言い始めた“アルカイダ”という言葉にタイミングを合わせるようにあちこちで発見され出しました。しかしその全部が罪を彼らに無理やりにこじつけるようなたぐいの証拠物件ばかりです。

そのうえ事件3日後の9月14日に、FBIはハイジャック実行犯19人の名前を発表しましたが、そのリストの中の6人が生きているとして、本人達のコメントを9月23日に英国のBBC放送が公開したのです。

飛行機と共に死んでしまったはずの人間が6人も生きていたわけです。
ところがFBIは現場で見つかったとされるその6人を含む人達の所持品や財布をハイジャック犯の証拠と断定したわけです。これほど明確に証拠品が捏造とわかる事件もまれではないかと思いますが、政府はこれに関していっさいだんまりを決め込んで、訂正しようというそぶりも見せません。


またマスコミは質問しようという気配もありません。アメリカ政府の主張そのものが根底からひっくり返ってしまう内容のこのBBCの報道を報じたのは、広いアメリカの数あるマスコミの中で、ロスアンジェルスタイムズただ1社だけでした。

その上9月27日には、その生きていることがわかっている6人を含むアラブ人19人全員の顔写真を、再びハイジャック犯としてFBIは公開したのです


そしておかしなことにはFBIもCIAも、この顔写真まである6人から事情聴取して真相を究明しようとする気持ちはまったくないようで、6人の居住する国に対して、6人の逮捕、引渡しを要求することもなく、このハイジャック犯のリストは9年後の現在も変更されていないのです。

もっともアメリカ政府が飛行機と共に死んだと発表してこの世にいないはずの人間に、政府職員が会いに行って事情聴取するわけにもいかないでしょうから、気がつかないふりをするしかないのかもしれません。現在では19人中の9人の生存が確認されています。
 


このFBI発表の犯人リストに載っている他の10人の身元は、CIAの飼い犬であることが判明している8人を除いた残る2名の名前も、何の根拠もなく作り上げたまったくのでっち上げの可能性が高いと思います。

そして現在知られている幾つかの乗客リストは、航空会社や政府が公開を拒否しているので正式なリストではなく、マスコミがおのおの独自のルートから手に入れたものなのですが、おかしな事に幾つか存在する乗客リストのどれにもFBIが発表したハイジャック犯の、一人の名前も入っていないのです。

乗客リストに記載されていない人物のパスポートや学生証や旅行カバンが、飛行機の事故現場から見つかるという信じられないくらい稚拙な捏造のシナリオが、世界をまたにかけて悪事を実行しているCIAによって書かれて実行されたことがちょっと意外です。

またこの子供だましの証拠品に、何の疑問もはさまずに報道し続けるアメリカのマスコミには、あきれはててしまいます。戦時中の日本も顔負けの大本営発表状態と言えると思います。

 この19人のリストの中には、一度もアメリカの土を踏んだことがないという人間も含まれていました。そのうちの8名の姿は事件前にアメリカ国内で観察されていました。その中の5名がCIAに関連があるパキスタンの政府組織ISI(統合情報局)にいる人物から、NYタイムズ紙によると総額で35万ドル(4千2百万円)の送金を受けて、アメリカ国内で航空学校へ通っていたことが後日確認されました。

この5人が通っていた飛行学校の教官によると、彼らは本気で操縦を習得しようという意思はなく、現実にセスナ機さえも操縦できる技術はもっていなかったと教官は断言しました。


この8人がアメリカに来てからの行動は、アラブ人による飛行機を使ったテロという大前提を、一般大衆に信じ込ませるための伏線をしいていただけですから、航空学校へは通っているだけでよく操縦などできなくてもよかったのです。

決行日が近くなってくると、わざと目立つような行動をし始めるのもその線に沿った行動です。

この8人はアメリカ国内において、アメリカ政府部内のいくつかの違った役所と関連があったことが報道されていました。この悪魔の犯罪には想像以上の広がりで政府関係者がからんでいたようです。

例えば8人のうちの5人は1990年代に、部外者立ち入り禁止の米軍の基地内で訓練を受けていたことを、2001年の9月15日にMSNBCが放送しました。


また8人の中の3人の運転免許証に書いてある彼らの住所は、フロリダ州のペンサコラという町にある海軍の基地の中になっています。ということは彼らは基地の中に住んでいたか、もしくは基地の誰かが送られてくる彼らの郵便物を受け取ってくれる手はずになっていることを意味しています。

これらの事実を指摘されて質問された空軍のスポークスマンは、同じような名前が多いから“おそらく我々は、同じ人物について話していないと思う”とはぐらかして、おしまいにしました。

さらに2002年の6月8日にはBBC放送が、アメリカン77便のハイジャック犯とされている5人のアラブ人達が、攻撃の1週間前から住んでいたのは、NSA(アメリカ国家安全保安局)本部の正門のすぐ横にあるヴァレンシアという名のモーテルで、9月11日の朝はそこからワシントン郊外のダラス空港へ向かったと報道しました。

このNSAという役所は全てが秘密に包まれていて、規模も予算額もCIAとFBIを合わせたより大きい組織で、3万8千人の全職員が生涯に及ぶ緘口令を誓約させられているという、不気味な役所なのです。正門の横に住んでいたからといって、彼ら8人がNSAと関係があったとは必ずしも言えないのですが、何か怪しい雰囲気を感じるのは私の気のせいでしょうか。


乱れるイスラム教原理主義者


 政府発表の19人のうち、11人はまったくのでっち上げで事件には関係していませんから除外するとして、残り8人のうち5人はサウジアラビア人で他に、エジプト、レバノン、アラブ首長国連合出身が1名づつという構成で全員がイスラム教徒です。

この世紀の犯罪計画の一番かなめになる、イスラム教原理主義者に罪をかぶせるシナリオを書いたのは中東某国の諜報機関です。しかし実際に8人をリクルートしてアメリカに連れて来たのは、CIAの意向を受けたイスラム教国パキスタンのISI(統合情報局)と考えられます。

 8人がアメリカ国内に入ってCIAの監視下に置かれてからも、某国諜報機関の人間は常に彼らの動向に目を光らせていました。しかしこの8人は最後まで中東某国が関係していることには気がつかなかったのです。


犯人達はイスラム教原理主義者で、イスラムの教えを固く守っているとアメリカ政府は発表しました。 ところが8人はテロを起こす直前の9月の初め頃、自分達の存在を誇示するかのように、イスラム教の教えに反する乱れた生活を送っていたことが後日判明して報道されました。


9月5日には2〜3人でフロリダ沖のカジノボートでギャンブルをやり、7日にはフロリダのバーで飲みすぎて酔いつぶれてしまった者がいました。そして9日には高級娼婦を買った者がいたりとかなり現世の楽しみを追求していた様子なのです。

イスラム教では現世での肉体的快楽を厳しくいましめていますから、この5人がイスラム原理教の信者であるという政府の発表は、かなり信憑性が低いといえます。

これがテロ決行の直前になると遊びが激しさを増してきます。4人がボストン市内で娼婦を求めて徘徊しているのが観察され、別の者はフロリダのストリップバーで大酒を飲み大枚をばらまいていたり、一人はホテルでポルノ映画を見ていた事が報道されました。

彼らの毎日は、イスラム教寺院のモスクに行くよりもバーやストリップクラブに行くほうが多い生活だったのです。

これは自分達の存在を誇示するためばかりでなく、しばらくは人前に出て来れないので思いっきり楽しもうという打算があったように思うのですが、どちらにしても宗教に身を置く者が、死を目前にしてとる行動ではないことだけは断言できるのではないでしょうか。

この8人は今頃大枚をもらって、どこかで現世での肉体の快楽を心行くまで追求しているか、それともその続きはあの世で楽しみなさいと言われて、すでにあの世に行かされているかのどちらかだと思います。彼らの役目は飛行機学校へ通っているアラブ人がいたという事実を作るだけでよかったのですから、そのその役割は立派に果たしたといえます。

ちなみに主犯と言われているモハメド・アタの父親はエジプトで健在ですが、事件翌日の12日に“居所は言えないが自分は元気だ”とアタから電話があったと述べています。

名前をでっち上げられた11人の中の、名乗り出てきた勇気ある9人の中には将来のパイロットもいます。何年かして一人前になって操縦士としてアメリカの土を踏む可能性もあると思うのです。入国審査の時、彼の写真の入ったパスポートを手にした国土安全保障省の係官はどういう反応を示すのでしょうか?   
計画を立てた人達


 ここまで見てくると、同時テロ事件の3箇所の事故現場すべてで政府のでっち上げが見られ、アルカイダの犯行というのはまったくの嘘であることが、疑いのない事実として納得できたと思います。

こうして見てみると、アルカイダという存在はアメリカの都合のいいように使われて、最後にはまったく身に覚えのない事件の犯人にでっち上げられて、イスラム世界を除く世界中から憎まれてしまったという、非常に損な役回りを演じさせられてしまった可哀相な人達といえるのではないでしょうか。

この事件の真犯人達はFBIを手足のごとく使い、軍の高官を動かす力を持ち、連邦航空局を押さえて民間の航空会社や消防局や警察に緘口令をしき、違反した人間を路頭に迷わせるパワーを持っていたと考えられます。


そのうえ大学に圧力をかけて、真実を発表した大学の教授に辞職を勧告させるパワーも持ち、そして一介の地方都市の市長にも指示を与え、その市長が与えられた指示通りに動いていたのです。それにくわえて貿易センタービルの瓦礫の撤去を命令し、ペンタゴンにおける飛行機の残骸の撤去に一般職員の動員を号令して、違法行為である犯罪現場からの証拠物件の撤去をさせてまったく罪に問われないようにできた立場にいたのです。

また軍の巨額の使途不明金に関するラムズフェルドの記者会見の模様を、新聞・テレビ・ラジオをはじめとする全米のマスコミがまったく報道しなかったことに見られるように、日本のマスコミを含めて驚くほど徹底した報道管制を布くことができたのです。

こんなことが可能なのは誰が考えても結論は一つです。事件当時のアメリカ政府、すなわち第一次ブッシュ政権の人間、それもかなり上層部に属する人間達とNY市長ジュリアーニと2〜3人の側近だけなのは明らかです。

そしてこのようなマスコミのコントロールは、大統領も含めてアメリカの政界・官界の両方の主な人材を供給している外交問題評議会CFRの会員の大手マスコミの経営者と編集長が、同時テロ遂行に向かって動く実働隊を背後から見守っている人物の指示によって動いていたことによって、アメリカの国民だけでなく世界中の人々をもだますことになったのです。
 


NYデイリーニュースの報じた金塊盗難事件を日本のマスコミがまったく報じなかった一件は、日本の本社での編集の段階でボツになった可能性もあります。しかし私は外交問題評議会CFRの法人会員である在ニューヨーク日本領事館が、日本のマスコミ各局のニューヨーク支局長に手を回して、支局の段階で止めてしまった公算が大きいと考えています。

どちらにしてもこの一件は日本の大手マスコミが、アメリカの全マスコミをコントロールしている外交問題評議会CFRに支配されていることを、如実に示唆していると思われます。
 



元ドイツ国防長官の見解


ドイツのシュミット政権時の国防長官を務めたアンドレア・フォン・ビューロウ氏(AndreaVonBulow)が著して2003年に出版され、ドイツでベストセラーになった本“CIAと911”にアメリカ政府特にCIAのかかわりが詳述されています。また彼はシオニストが事件をセットアップした可能性を指摘しています。

“CIAと911”で元ドイツ国防長官は、

「この同時テロの計画は、技術的にも組織的な面においても名人芸の域である。

 短時間に4つの大型ジェット機をハイジャックし、それらを1時間ぐらいのあいだにそれぞれを異なったルートを通らせて目標に突入させたのである。

 こんな芸当は、国家と企業の連携した秘密の組織が関わっていないと、不可能である

と書いています。

 また彼はイギリスの新聞デイリーテレグラム紙の取材に、

「もし私の言っていることが正しいとしたら、アメリカ政府全体が刑務所にぶち込まれるべきだ。なぜなら奴らは証拠を隠滅し、真実を秘密のベールで隠してしまって、自分達がおこなった秘密工作であるという真相を隠すために、オサマ・ビン・ラディンに率いられたアルカイダ一味の19人のイスラム原理教信者の話をでっち上げたのだから」と答えているのです。

2004年にニューヨーク市でおこなわれた世論調査で、47%の人が“ブッシュ達は何かを隠している”という回答を出しました。同じ年にドイツでおこなわれた同じ種類の調査で、30%の人が“同時テロはブッシュ達の犯行”と答えたのは、彼の本の存在が大きく影響しているのではないかと思います。



シオニストの関わり


この歴史に残る世紀の大事件を実行するだけでも、相当多くの人間が関係しているのは明らかです。それに加えてまったく罪のない連中を犯人にしたてあげるための、証拠の捏造とでっち上げ工作にも多くの人間が関係しました。一説にはトータル1万人と言われるほど大変に多くの人間が関わっていると言われています。

しかしこの非常に裾野の広い犯罪がここまで計画通りに動いていった裏には、信じがたいことですがたった数人の、中東某国とアメリカ政府高官による何年にもおよぶ綿密な計画と用意周到な準備があって可能になっていたのです。

つまりこの悪魔の計画の全容をつかんでいた人間は、2カ国にまたがっていますがほんの数人だけなのです。ブッシュ政権の閣僚クラスの人間達のみならず、FBIのフィールドエージェントやペンタゴンで働く軍人達の多くは、何かとてつもない事件が起きる事は気がついていました。だけど中東某国がからんでいることやテロの詳細な内容と決行日までは、殆どつかんでいませんでした


前出のテキサス州オースチン市のラジオパーソナリティーもドイツの元国防長官も、犯人はブッシュ政権としか言っていませんが、実際は中東の暴れん坊がからんでいることを彼らはよく知っていたのです。ただ口に出してはっきりと言わなかっただけなのです。

世界中のマスコミと出版界のほとんどに影響を及ぼし、そのうえ欧米の政界を牛耳っているのがロスチャイルド家とロックフェラー家を中心とする国際金融資本家達であることを彼らはよくわきまえているので、さまざまな配慮が働くのです。 


同じような例として、戦乱が続いた19世紀半ばの欧州において、政治と外交にそのひいでた手腕を発揮して、今日の統一ドイツの基礎をきづいた鉄血宰相ビスマルクが、リンカーンが暗殺された時に、「彼の死は、全キリスト教国にとって災難である。……中略……地球が彼らの所有になるように、キリスト教国全体を戦争と大混乱におとしいれることを、銀行家達は躊躇しません」と述べている事に見ることができます。

この“キリスト教国にとって災難”と“銀行家達”という2つの言葉をつなぐと、そこにある意味が明確に出てくるのですが、ビスマルクほどの実力者でさえ、リンカーン殺害の黒幕の直接的な名前を100年以上も前なのに出さずにいたのです。

これはいかにドイツばかりでなくヨーロッパ全体に、ロスチャイルドが大きな影響力をもっていたかを物語っているよい例で、うかつに下手な事をいうとそのしっぺ返しがこわいのです。

話は少し横道に逸れますが、現在アメリカ国内で、“911は内部の犯行”(911 was an inside job)というキャッチフレーズでブッシュ政権の責任を追及しているグループがあります。事件後9年を経過した今、一般の人にもブッシュ政権犯人説が少しづつ浸透してきているのは、このグループの活発な動きの功績による面が大きいのですが、彼らも中東某国の関わりについてはノータッチです。


ネオコン


ところで国の安全と繁栄、国民の平和を守るために存在するのが政府だと私達日本人は思っていますが、アメリカでは少し様子が違います。

特に第1次ブッシュ政権にはネオコンと呼ばれる新タカ派に属する戦争好きな連中が、10人も閣僚を始めとして政府の重要な役職についていました。

ネオコンというのは略称で、日本語では新保守主義者と訳されていますが、従来の保守的な考えとはかなり違う考えを持った人達です。

 元々は戦前に左翼運動に傾倒していた、私立のニューヨーク大学(NYU)にかよっていた優秀なユダヤ人を中心にして形成されていきました。やがてその系統の人達が第2次大戦後左翼から離れて一種の保守主義に転向していったので、ネオ(新しい)コンサーバティブ(保守派)と呼ばれるようになりました。  しかし長い間その思想はさげすまれ、アメリカ外交政策に影響力のある人達はネオコンを軽視していました。それが1991年のソ連崩壊を契機として、共産主義崩壊に関する彼らの考えが正しかったことが証明されるにおよんで、ネオコンはアメリカ政界で不動の地位をきづきはじめました。

彼らの基本的な考えの中に、国際法や国際機関は当てにならないとか、独りよがりの善意によるアメリカの覇権主義を進めるといった独断的な考えがあります
。国連決議を無視し続けるイスラエルを援護する政策をとっているのは、ネオコンのもともとの中心がユダヤ人であり今もほとんどのメンバーがユダヤ人で、中には米国とイスラエルとのダブル国籍を持つ者もいる事を知ると素直に理解できます。

これがイラク戦争を始める時の国連無視や、テロ国家と認定した時にはアメリカ軍を送ってその国をつぶすといった無茶苦茶な事を、ブッシュが世界中に向かって宣言するといった前時代的な政策になって出てきたのです。

 このネオコンに属する“アメリカ新世紀プロジェクト”PNAC(Project for the New American Century)と呼ばれるシンクタンクに属する18人の頭脳集団が、カーター政権時の外交担当大統領補佐官で現オバマの外交問題顧問のズビグネフ・ブレジンスキーが書いて1997年に出版された、アメリカの外交基本政策を謳った著書”グランド・チェスボード”の枠組みの中で外交を論じた書簡を、1998年1月にクリントン大統領に送りました。

その書簡にはサダム・フセインが、イスラエルの安全と安定した大規模な石油の供給という事に関して脅威になっているので、軍隊を使って排除すべきであるという事と、国連安全保障理事会が全会一致というルールで見当ちがいな決まりを押しつけてくるので、アメリカが自由に外交政策を展開できなくなっているので、それを無視するようにと進言しました。

 特筆すべきなのはこの書簡に署名した18人の人間のうち10人が、2001年にスタートしたブッシュ政権の責任ある地位についているのです。

 PNACの代表的人物としてはジェブ・ブッシュ(前フロリダ州知事、ブッシュの弟)、ディック・チェイニー(現副大統領)、ドナルド・ラムズフェルド(元国防長官)、ポール・ウオルフォウィッツ(元国防次官から前世界銀行総裁)等がいます。

 彼らの極右的な方針を2期目に入ったブッシュがきらって彼らを遠ざけた結果、ブッシュ政権も最後の年においては、初期の10人で残っているのは副大統領のディック・チェイニーだけになりました。

余談になりますが、この18人の中に現在ジョンズ・ホプキンズ大学教授のフランシス・フクヤマ氏という日系人がいました。

ネオコンはメンバーのほとんどがユダヤ人で、その中にはウオルフォウィッツのように、アメリカとイスラエルの二重国籍をもっている人間もいるくらいですから、その中の日系人は非常に異色の存在と言えます。彼はネオコンきってのタカ派の論客として、イラクへはアルカイダと関係がなくても侵攻すべきだといって、積極的にイラク侵攻を支援していました。しかしイラク侵攻が失敗となった今はブッシュ達のやり方が悪かったとして、ネオコンと一線を画しています。

石油が欲しいからイラクに侵攻するという彼らの考えは、金が欲しいから金持ちの家へ押し入って金銀をうばってくるという泥棒の考えに等しいと私は思うのです。そのあたりの事をこの日系のネオコンの大学教授に聞いてみたい気がします。



この危険集団がテロの丁度1年前の2000年9月に、アメリカの国防と題した政策論文を発表しました。その中でアメリカが超大国の地位を維持していくためには軍の増強が不可欠であるが、それを国民になっとくさせるには大変長い期間がかかるだろう、ただし“悲劇的ないわば新しい真珠湾攻撃のような大惨事”があれば別だが……、と書いていたのです。

事件が起きた9月11日の夜、ベッドに入る前にブッシュが“今日、21世紀の真珠湾攻撃が起きた”と日記に書いたとCBSが後日報じたように、まさしく同時テロは現代の真珠湾攻撃なのです。

第2次大戦勃発当時の大統領ルーズベルトはアメリカを戦争に参加させたかったので、真珠湾攻撃の日を知っていたのにそれをひた隠しにして、軍人と一般市民2400人余りを見殺しにしてしまったことをご存知の方も多いと思います。

同時テロの場合も非常に似ています。

同一犯人の犯行は回を重ねるごとに残虐になる傾向がある、ということが犯罪学上の通例にあるようです。それには同一国家にもあてはまるようで、ルーズベルトの時代と比べると同時テロの手口は数段悪質になっています。

ドイツの元国防長官が書いたように自作自演だとしても、アラブのしわざに見せかけたNY市の貿易センタービルへの攻撃を、ルーズベルトが真珠湾攻撃の時にやったようにただ単に国民に知らせないで事件の起きるのを待っていただけなら、まだ可愛いかったのです。

ところが今回はネオコンが中東某国の諜報機関と協議して、攻撃対象にペンタゴンを加えてより大きく複雑なテロに変えてしまいました。 それに加えてこのテロ攻撃が成功するように空軍とFBIに手助けさせて、その上マスコミまで使って真相隠しに走ったのです。つまり大統領だけでなくブッシュ政権全体が罪もない自国民のみならず、世界80カ国に及ぶ一般市民約3000人を焼き殺すのを手伝ったと言っても、決して言い過ぎではないのです。


真珠湾攻撃というのは、1940年代初頭にヨーロッパがナチスドイツに侵略されていたとき、83%の国民が参戦に反対していたアメリカの世論を圧倒的大多数で参戦にかたむかせるきっかけになりました。それまで外国に兵器の供与はおこなっていましたが、孤立主義の立場から長い間兵隊を外国におおっぴらに送ることを良しとしなかったアメリカが方針を180度転換して、以後覇権主義の道をひたすらに突っ走るきっかけを与えることになった、アメリカ史上のみならず世界史上においても特筆すべき大事件なのです。

そして同時テロも、外国に宣戦布告もしないでいきなり世界最強の軍隊を送って侵略を開始するという、国際法をまったく無視した政府の行動を国民が圧倒的多数で支持するきっかけを作ったのです。真珠湾攻撃において人権が剥奪されたのは主に日系アメリカ人だけでした。

一方同時テロは、特定の人種だけでなく全アメリカ人の基本的人権を著しく奪ってしまいました。
 

”21世紀の真珠湾攻撃”は残虐さにおいても規模の大きさにおいても”20世紀の真珠湾攻撃”を大きく凌駕していて、アメリカ史において重要な意味を持つ事件なのです。



それではこの世紀の犯罪の、計画から実行までの成り行きをざっと説明します。

1991年のソ連崩壊によって冷戦に終止符がうたれた結果、当面の敵がいなくなったのでアメリカの国防予算が年々けずられていくことになるのは避けられない状態でした。

これに頭をかかえたのが、軍需産業とのつながりが強いネオコンと軍産複合体でした。その事情を察した中東某国が国防予算を増大させる良い手があるからと、ネオコンにもちかけたのです。

その妙案と言うのは、NY市の一番のっぽのビルに、アラブ人のしわざに見せかけたテロ攻撃を仕かけるというものでした。アラブのテロリストに攻撃された事を口実にして、アメリカ政府はテロとの戦争を宣言します。そうすれば新たな敵が生まれたので国防費が増大し、アメリカの軍需産業は再び潤います。そして攻撃された仕返しを理由に、イラクとイランに世界最強の軍隊を送って武力侵攻する、というのが骨子の計画でした。

これによってアメリカの軍需産業が潤い、石油の確保も出来るのでアメリカ側の利益になり、中東某国にとっては強大な軍隊を持つので怖かったイラクとイランの2カ国が叩き潰されてしまうので万々歳という、両国にとっては良い事尽くめでした。その上マスコミを先導して好戦ムードを盛り上げれば、この軍事作戦は国民と議会の両方から圧倒的多数で承認されて、他国侵略という前時代的蛮行が堂々と断行できるという筋書きだったのです。

当初の中東某国のたてた計画は、強大な軍事力をゆうするイラクとイランをアメリカを使って叩き潰すだけが目的でした。そのためにアメリカ国民を激怒させるためには、貿易センタービルをつぶせばそれで用は足りたわけです。

でもネオコンと協議して出来上がったテロ攻撃には、アメリカ側の都合でペンタゴンが含まれました。その上国民をテロ攻撃から守ることを口実にして、憲法に明記された基本的人権のことごとくを名目化してしまうための法律作製も盛り込まれました。基本的人権が制限されることは、逆に連邦政府の権限が強化されることを意味します。

余談になりますが、2008年9月のリーマン破綻を契機にして世界中に派生した金融危機を理由に、アメリカの繁栄の基になった自由主義経済が否定されて、政府の権限が企業活動に及んできました。つまり8年間のブッシュ政権の最初の年に個人の人権が、最後の年に企業の自由活動が奪われることになる事件がおこされていたのです。

ネオコンが加わった協議の結果、中東某国諜報機関のオリジナルの計画の何倍も複雑な計画ができあがりました。中東某国の首脳達は実際にこの悪魔の計画を行動に移す前に、2人の人間に会いに行って概略を説明して計画遂行の許可をとっています。

この2人のうち一方でも賛成しなかったならば、いかに乱暴者として勇名をとどろかす国家とはいえ、計画を断念したと思います。でも実を言うと、同時テロから始まるアフガンとイラクへの武力侵攻から、アメリカ国内における基本的人権の剥奪を意図した法律の制定も、すべて国際金融資本家達が150年以上前から目指している世界統一のための動きの一部に組み込まれているので、相談された2人がNOということはありえなかったのです。

2人のうちの一方のロンドンのロスチャイルド家の当時の当主エベリン・ド・ロスチャイルドは、ロスチャイルド家が中東某国の建国を実現させた手前もあって、その可愛い国の国防の為にイラクとイランをつぶすという目的を聞いて、喜んでOKを出したのは確実です。

ロスチャイルド家と中東某国の深いつながりには驚きの事実があります。それを知るとこれからのあなたの世界情勢の見方が少し変わるかもしれません。学校で教える西洋史には絶対出てこない、イスラエル建国までの道のりとこの2者の知られざる深い関係について少し紹介します。

ロスチャイルド家とイスラエル


イスラエル建国の表立っての立役者が、ロンドンのロスチャイルド家だったことをご存知の方は多いと思います。1914年に勃発した第1次世界大戦が長期戦になっていくに及んで、モンロー宣言によって外国への参戦を議会が認めなかったアメリカを参戦させるために、裏で動いたのがロスチャイルド家でした。ドイツの破竹の勢いに劣勢を挽回できなかったイギリス政府に対して、当時イギリスの委任統治領だったパレスチナの地にユダヤ人の国家建設を認めるならば、自分達がアメリカを連合国側の味方として参戦させるとロスチャイルドは持ちかけたのです。

そして1917年4月にアメリカがドイツに宣戦布告した結果、その年の11月に時の英国政府の外務大臣アーサー・ジェームズ・バルフォアがロスチャイルド卿に送った覚書には、英国政府がパレスチナにおけるユダヤ国家建設を支援するという内容が書かれていました。これがパレスチナにおけるイスラエル建国に道を開いた、歴史上バルフォア宣言として知られる書簡です。

しかしここまで来るには長い道のりがありました。イスラエル建国の半世紀以上も前の1882年には、パリのロスチャイルドの当主エドモンド・ド・ロスチャイルドがパレスチナの土地を買いはじめ、その年に2つの入植団がテルアビブとカーメルに入りました。それを手始めにして、以後ユダヤ人の集団入植を積極的に進めました。エドモンドの死後は彼の息子ジェームズと妻のドロシーが彼の仕事を引き継ぎ、より多くの土地の買収と入植団の世話をおこないました。

そして現在ではイスラエルの80%の国土をロスチャイルドが所有していると、1978年に出版されたコロンビア大学教授サイモン・シャーマ著 “2人のロスチャイルドとイスラエル”に書かれているまでになっているのです。2人のロスチャイルドとはもちろんエドモンドとジェームズの親子です。

イスラエルはエドモンドの功績に感謝して、彼の死後20年後の1954年に、パリ郊外の墓地に埋められていた彼と彼の妻の遺骸を掘り出して、イスラエルの駆逐艦に乗せてマルセイユからハイファまで運びました。ハイファ港にはサイレンを鳴らして艦隊が待ちうけていて、黒の布で飾られた棺おけは19発の祝砲によって入港を歓迎されたのでした。

そしてイスラエル政府は国葬をおこない、沢山の人がエドモンドと彼の妻の遺骸が入った棺おけに敬意を表しました。現在2人の遺骸は、マラリアを媒介する蚊が多く発生していた湿地帯を、エドモンドが大金を投じて作物の茂る入植地に変えた地域を一望のもとに見おろす丘の上に安住の地を見つけて、静かに永遠の眠りについています。

そして1982年には“ユダヤ人入植の父”として、エドモンドの肖像画を配した入植100年の記念銀貨が作られました。イスラエル建国にいかにエドモンドの力が大きかったかが、良く分かる事例です。

ところが当初はロスチャイルドがどんどん土地を買う割には、ユダヤ人入植は思ったほど進まなかったのです。 その理由は幾つか考えられますが一番大きな理由は、彼らにはわざわざ中東の砂漠地帯に移住する格別の理由がなかったことです。

現在全世界で1300万人といわれるユダヤ人の80%はアシュケナージといわれる人種です。ロスチャイルドもアシュケナージですが、アシュケナージという言葉は古いヘブライ語でドイツを意味するように、この人たちはドイツやポーランドといった東欧に9世紀頃から定住していて、いつの頃からかユダヤ教を信仰し始めた人達なのです。したがってモーゼに率いられて古代にエジプトから逃げ出してきたユダヤ12部族とは関係のない人たちなのです。

彼らの人種の起源ははっきりしないのですが、古代イスラエル人が住んでいたパレスチナには格別な郷愁を持たず、むしろ長年住み慣れている東欧地域に愛着があったと考えられます。

まして当時ユダヤ人はヨーロッパ中に分散していましたが、今日一般に言われているほどユダヤ人に対する差別は激しくなく、特にドイツではユダヤ人に対する法的な差別は全くなかったのです。したがって長年住み慣れていて、気候が温暖で緑の多いヨーロッパ諸国から、なにもわざわざ暑い中東の砂漠のど真ん中に移住する必要はなかったのでした。

そのうえユダヤ人は殆どが商工業に従事していて、土地の開墾や農作物の栽培に従事する人は極めて少なかったので、住み慣れた土地を離れて砂漠で農作業に従事することを希望する人など出るはずがなかったのです。

その一般のユダヤ人の感情を端的に示す事件がありました。

ユダヤ人国家を建設しそこにユダヤ人は移動すべきという趣旨で、一部のユダヤ人が強烈に信奉するシオニズム運動があります。この運動は1840年代から徐々におき始めていたのですが、1896年に出版されたセオドール・ヘルツルの“ユダヤ人国家”という本によってこの運動が世界的に知られるようになりました。

そして第1回シオニズム会議が1897年にスイスのバーゼルで開催されましたが、この会議は当初はドイツのミュンヘンで開催される予定だったのです。ところがその会議の内容を知らされたミュンヘンに住むユダヤ人から猛反対がおきてしまい、開催地の移動を余儀なくされてしまったという経過があるのです。現在でも反シオニズムのユダヤ人の多いことが知られていますが、当時のシオニズム運動は中部と東部ヨーロッパに住むユダヤ人から強い反対を受けていたのです。

そして祖先の地パレスチナに帰ろうというシオニズム運動そのものは、当時世界の富の半分を所有していたといわれた超大富豪ロスチャイルド家の一人の、道楽を推進するためのプロパガンダである可能性が高いのです。

1914年にエドモンドがいみじくも「私がいなかったら、シオニズム運動はちっとも進展していないし、シオニズム運動がなかったら、私のプロジェクトは死んでいただろう。」と述べています。

そしてニューヨークタイムズ社のベストセラーを持つ、イスラエルのトップジャーナリスト、アモス・エロンの著した“イスラエル:建国した人と息子”において、彼はエドモンドの推進した入植事業を“金持ちの遊び道具”と明確に評しているのです。

事実エドモンド本人も1884年に、「私は慈善家ではない。・・・私はパレスチナの土地にユダヤ人を定着させることが可能かどうか見るために、この事業を開始したのだ。」と、初期の入植地の中心人物に話しているのです。

つまりシオニズム運動は、エドモンドのおもちゃを完成するための一つの道具として、彼が盛り上げていたもので、そこには祖国を失った民族の郷愁といったロマンチックな面はないといっていいのです。

今日のイスラエルはユダヤ人国家として700万人以上の人口を抱え、人口密度も日本よりも高くなっていて、国連の分類で先進国家に入っているほどの繁栄を謳歌しています。

セオドール・ヘルツルが夢見たユダヤ人国家建設は、彼の死後44年にして立派に成し遂げられたのですが、その始まりは一人の金持ちの遊びだったのです。

その遊びのために現在どれほど多くのパレスチナ人が家族を亡くし、家を失い、不安な気持ちで毎日の生活を送るはめに陥っているのかを思うと、釈然としないものがあります。

ところでシオニズム運動は現在でも多くのユダヤ人に反対されていますが、当時はもっと反対が激しくイスラエルに移動する人は少なかったのです。それをひっくり返した最大の功労者は、誰あろうユダヤ人の敵として全世界のユダヤ人から憎まれている、アドルフ・ヒットラーなのです。

ヘルツルは日記を残しています。そのパート1の16ページには“ユダヤ人の難儀を悪化させる。これが我々の計画を人々が認識するのを手助けしてくれる。――中略―― 私には素晴らしいアイデアがある。反ユダヤ運動を引き起こして、ユダヤ人の富を一掃すればいいのだ。反ユダヤ運動は我々の最良の友になる。”と書いています。

ヘルツルは1904年に亡くなっていますが、この考えを推し進めてユダヤ人財産の一掃だけでなく、ユダヤ人そのものを抹殺する考えを現したのが、ヒトラーの著書“わが闘争”です。

優秀なゲルマン民族の純血性を保つことと、ユダヤ人を劣等民族としてその抹殺を図ろうとしておこしたと言われているホロコーストがなかったら、中東の砂漠への移住は起きなかったでしょうから、こんにち見られるようなイスラエルの隆盛はなかったといっても過言ではないのです。

当時移住を嫌がった欧州のユダヤ人に、このままだと殺されるという恐怖を与えたヒットラーの存在が、欧州のユダヤ人のイスラエルやアメリカへの移住を決定的にしました。したがって結果からみるとヒットラーはヘルツルの考えを引き継いで、エドモンドの事業の完成を助けたことになります。

エドモンドの遊び心から出発し、シオニズム運動を活発化させ、パレスチナを委任統治していたイギリスと裏取引してユダヤ人国家建設の協力を取りつけ、最後にヒトラーが出現してドイツとポーランドに定住していたユダヤ人の強制移動を開始しました。

それを見たユダヤ人が命の危険を感じてアメリカとイスラエルへの移住を開始したことによって、現在は日本以上に人口密度が高くなっっています。こんにちのように繁栄を謳歌するに至るまでの、イスラエル建国史をみていくと恰も舞台劇用の台本に書かれたかのような無駄のない一連の動きでつながっています。つまり台本に従って登場人物が行動して、長い年月がかかったけど最後には目的を達成するという、あたかもエドモンドが試行錯誤の末に書いた長編ドラマのような展開になっていると思われるのです。

自分と同じ民族の人間を犠牲にすることによって、自分達の私利私欲のための目的成就を達成するという、同時テロにも見られたスーパーリッチの非情な精神構造の発露がここでも見られるのです。

ヒットラーに必要な資金を供給して、彼の台頭に大きく貢献した銀行はアメリカにも欧州にもありますが、すべてロスチャイルド系の銀行です。つまりロスチャイルド家はヒットラーに資金供給し、ヒットラーはその資金で戦争を開始して欧州を蹂躙し始めました。そのお返しにホロコーストを実行して欧州のユダヤ人追い出しをはかって、ロスチャイルドの念願の成就に寄与したと見ることができるのではないでしょうか。

そしてヒットラーが欧州を蹂躙していなかったら、バルフォア宣言が出されていなかったのは明らかです。

ましてヒットラーはウイーンのロスチャイルドの当主の血を引いている可能性がありますから、この2者がどこかで秘密裏に接触をもってお互いに助け合っていた可能性があるのではないでしょうか。
その俄かには信じがたい話の根拠をこれから説明します。

ウイーンの少し北の地域の貧農の生まれだったヒットラーのお祖母さん、マリア・アンナ・シックルグルーバーは未婚のまま40歳の時に村を出て、女癖が悪いという評判の高かったソロモン・マイヤー・フォン・ロスチャイルド男爵のウイーン市内の屋敷に住み込みの家政婦として働き始めました。

やがて彼女の妊娠が発覚して屋敷から暇を出されて村に帰ってきたマリアは42歳で男の子を生み、アロイスと名付けますが父親の名前は誰にも明かしませんでした。マリアはアロイスが5歳の時にヒードラー(Hiedler)という姓の男と結婚しました。

やがてアロイスは成人して3度の結婚をしますが血は争えないようで、父親に似て女癖が悪く、妻がありながらも何度も浮気を繰り返しました。彼は40歳の時に突然に姓をヒットラー(Hitler)と変え、3人目の妻との間に52歳の時に出来た子をアドルフと名付けました。

この男の子が成人してからドイツ国内で研究させた各種の科学的、学術的なことが、その後の世界に大きく影響を与え、この人物を抜きにしては20世紀の歴史を語ることができないアドルフ・ヒットラーになるのです。アロイスの父親についてはいくつか違った説があります。

マリアの妊娠した時期がロスチャイルド家で働いていた時なのと、アロイスの女癖の悪さは父親のソロモンからの遺伝という点と、マリアが父親の名を生涯口にしなかったのはロスチャイルド家から固く口止めされていたため、という観点から私は、アロイスの父親はソロモン・ロスチャイルドだと確信します。

ロスチャイルド家は代々男が家を継ぐ風習なので、外に出来た男の子の記録を正確に保存していたようですから、ウイーンのロスチャイルド家はヒットラーの存在を把握していた可能性が高いのです。

またヒットラーが権力を握り始めたときに、時のオーストリアの首相がオーストリア国籍のヒットラーの出生の秘密を探る調査を指示し、その結果ヒットラーの血の4分の一はユダヤ人という証拠を入手し、出生の秘密を書いた書類があったのです。しかしこのオーストリアの首相が暗殺されて彼が入手したヒットラー出生に関する書類はゲシュタポの手に渡ったのですが、それをヒットラーが目にしていたかどうかは定かではありません。

彼は自分にユダヤ人の血が流れていたことを自覚していたかどうか確認する手立てはありません。しかしヒットラーは美術学生だった頃に描いた絵の多くをユダヤ人に買ってもらっていたり、自分の母の臨終を見てくれたユダヤ人の医師には長い間感謝の葉書を送っています。

以上の事実を総合してみると、ヒットラーが劣等人種とみなしてユダヤ人だけを抹消しようとしたという説は、間違っていると断言しても良いと私は思います。ましてナチスドイツは民族衛生の美名の下に純粋ゲルマン民族を維持しようとして、国家事業としてさまざまな優生計画を実施しました。

そのうちの一つですが、1939年から41年にかけて精神的若しくは肉体的に不適格とみなされた数十万人の人々に強制断種を行いました。その上施設に入っていた傷害を持った27万5千人のドイツ人が、医者によってあの世に送られたのです。つまりヒットラーの率いた全体主義国家ナチスは多数の同胞をも殺害していたわけで、ユダヤ人だけを殺害の対象にしたわけではなかったのです。

したがって私はユダヤ人の強制収容所送りと、その中で行われたとされるホロコーストと呼ばれる大量虐殺は、相談の上でヒットラーが同意してロスチャイルドの計画の一端をになったのか、それともいいように操られて知らないうちに彼らの計画の片棒をかついでしまったかのどちらかだと思います。

ところで話は本題からそれますが、欧州のある国ではホロコーストの否定は法律で禁じられているようです。しかしここアメリカには、自分の足で現地の調査に出かけてアウシュビッツの所長に聞いたうえで、ホロコーストはなかったと発表しているユダヤ人の大学教授がいます。

また彼の他にも、報道されたホロコーストはソ連と連合軍が共同ででっち上げたもので実際にはおきていない、とする研究者は多く存在するのです。どちらにしてもシオニズム運動を推進するために、ホロコーストはマスコミによって必要以上に誇張されたことは歪めない事実と思います。、

実際に起きたかどうかの真偽は別としても、ホロコーストの報道によってユダヤ人に対する同情が世界中におきて、中東の砂漠地帯にユダヤ人国家建設の下地になったことはゆがめない事実です。

ところでイスラエルの国旗になっている六芒星は、一般にダビデの星と言われてユダヤの印として一般に信じられていますが、この印は中世にカバラ魔術で使われていたものです。

ロスチャイルドの名前がドイツ語で“赤い盾”を意味することからわかるように、ロスチャイルド家が18世紀から赤い六芒星を商売用の紋章として使用したことによってはじめて、ユダヤとの関連の方が強調されるようになっただけで、古代のユダヤの王ダビデとは何の関係もないのです。

ロスチャイルドに大恩あるイスラエルとしては、ロスチャイルド家の赤い六芒星の形も色もそのまま拝借してもよかったのでしょうが、ロスチャイルド家が使っていた赤は、イスラエル建国の前にレーニンとトロッキーによって共産ソ連のシンボルカラーになってしまったので青に代えたのではないでしょうか。。

しかしエドモンドの道楽のイスラエル建国には、ロンドンのロスチャイルドも、ウイーンのロスチャイルドも手伝っていますが、国際金融資本家達の最終的な目的である世界統一政府樹立の動きからみると、イスラエルの存在は大きなマイナスでしかありません。

イスラエルが現在の場所に存在する限り、中東地域の経済統一も金融統一も、成就する可能性は無限大のゼロに近いからです。

イスラエルという国はロスチャイルドにとっては可愛い我が子ですが、ロックフェラーにとっては金銭的利益にならない中東問題の元凶をなす癌のような存在でしかないと思います。


ロックフェラー家の中で、イスラエルに住む一人一人に大金を渡して国民全員をアリゾナ州に移住させよう、という途方もない案が討議されたという事実がそれを物語っています。

ところで米国同時テロも、イスラエル建国と同じように世界統一政府樹立の動きに逆行している面があるのです。

同時テロ以後の各種の法律によって、アメリカの憲法は名目だけの存在に成り下がりました。それによって一般市民の意向を無視して、自分達の思うようにアメリカを世界統一政府樹立への道具として使っていくことに関しては大きく前進しました。しかし北米3国の国境を廃止して人間の行き来を自由にして、EUの北米版にする計画からはかなり後退したことはゆがめない事実です。

ところで同時テロを利用してアフガンの麻薬と石油、イラクの石油と14箇所もの軍事基地を手に入れたのはアメリカで、それを牛耳るのはロックフェラーです。 
つまり同時テロによって金銭的な利益を得たのはロックフェラーだけで、表面上ではロスチャイルドには何らの直接的な恩恵はないように見えます。


しかしロスチャイルドもバカではありませんから、同時テロを起こしてアメリカがイラクとイランに侵攻する計画の承認を求められた時に、自分も甘い蜜を吸えるように密約を成立させていると思われるのです。


それを教えてくれるのが地球温暖化現象は2酸化炭素が原因とする説の流布と、石油価格の異常な高騰という、同時テロ後に期せずして時を同じくして起きた2つの現象です。 


1997年の京都における2酸化炭素削減を話し合った世界会議に不参加を提言していたアル・ゴアが、一転して地球温暖化阻止運動を開始したのが、ジョージ・ブッシュとの選挙戦に不本意な負け方をしてからですから、2001年以降のことです。この運動がなければ、長い間危険視されてきた原子力発電が見直されることはなかったのです。

ちなみにここアメリカでは30年ぶりに原子力発電所建設の注文が出されることになり、その建設を東芝が受注しました。ヨーロッパではフランスとフィンランドで原子力発電所の建設が現在進行中で、また2酸化炭素の排出の多い中国でも東芝は既に4基の建設を受注していますが、その他にも数多くの原子力発電所建設を政府が計画していると言われています。

この原子力発電に使われるウランが産出するのは、元イギリスの植民地だったオーストラリアとカナダが主ですから、これに関連する利権を握っているのがロスチャイルドと言われています。

一方1970年代の2度に渡るオイル・ショック以来バレル20ドル前後で安定して、長い間大きな変動がなかった石油の値段が、21世紀に入ってから30ドルになりました。

そしてアメリカがイラク侵攻を果たした2003年から徐々にあがり始め、2008年7月11日の1バレル147ドルを最後に下降に転じるまで5年間上昇が続きました。その結果としてロックフェラーが支配するアメリカの石油メジャー各社の利益は、前年の2007年に史上最高を記録しました。


同時テロ以降丸8年が過ぎた現在、原子力の利権を握るロスチャイルド家と石油メジャーを支配するロックフェラーの両方とも、おいしい密を吸っているのです。

小さなことでの確執はあるかもしれませんが、最後のところでは両者とも甘い蜜が吸えるように協力しているのです。
 


ところでゴア氏の叫ぶ地球の温暖化は2酸化炭素増加が原因とする説は、原子力発電を推進したいロスチャイルドの意向を受けたマスコミによって作り出された可能性が高いのです。

なぜならばアメリカの何人もの天文学者が、地球の温度が上昇しているのは太陽の活動が活発化しているためで、温度が上昇しているのは地球だけでなく太陽系全体だと発表しているのです。またグリーンランドにある氷河を深くまで掘削して、過去数万年に及ぶ空気中の2酸化炭素の含有量と地球の温度の変化を調べた気象学者がいます。

確かにここ100年ほどの期間を観察すると上昇しているが、現在の地球の2酸化炭素の量は特別に多いわけでなく、過去にはもっと多かったこともあり、また現在の地球の温度は中世の温度と同じレベルである、という結果を発表しました。

しかしマスコミはこれらの事実を取り上げないので、一般の人の耳には入らないのです。
現在ではゴアさんとの討論を求める科学者のことを報道するテレビ局も現れましたが、ゴアさんは地球温暖化に関する討論の申し込みを一切受け付けないそうです。

つまり2酸化炭素原因説は、現在一般的な石油や石炭での発電を、原子力に方向転換するためのプロパガンダ用に作り出されたと見ることができるのです。

国際金融資本家の意向をくんだかたよったニュースを流す、マスコミの典型的な姿勢がここにも現れています。

そしてそれを世界中を行脚して説いて、原子力発電復興の世論作りの直接の原動力になったのがアル・ゴアなのです。いわばアル・ゴアのノーベル平和賞受賞も、ロスチャイルド家の意向を汲んで決定されたといえるかもしれません。
随分長い説明になってしまいましたが、イスラエルとロスチャイルド家が切っても切れない関係にある事を充分に理解していただけたと思います。


またエヴェリン・ド・ロスチャイルドと同じ頃に相談を受けたロックフェラー家の現当主デービッドは、自分達が開発し運営していたイラクとイランの石油施設を勝手に国有化した連中を排除するという話には、ニコニコと笑顔を満面に浮かべてOKを出したものと想像できます。

これが1993年前後のことで、詳細なプランが出来上がって計画に着手したのが、1996年です。

なぜ1996年かというと、貿易センタービル内の新型警備システムの設置が開始され、第7号棟23階のNY市長直属の緊急対策司令室の設置が開始され、2000年の歴史上稀に見る接戦の大統領選挙で、ブッシュ勝利を最初に放送することになる新規のニューステレビ局フォックスニュース社が設立され、そしてフロリダ州における投票のごまかしをおこなうための動きが開始されたのが1996年なのです。

世の中には偶然はないと言います。同時テロ実行大作戦に直接関連する4つもの動きが同じ年1996年にスタートしたのは、プランの作成段階から実行段階に移ったことを意味していると私は断言できます。次にこの世紀の犯罪プロジェクトは3つの段階から成っているので説明します。



同時テロ第1ステップ


 第1ステップがブッシュをホワイトハウスに送り込む事と同時テロの下準備、第2ステップは本番の同時テロ遂行と真相隠匿作業、第3ステップは同時テロ後の基本的人権の尊重を剥奪する米国愛国者法案を始めとする一連の法律の作成と、大幅な国防予算増大を盛り込んだ予算案の作成と、アフガンとイラク・イランへの武力侵攻を盛り込んだ軍事作戦の遂行です。 この一連の流れの中で最も大事なのは、第3ステップです。
 


計画を細部に渡って綿密に検討し、絶対に失敗しないように万全な体制で臨んだ同時テロ遂行作戦ですが、これは第3ステップを実行するために必要だった単なる準備段階なのです。



まず第1段階はブッシュを大統領にする ことから始まりました。

この計画はかなり長期の作戦からなっています。40歳までアル中だったジョージ・ブッシュを1995年、彼が49歳の時にテキサス州知事に担ぎ出したときから始まりました。

アメリカ社会の汚点を鋭い目で批評しているマイケル・ムーア氏は、ブッシュは小学校4年生ほどの読み書きの能力しかないと言っています。私の目には読み書きだけでなく行動も小学校4年生程度にしか見えない男を、アメリカの大統領の地位につけるまでの一連の作戦は、選挙の神様と言われ、ブッシュが大統領に当選後は影の大統領と言われたカール・ローブという人物の功績が大きいのです。

カール・ローブがブッシュの参謀となったのが1993年ですが、それからのローブとブッシュの周辺の人達の働きは、敵ながらあっぱれと褒めてやりたいほど苦労がおおかったはずです。

見方によっては同時テロそのものよりもはるかに難しいといえるこの難プロジェクトを成しとげた時点で、この世紀の犯罪プロジェクトの70%は成功したと言えるのです。

大げさに聞こえるかもしれませんが、攻撃テロの遂行は詳細な計画を立てて用意周到に準備して取りかかればまず間違いなく成功します。それに引き換えどれほど詳細な計画を立てようが、移ろいやすい民衆の心をつかんで選挙で勝利するのは至難のわざといえるからです。

まして劣勢を伝えられた選挙で無理矢理勝利を手にしたのですから、大変な苦労があったのは想像に難くありません。

そしてこの選挙に勝つために共和党が実行したインチキ作戦を、もしNHKのプロジェクトXで取り上げていたら、日本中の人々の耳目を引きつけて後の世まで語られる話題を提供し、そのうえへたなやらせで地に落ちた番組の信頼を回復するばかりか、その汚点を補って番組の名声が後世にまで残ったことは確実だと私は思います。

ここで詳細をお伝えできないのが残念ですが、概略だけを紹介します。

アメリカの大統領になるには2つの選挙に勝利する必要があり、まず予備選挙に勝って、党の公認候補になる必要があります。

2000年の選挙の対立候補の上院議員ジョン・マッケイン氏は、知名度の点ではブッシュの方が断然上ですから勝利は固かったのですが、ちょっとした番狂わせが起こってしまいました。しかしうまく切り抜けて共和党の大統領候補になっているので、その詳細は後ほど。

そして2000年の本選挙の一般投票数では、ごぞんじの方もいると思いますが現職副大統領だったゴア氏のほうがブッシュよりも人気があり、ブッシュの方は劣勢を伝えられていました。そこで第1ステップ選挙担当チームは、全国レベルと最後の大票田フロリダ州の2つに重点を置いて作戦を練りました。

ブッシュの得票数は対立候補のアル・ゴア氏に僅差で負けていたのですが、代議員の獲得数においては互角に持ち込んで、最後の大票田のフロリダ州が天下分け目の戦いになりました。

しかし最後の大票田のフロリダ州は民主党に流れる可能性が大きく、そうなると今までの苦労が水の泡になってしまいます。そこでわざとゴタゴタを起こしてそれを理由に最高裁裁定という前代未聞の方法で、計画通りにブッシュに勝利をもたらしたのです。

このインチキに始まってインチキに終わった2000年の大統領選挙で、特筆されるべき出来事は2つあります。その一つは全国レベルでのブッシュの劣勢をひっくり返すために、社会運動家として有名なラルフ・ネーダー氏を引っ張りだしたことです。

彼は大企業の不正を正してきたことで有名になった人で、出馬すれば共和党よりも民主党系の人の票を食うことになるのは、誰の目からみても明らかでした。

そして1996年から毎回連続で100%勝ち目のない大統領選挙に出馬している彼の、もともとの出馬のきっかけは、本人は多分意識していないかもしれませんが、ブッシュの当選を助けることと考えられる節があります。出馬した最初の年1996年は出馬を届けただけでまったく選挙運動をしていません。

2回目の2000年の選挙は政府から補助が出る5%の得票を目指して必死に運動した結果、ネーダー氏がゴアの票を食ったのでゴアが負けた州があるというのは専門家のあいだでは定説です。彼が出ていなかったらゴアが勝利した州が2つあると言われているので、フロリダに行く前にゴア当選が確定して可能性があったのです。

そして翌2004年の時はその二の舞を避けるために、民主党の大統領候補ジョン・ケリーみずからネーダー氏に不出馬を頼みに行ったくらいなのです。でも彼は出馬しました。

2008年はネーダー氏は出馬しないと私は思っていたのですが、2月の終わりに出馬を表明したところをみると、ネーダー氏の引っ張り出しに成功した人達は、2009年からのホワイトハウスの住人を再び共和党にするつもりだったのではないかと思います。

民主党も共和党も同じ穴のムジナですからどっちでもいいように思いますが、ことイラクに関しては民主党は軍の即時撤退を公約し、共和党は長期駐留をうたっているという大きな違いがあります。

それに加えてイランへの武力侵攻のシナリオがまだ生きていますから、それを実行できるのは共和党政権の方が都合がよかったのです。でも現実には民主党のオバマが勝利してしまいました。

しかしこれはこの国を牛耳る権力組織の思惑が外れたわけではなく、オバマ当選も筋書きのうちに入っていたので、彼らの推進する計画には全く変更はなく従来どおり進んでいます。私の見たオバマ当選に至った経過の詳細は、拙著”世界金融を操るロックフェラー”において書きましたので、興味のある方はそちらを参照してください。

ところで当時の国民の間にただよっていたアフガン・イラクへの武力侵攻への反省ムードに逆らって、ブッシュ政権が執拗にイラン侵攻の時期を狙っていたのは、イランがアメリカ経済を奈落のどん底に落ち込ませて、2度と立ち直れなくなる可能性の高いことを始めたからです。

イランはイラン国内で産出する石油の代金として、2003年からアメリカドルの代わりにユーロを要求し始め、現在ではヨーロッパとアジアのACUに属する国々からはユーロの支払いを受けています。 

しかし世界で3箇所存在する原油取引所では、変わらずにアメリカドルで取引がおこなわれているので大勢に影響がなかったのです。ところがイランは、自由貿易地帯として中東屈指のリゾート地として反映する自国領内にあるキシュ島に、2008年の2月に世界で4番目の石油取引所を開設したのです。しかもあろうことかそこでの取引は、アメリカドル以外の通貨、主にユーロとイランの通貨リアルに設定したのです。

ここの石油取引所が順調に機能しはじめると、現在ドルよりも価値が高くしかも安定しているユーロを要求する石油産出国が増えることは自然の成り行きです。実際にロシアがユーロへの変更を現在考慮中と言われ、米国に反旗を翻す世界第5位の原油産出量を誇るベネズエラのチャベスやボリビアのモラレスが追随することは時間の問題です。

そうなるとドルが世界機軸通貨としての地位を失うのは時間の問題です。するとウオールストリートの株価が大暴落し、それにつれて世界大恐慌が起きるのは必死です。そしてアメリカは2度と立ち上げれなくなる可能性が大きいのです。

未曾有の繁栄を達成したアメリカを食い物にして甘い汁を吸い続け、これから強大なアメリカの軍事力を利用して世界統一政府樹立に向かって進もうという国際金融資本家にとって、イラン主導によってアメリカの富が減少することになるようなことは絶対に容認できないのです。
 


1929年のウオール街の株価の大暴落に端を発した世界大恐慌を利用して、国際金融資本家達は大きな利益を得ました。あの頃はアメリカ経済の底力があったので、再び株価が盛り返すことは分かっていたので大きな儲けをだせたのです。

しかし現在はあの頃とは状況がまったく違い、基幹となる生産業はすべて国外に出され、元気なのは軍需産業と農業とマネーゲームに終始する金融業だけですから、今のアメリカが一旦こければ立ち直れない可能性が大きいのです。

ところで過去にイランと同じ目的で動いた人がいます。イラクのサダム・フセインです。

彼は2000年の11月に10ビリオン(1兆2千億円)のアメリカンドルをユーロに交換し、以後の石油の支払いにドルではなくユーロを要求したのです。

しかし2003年にアメリカが侵攻後再び原油を輸出し始めたイラクは、ユーロのユの字も言わずに、取引がアメリカドルでおこなわれているのは皆様の想像する通りです。

ユーロが国際機軸通貨となることは、欧州を地盤に持つロスチャイルド家にはプラスです。しかしアメリカを再起できないほど打ちのめす事は、自分達の蒙る金銭的な損失も含めてマイナス面が大き過ぎるので、国際金融資本家達の予定には入っていないと思われます。

ウオールストリートの株の暴落をきっかけに2008年から始まった金融危機は、自由経済を奉ずる米国経済を統制経済に移行させるための口実にするために、マスコミと政府が結託して必要以上に誇張していることを知ってください。

したがってアメリカ経済の実態は言われているほど悪くないので、回復は早いはずです。むしろその影響を受けた世界中の多くの国々の中には、本当に経済がパンクしたケースもありましたから、そういった国々の方が回復にアメリカよりも時間がかかると思います。


特筆されるべき事のもう一つは、長い期間をかけて信用を築いてきたCNN、ABC、NBC、CBSの4大ニュースチャンネルの一角に、1996年の設立と同時に5大ニュースチャンネルとして食い込んできたフォックスニュース社は、このブッシュのホワイトハウス入りを助けるのが目的で設立されたと考えられる節があります。
 


 というのは、4大ニュース局のすべてが投票進行の様子をおおむねゴア有利と伝えていたのですが、投票がしめ切られる前に、勿論全部の票が数えられていないうちなのに、このフォックスニュースがいきなりブッシュ勝利をさけんだのです。

するとどういうことなのか、他の4大ニュース局も右にならえでブッシュ勝利を言い出して、結局投票の集計も終わっていないのに、ブッシュ勝利のニュースが全米に流れたのです。

つまりブッシュ勝利を全国に発表したのは選挙委員会の人達ではなくて、ブッシュの従兄弟が選挙の報道責任者をつとめるフォックスニュースだったのです。

ちなみにこのフォックスニュースを日本語に訳すと、狐ニュースです。

英語でもフォックスにはだます、まどわすという意味がありますから、狐の伝えるニュースを信じてしまったアメリカ国民が悪かったのです。

劣勢なブッシュをホワイトハウスに送りこむための、決定的な働きをしたこの2つの出来事が始まったのが1996年という、同時テロの他の準備作業がスタートした年です。

2000年のインチキ選挙の事情はマイケル・ムーア氏の映画“華氏911”に描かれているとおりです。投票数で負けた人間が大統領になることは、間接選挙制を採用しているアメリカの大統領選挙には起こりうることなのです。実際に19世紀に2度ほどおきていて、今回100年以上ぶりに3度目が起きたわけです。

過去には候補者が全選挙人の過半数の票を獲得できなくて、下院が大統領、上院が副大統領を選んだ事が過去に一回ずつ起きたことがありましたが、裁判所が大統領を決めたというのは前代未聞の出来事です。

しかもそこまで行くのに紆余曲折がありました。最初民主党寄りのフロリダ州最高裁が票の数えなおしを指示したのを、共和党寄りの連邦の最高裁がそれにストップをかけてしまいました。そのあげくに問題を起こしたのが共和党にもかかわらず、連邦の最高裁が共和党のブッシュに軍配をあげてしまいました。連邦の司法界も政界の影響下にあることを如実に見せてくれた一件でした。

この43代大統領ジョージ・W・ブッシュは選挙で選ばれた大統領ではない、という民衆の声が行動に現れたのが、翌年1月20日に行われた就任式での出来事でした。

通常は新大統領の就任を祝う数万の観衆が歓喜の声をもって、宣誓式が行われる議事堂周辺に集まるのです。ところがこの年はその代わりにブッシュを非難し抗議する2万人の人々が、ふりそそぐ冷たい雨をものともせずに、手にトマトや生卵を持って新大統領の乗るリムジンの到着を待っていたのでした。

例年は、新大統領は車から降りて歩くならわしなのですが、この時はリムジンはしばらく停車していました。そのタイミングで車から降りてくるはずのブッシュはおりて来ずに、いきなりリムジンは急発進してその場を逃げるようにはなれたのです。



新型投票マシーン


ところでインチキ選挙に関する話がでたついでに、私がこれを知った時に”ブッシュよ。いいかげんにしろ!“と叫びたくなった事実を紹介します。

2000年の大統領選挙の勝敗には共和党寄りの連邦裁判所が大きな役割を果たしましたが、2004年の選挙はまったく新しいやり方、すなわち投票機械を使ったインチキを共和党が実行しました。

2004年の大統領選挙において、幾つかの州でダイボールドDIEBOLDという会社の投票機械が使われました。

この機械を使うと投票に来た有権者達は、従来のように投票用紙に書き込む必要がなくボタンを押すだけで投票が終了します。その時にプリントアウトされる自分の投票した候補者の名前が印刷された紙を受け取って出てくるだけなので、投票に要する時間が短くなり間違いも少ないように見えますが、これが大変な機械であることが判明したのです。

アイビーリーグ8校の1つで、毎年メディアがおこなっている大学総合ランキングで、常に1位か2位にくるニュージャージー州にある名門プリンストン大学がこの機械の正体を暴いたのです。

CNNも彼らの調査結果をニュースで取り上げて、その内容がユーチューブに入っています。

それによると投票に来た人が持って帰る受け取り用紙に印刷される人の合計と、投票終了後にこの機械が出す総合計に出てくる数字が、合わないことが明るみに出たのです。

仮にAとBの2名の候補がいて投票者の総数を95として、A候補に投票した人の数が仮に50とします。そしてB候補に投票した人の数を45とします。

投票した人が持って帰る用紙の合計はA候補が50枚あり、B候補は45枚あるので合計が95になり数字は合っています。ところが投票の終了後に機械が出す合計はA候補が47でB候補が48と出て、投票総数の合計は95で合っているのですが、投票の結果はまったく逆になっていたのです。

この数字の出方は、ソフトの操作しだいで自由に変えることができるようです。
現ブッシュ政権は全米の各市町村の選挙管理委員会に、このインチキマシーンを使うことを強制しているのです。

 このような機械が広く使われるようになったら、議員になって国会にでてくるのは、このインチキ機械をコントロールする連中の意にかなった人物ばかりになってしまいます。

 もしもその議員の中で何かのきっかけで自分達に造反しはじめる人が出てきたら、次の選挙で落とせばいいだけですからコントロールする側にとっては、非常に便利な機械です。

しかしそうなると民衆を代表しているはずの議員達が、ある一部のグループに気に入られた議員達だけになってしまいます。そうなると選挙という民主主義体制の根幹を成す大事なシステムが、まったく意味をなさなくなるのです。

アメリカ政府はすでにある一部の人達の意向を受けて動く実働部隊に成り下がっています。この上議会までが政府と同じグループの意向で動くようになってしまったら、三権分立という近代共和制の基本体制が、勇名無実になってしまいます。

アメリカ政界を牛耳る人達の最終目的は、アメリカを一党独裁の全体主義体制に持っていくことですから、それに向かって着々と彼らの計画は前進していると言えるのです。
 


しかしこんな馬鹿なことが、自由の国アメリカで許されていいのでしょうか。

アメリカは今、ナチス並みの全体主義体制になるかどうかの瀬戸際に立っているのです。


ところで同時テロ大作戦遂行には、多くの軍人と共にFBIやCIAの政府職員を巻き込む必要がありました。事件後罪悪感にとらわれた彼らに内部告発されたらこまるので、自分は国家の為に働いたんだと自分の行いを正当化できるように大儀名分を作る必要がありました。
 


その線にそってカーター政権時の外交問題特別補佐官だったズビグネフ・ブレジンスキーは、1997年にグランド・チェスボードと題したアメリカの外交基本方針を書いた本を出版しました。

ブレジンスキーはネオコンとは相容れない仲なので、ネオコンから頼まれても動かないので、この本は、デービッド・ロックフェラーの右腕とされるブレジンスキーに、デービッドが直接頼んで書かれたことに間違いありません。

この本には、アメリカが超大国として残るためには、イラクのサダム・フセインを排除して石油の確保と、世界第2の石油埋蔵量を誇るカスピ海周辺の征圧が不可欠であるという内容が書かれています。  

そして既に書きましたが、このブレジンスキーが著した基本的な外交政策の枠組みの中で、ネオコンが彼らの政策を2度に渡って発表し、その中でイラクへの武力侵攻をくり返して強調しているのです。 2度目は事件丁度1年前の2000年の9月で、そこでは「新しい真珠湾攻撃が必要」とまで言い切っているのです。

これで正常な神経を持つ政府職員が自国民を犠牲にすることから感じる、罪悪感をなくすための布石がしかれました。


ところで第1ステップのブッシュ当選大作戦には関係ありませんが、準備段階における重要な作戦の一つと考えられる事件が起きています。ビル・クリントンのセックス・スキャンダルです。

ホワイトハウスに勤務していた22歳の見習い女性と現職大統領が、ホワイトハウスの中で性的接触をもっていたとして、当時の現職大統領クリントンの弾劾決議を議会が可決するという事態にまで進んだ事件でした。しかしこの事件では2名の当事者の事よりも、独立検察官という職についていたケネス・スターという人物の動向をマスコミが毎日くわしく報道していました。名前どおり彼が、最初から最後までスターの座についていた事件でした。

この特別職はニクソンの暴走に学んだ民主党の下院議会が、大統領と政府高官の悪事と、大統領選挙の不正を正すという2つの役目だけのために立法化した法律によって、1978年に設立されました。
特別検察官の制度は他にもありますが、この独立検察官制度が他と違う大きな特徴は、大統領の犯罪にのみ焦点をしぼっているということです。

この独立検察官は、議会又は司法長官の要請で調査を開始し、誰の干渉も受けることがなく、そのうえ費用は好きなだけ使ってよく、捜査終了期限もないので結論がでるまでじっくりと調査できます。そして必要とあらば大統領をも召喚して証言させることができるという、大変に強大な権限を持った職だったのです。
22歳の見習い生の下着についたシミが大統領のものかどうかを調べるために、ケネス・スターがかけた費用は47ミリオン(56・4億円)に上りました。議会の要請によってこれだけの大金をかけて、議会に提出した報告書においてケネス・スターの出した結論は、2人の間には都合9回のオーラルセックスはあったが、実際の性行為はなかったというものでした。

これだけだと大した罪にもならないはずですが、クリントンも相手の女性も宣誓後の証言で、一切の関係はなかったと嘘をついたことが、議会におけるクリントンの弾劾決議につながっていきました。

このスキャンダルに関するマスコミの報道の異常さに、国民の多くが辟易してしまい、もういい加減にしてほしいという雰囲気が、アメリカ中に蔓延していたことを私は明確に覚えています。

国家の浮沈にかかわるような政策上の嘘ならまだしも、大統領という職にあるとは言え一人の男の浮気に関して、ここまでしつこく報道する必要があるのかと私は痛切に感じたのを覚えています。

この独立検査官制度があれば、2000年にブッシュ達が起こしたインチキ大統領選挙の追及と、2001年の同時テロの真犯人解明も実行されていた可能性が高いのです。ところががこの制度は検査官の権限が強大すぎるという理由で、セックススキャンダルのあと議会の手によって廃止されてしまっていたのです。

経費を自由に使えたセックススキャンダル捜査には、総経費47ミリオン(56・4億円)という巨額の税金が使われました。それに引き換え同時テロという大掛かりな世紀の犯罪を調べるために911調査委員会に許されたのは、総額が12ミリオン(14.4億円)という少ない額なのです。

これでは深い調査などしなくてもいいよ、と言われているようなものです。調査委員達もそれに答えたのか調査には2年半という歳月をかけながら、多くの重大な事実を無視して取り上げず、またこじつけとしか言いようのない説明の羅列に終始しているのです。

見習い生と大統領の最初の性的接触は1995年の11月15日です。この世紀の大犯罪実行計画のベースになるプランは、1993年ごろには中東某国の諜報機関で出来上がっていました。

そして実習生がネオコンと同じ人種なばかりか、この実習生が大統領との関係を告白していたのを録音しておいて、そのテープを他の件でクリントンを調査していたケネス・スターのところに持ち込んだ女性もネオコンと同じ人種なのです。

その他にも私がこの事件の不自然さを感じることがあります。過去のアメリカ大統領の中には、女好きで知られたケネディー大統領や、ジョンソン大統領のようにセックス用の秘書を公費でホワイトハウスに置いていた人もいたのですが、全く問題にもなりませんでした。それなのにクリントンの場合は本番が行われたどうかが、国中を上げて大問題になったのです。

これはいわば4年後に設定された同時テロを成功させるための準備段階の一環として、大統領とホワイトハウスの犯罪摘発に的をしぼって捜査する独立検査官制度の廃止をねらったネオコンに、クリントンがすべて承知で協力したか、またはうまく利用されたように思うのです。私の考えすぎでしょうか。

ところで話が本題から逸れますが、元シークレット・サービスのエージェントが同僚やホワイトハウスの職員などから聞いた歴代正副大統領の裏話を集めた本が2009年の8月に出版されました。そこにはケネディーの乱交ぶりは、”むこうみずで無謀”と表現されています。

また今まで耳にしたこともないリンドン・ジョンソンのつわもの振りが書かれています。ジョンソンはホワイトハウスではいつも酔っ払っていたようです。またある時大統領執務室でセックス秘書と本番中に、夫人が入って来たことがあったのです

。ジョンソンがいかにしてその場を取り繕ったかは書いてありませんが、シークレット・サービスはこっぴどく叱られたとのことです。また夫人が同行しているにも拘らず、エアフォースワンの個室にセックス秘書と一緒に入ったまま出てこなかったこともあったようです。ジョンソンの悪者ぶりはまだまだ続きます。

クリントンよりも数段悪い彼の素行が全く問題にされなくて、クリントンが槍玉に上がったのは偶然ではないと確信します。



にもう一つの第1ステップの作業の同時テロに向けての準備作業についてみてみます。


まず全体のプラン作成です。貿易センタービルへのテロは長い間の某国諜報機関の念願でした。実行計画は20年以上も前から某国諜報機関が細部に及ぶまで練り上げていましたが、軍が2年間に及ぶ国防費の何倍にものぼる巨大な税金無駄使いの調査を妨害するために、ペンタゴン攻撃による会計書類の焼却と会計士の始末を計画したので、作戦は大幅に変更され根本から練り直されました。

貿易センタービルへのテロ攻撃で、具体的な攻撃計画――つまり飛行機をGPSを使ってハイジャックしてビルに突入させるという案が具体的に決定したのは1996年頃です。そしてこのシナリオが実際に表面に現れたのは、1999年にNORAD(北米航空宇宙防衛司令部)がハイジャックされた飛行機がペンタゴンと貿易センタービルに突入したという軍事演習を実施した時が最初です。

この時の演習は、2年後に起きる同時テロをそっくりそのまま予行演習して、職員に心の準備をさせています。その台本にはオサマ・ビン・ラディンの顔写真が表紙のど真ん中にカラーで配されているのです。つまりこの時点で2年後に起きる第2の真珠湾攻撃の内容だけでなく、ビン・ラディンを犯人にすることまでそれとなく全職員に知らせているのです。

これ以後、同じ趣旨でFEMA(米国連邦緊急事態管理庁)が貿易センタービルに飛行機が突っ込む図を表紙にしたトレーニングマニュアルを作ったり、2000年には建物に飛行機が突入したという想定のもとで、ペンタゴンが職員の避難訓練を実施しています。

この世紀の大犯罪本番に失敗は絶対に許されませんから、計画実行の2年前から着々と予行演習が進められていたのです。

もしかして1999年の10月31日におきたエジプト航空990便の墜落事件も、GPSを実戦で試すための予行演習だったのでしょうか。 

飛行機のハイジャックと、その代わりになる無線操縦の無人機を飛ばしてビルに突入させるという、この計画の骨子になる部分の詳細な準備作業計画は、テロの実行に関してプロ中のプロの某国諜報機関がねりました。

それを元にしてチェーニーとラムズフェルドとウオルフォウイッツの3人が、大統領選挙ごまかし大作戦の詳細計画と、飛行機にみせかけてミサイルをペンタゴンに打ち込む作戦と同時テロ当日の空軍のかき回しという側面からの応援作戦もふくめて、アメリカ側で必要な作戦を練りました。

ところで大統領選挙ごまかし大作戦は、そこまでやるか共和党、と言いたくなるほど面白いのです。
 

その詳細は拙著“闇の世界金融の超不都合な真実”で書きましたので、本書では省略することにします。


つづき

9.11の真実  今まで誰も書かなかった同時テロ(2)

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知られざる技術大国イスラエルの頭脳

「これがルールだから、そうしろ」と言われても、すぐに「はい」と従ってはいけない。「ルールは 人間が作ったものなのだから、もし少しでも疑問があるなら、なぜそうなのか、必ず答えを得る ように」と教えられるのだ。ユダヤ教では常に「クエスチョン、クエスチョン、クエスチョン」で「絶 対的価値を疑え」と奨励している。それがユダヤ人の普通の勉強の仕方だ。 またユダヤ教では、グループで行動するのではなく、自分独自の考えを持つようにと教えられる。 物心ついた頃からずっと、他人がやっていることを見たら、それとは違うことをす

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