9.11の真実  今まで誰も書かなかった同時テロ(2)

  • 2010/03/04(木) 23:03:14

「9.11の真実  今まで誰も書かなかった同時テロ(1)の続きです。誰がどのような役割をしていったのか?7つの分担作業と中心人物 があきらかにされていきます。

今まで誰も書かなかった同時テロ(2)
次は1996年から開始されたそれぞれの現場での準備と作業の詳細です。
1)世界貿易センタービル

{準備の拠点}
同時テロの3箇所の現場のうち、貿易センタービルの準備には大量の爆薬や電線等の資材が必要でした。そこで特別に拠点をもうけてそこを爆薬と資材の保管場所とし、事件当日はそこを司令塔にして作戦を遂行することにしました。

その拠点確保のためにジュリアーニが実行したのが、第7号棟23階にあったNY市長直属の緊急事態対策本部の設置です。

ジュリアーニ市長が1996年にこの施設の計画を発表した時、人々は戦争でも始まるのかと揶揄したくらいに大げさに作られたのです。

この一つのフロアだけに15ミリオン(18億円)の費用をかけて、防弾・爆弾対応になった窓ガラス、独自の新鮮な空気と水の供給設備と自家発電装置を備え、時速320メートルの風(これはすぐ隣にあるツインタワーから強い爆風が出ることを想定しています)にも耐えられる構造にしたのです。

47階立てビルの中ほどに位置する一つのフロアだけをどれほど強固に作り直しても、その下の階が元のままでは、折角の特別設備も役に立ちません。そうなると逃げだすしかありませんから、ここの階は本当に緊急事態が起きた時には役にたたないのは歴然としています。したがってこの施設設置の本当の狙いは、緊急事態対応のほかにあったと考えるほうが自然です。

そしてこの建物は残りの6つの貿易センターのビルがある地域から、通り一つ離れて立っているので貿易センター全体がよく見える位置にありました。したがって刻々と変わる貿易センター全体の地上の状況の変化を把握するには、最適の場所と言えたのです。

実際にジュリアーニは最初からこの施設を同時テロ対策本部にするつもりはなかったようで、ツインタワーに飛行機が突入した時にここには一歩も足を踏み入れずに、対策本部を2ブロック北のバークレー通り75番地に決めています。

ここまで本書を読み進んで来られた読者の中には、巷で言われているようなアメリカ政府の自作自演説はどこか違うと感じている人もいるかと思います。既に書きましたが計画は中東某国政府の持っていたオリジナルのプランにアメリカ政府の希望が盛り込まれましたから、合作と言う方が近いと思います。計画の実行は2者で受け持つ範囲を分担をしましたから、これは共演というのが近いと思います。

つまり2001年9月11日にアメリカでおきた同時テロは、プラン作成のみならずテロの遂行に至るまで、中東某国政府とアメリカ政府の共同作業だったのです。

本番のテロ実行に至るまでの作業の分担範囲と責任者については後の項で詳しくかきますが、WTCは中東某国が受け持ちました。

某国諜報機関の連中はWTC23階を拠点にして、1996年から始まった貿易センター全体の新しい警備装置設置を利用しての110階立てツインタワーと第7号棟の爆弾設置作業を遂行しました。そして2機の無線操縦の飛行機の突入も含めて、第4号棟の金塊・銀塊の盗み出し、ツインタワーを含めた7つのビルの破壊等の、9月11日に貿易センタービルで起きたことのすべてをここを司令塔にして彼らがとりおこなったのです。


夕方5時25分から始まった強引とも思える第7号棟の破壊は、2機の無人機突入と金塊運び出し完了のみならず、人員と機材の撤退行動も含めた予定の行動が完了した時点で、司令塔としての証拠を残さないための最後の仕上げとして、必ず実行する必要があったのです。


{準備作業}

貿易センタービルにおける具体的な準備作業としてはツインタワーと第7号棟の爆薬設置と、他の4つのビルの火災を起こす準備、4号棟からの金塊・銀塊運び出し準備、そして2機の改造軍用機を無線で操縦してツインタワーに突入させる準備です。

組織的にも能力的にも、今回の同時テロ全体を身内だけで実行できる、とその筋の専門家達は一様に認めるほどの高い実行力を持つ中東某国諜報機関です
。引越し用トラックを使って爆弾を第7号棟の23階へはこびこみ、ツインタワーと第7号棟の爆薬設置もおえ、金塊運び出しまでもふくめた貿易センタービル崩壊にともなうプロジェクトの準備から実行まで予定通りにこなしました。
ボーイングを地上から操縦するためのGPSを試すために、200人以上の乗客が乗った民間航空機を犠牲にしてしまった疑いもあります。

この中東某国の国防省は、100%国防省出資の完全な子会社の形で、引越し会社や飛行機のレンタルと修理・改造をおこなう会社をアメリカ各地に所有しています。、この中東某国の諜報機関とその国の国防省が手を組めば、他国のアメリカにおいてでも不可能な事はないと言えます。

中東某国はアメリカの発達途上国に対する対外直接援助の、4分の1を占める毎年30ミリオン(36億円)という多額の援助を受けている国です。


自前の核兵器を所有しているほどのハイテク国で、国連の分類で先進国に位置している国に対して、アメリカが毎年資金援助をしているというのもおかしな話なのですが、この世界屈指のわがまま暴れん坊の国は、何のためかアメリカ国内に多数の国営企業を所有しています。

 某国国防省はこの国防省出資の民間企業の社長の多くに、退役した軍の高官達を派遣しています。つまりこの多くの企業は表向きは民間企業ですが、内実は純然たる軍の出先機関の機能を果たしている関係上、この企業群が利益が目的で運営されていないことは明確です。

世界貿易センターから9月4日に引越した某国最大の運輸会社ZIMは、事件の起きた時は半官半民の会社でした。その親会社のZIMイスラエル航空会社は某国国防省の全額出資会社です。

またこの某国国防省は前出の運搬会社や飛行機の修理会社の他に、事件当時アメリカ国内の47箇所の国際空港のセキューリティーチェックをうけおっていた、ハントレー(Huntleigh)という会社を所有していました。この会社は同時テロで飛行機が離陸した3箇所の空港のうち、ボストンのローガン国際空港とニューワーク国際空港の乗客と荷物検査を当時おこなっていたのです。ちなみにもう一箇所のワシントンD・Cのダラス空港は、WTCと同じ警備会社が空港全体の警備を担当していました。

もう1つ紹介したいのがアムドクス(AmdocsLtd.,)という電話会社で、中東某国に本社を置く企業です。
この会社は、米国内の交換手を通すすべての通話と共に、ほとんどすべてのダイヤル直通の記録を持っていて、電話の通話料請求をうけおっています。ここは米国内の25の大きな電話会社と契約し、外国にも多くの顧客を抱えています。この会社の記録に残らないように米国内から電話をかけることは、ホワイトハウスを除いては、不可能に近いことなのです。

 そして1999年NSA(国家安全保障局)はその“注意を要する最高機密に属する部門別資料”TS/SCI(Top Secret Sensitive Compartmentalized Information)報告書の中で、米国内の通話記録がイスラエル政府の手に渡っている恐れがあると書いているのです。

この会社は通話内容の盗聴はしていないようですが、誰が何処へ電話したかがわかれば、政界だけでなく実業界においても大変な利用価値があるのです。

この会社のホームページは英語ですが、ロシア語、中国語の他に日本語のページを持っていますから、日本も彼らの主要ターゲットのようです。


次にツインタワー崩壊に使われた可能性の高い、小型の工事用クリーン水爆について考えて見ます。これはアメリカが既に開発していたものを、中東某国が使用したものと思われます。
 


アメリカが開発した兵器を実戦において最初に中東某国が使うのは、いかにこの2国が軍事面での結びつきが緊密であるかが窺い知れますが、過去にその例があちます。

劣化ウランを使った兵器の研究開発は、1950年代から着手しているアメリカが熱心でかつ一番進んでいます。実戦では1991年の第1次湾岸戦争でアメリカ軍がイラク軍に対して大量に使い、1995年のボスニア紛争においてNATO軍がセルビア人勢力に対する空爆で使い、1996年のコソボ扮装でもアルバニア人保護を名目にユーゴスラビア連邦軍に対する空爆で大々的に使われました。これを最初に実戦で使ったのは1973年の第4次中東戦争の時の中東某国です。

 エジプトとシリアの連合軍による先手攻撃で守勢におちいり、第3次中東戦争で奪取して支配下においていたシナイ半島とゴラン高原を奪い返されてしまいました。 ところが紛争開始から5日目にして某国が反撃に転じ、10日目には形勢を逆転してうばわれた地域を取りもどしました。この逆転勝利はアメリカから緊急に供与された兵器が大きな役割をはたしたのですが、この破壊力の大きな新型砲弾も隠れた功労者だったのです。


劣化ウラン


 天然ウランは安定した組成で非常に重い物質で、その中に0・7%ほど存在する不安定なウランが現在原子力発電や原爆に使われています。そのままでは濃度が薄く使い物にならないので、この不安定なウランを4%程に濃縮してはじめて燃焼するので、ようやく発電につかえるようになります。爆発させるにはそれを更に90%以上の濃度に濃縮する必要があります。

劣化ウランは不安定なウランの濃縮過程で自然に出てくる残りかす(放射能廃棄物)で、弱いとはいえ放射能を出しているので貯蔵しておくにも費用がかかってしまいます。その処分に困っているアメリカにとっては劣化ウランの再利用は一石二鳥になります。だからどんどん開発して製品にして世界中に輸出しています。現在の使用用途としては、放射能防御物、平衡錘、軍用装甲・砲弾貫通体がありますが、最も利用の多いのが軍事兵器の分野です。

それまで貫通弾に使われていたタングステンは、産地が中国でそのうえ非常に高価でしたが、劣化ウランは無料に近いですから、使いやすいわけです。

現在ではアメリカの他に英国、ドイツ、フランス、ロシア、トルコ、サウジアラビア、パキスタン、タイ、イスラエルの10カ国が劣化ウランを使った兵器を所有し、ギリシア、バーレーン、エジプト、クウェート、韓国、台湾さらにスウェーデン、ヨルダンの8カ国が研究を進めているといわれています。

放射能防御物としては、医療・研究・輸送機関によって用いられています。

また平衡錘としては、航空制御のために小さい空間で大きな重量の重しを必要とする航空機で使われています。

たとえばマクダネル・ダグラスDC―10、ロッキードL―1011、ボーイングB―747などが、劣化ウランを搭載していると言われています。

 ちなみに燃料用のウランには安定したウランがたくさん含まれていますが、この安定したウランは原子炉内の不安定なウランが起こす核分裂によって飛んできた中性子を獲得してプルトニウムに変化します。したがってウランの燃えカスにはプルトニウムが含まれています。

その燃えカスの再利用は日本でもおこなわれていますが、取り出されたプルトニウムの平和利用できる用途は限られています。寿命の長いことから宇宙探査船に搭載される原子力電池に使われるぐらいで、現在の主な用途は核分裂を利用した核兵器の製造だけになっています。

話は少し横に逸れますが、広島に落とされた原爆はウランを使っていて広島の2ヶ月前にニューメキシコ州の実験サイトで爆発実験済みです。ところが長崎に落とされた原爆はプルトニウムを使ったもので、同じ核分裂を利用したものですがタイプが違うのです。

そして爆発実験は行われていませんでした。戦争を終わらせるために原爆が必要だったというアメリカ側の言い訳がありますが、その言でいくと1発目はまだしも2発目の長崎のプルトニウム爆弾はまったく必要のなかったものです。まして無人の実験サイトで行うべきテストを市街地で実行したという事実は、この当時のアメリカ政府の非人間性を明確に表しているものといえます。

本題にもどって、ウランは非常に重い原子で貫通力がすぐれているので主に弾頭に使うのが一般的です。戦車の装甲に劣化ウランをつかうと通常の砲弾は貫通しないので、多くの種類の劣化ウラン装甲戦車が作られています。

第2次イラク戦争において、泥にはまって孤立した1両のアメリカの戦車に対して、3両のイラクの戦車がまわりを取り巻いて集中砲火をあびせたのです。ところがイラク軍の砲弾は命中してもはねかえってしまい劣化ウランで装甲したアメリカの戦車にはまったく被害がなく、アメリカの戦車はゆうゆうと3両のイラク戦車を、劣化ウラン弾で破壊してしまったことが報告されています。

しかしこの劣化ウラン装甲戦車、通常の砲弾には強いのですが、劣化ウラン弾には役にたたないようです。

 現在のところ劣化ウラン弾は、異常な病気の多発と劣化ウランとの因果関係が明確にされていないという理由で核兵器としては分類されていません。今まで劣化ウラン弾が使われたセルビアとコソボではバルカン症候群として、また第1次と第2次イラク戦争後の湾岸戦争症候群として知られる病気の症状は、まさしく放射能感染による障害からくる症状そのものです。

第2次湾岸戦争では最低でも300トンの劣化ウランが、砲弾やミサイルの弾頭に使われてイラク国内に打ち込まれたのですが、劣化ウランが使われていることなど一般の米兵はまったく知らされていなかったのです。

そのために何の防御もせずに、空気中に拡散した放射能を吸い込んだり、弱いといえども放射能を全身にあびてイラクで任務についていましたから、任務を終えた帰還兵にも放射能障害の兆候が現れていることが報告されてます。

産業廃棄物を利用して、役にたつものを作り上げるのは非常によいことだと思うのですが、環境や人間に害を与えるようなものはごめんこうむりたいものです。

例えば産業廃物の良い利用例としてコークスやコールタールがあります。

今ではこの2つはいろんな方面で使われていて捨てる人はいませんが、明治時代に浅野総一郎が利用方法を考えるまでは産業廃棄物として邪魔者扱いされていたのです。



2)ペンタゴン

貿易センタービルと比べると単純ですが、ペンタゴンの準備はすべて空軍がおこないました。 飛行物体が衝突した6分前におきた館内での爆発を起こした爆弾の設置は、1998年から開始された改装工事箇所を利用して行われました。駐車場の街灯の細工と発電機の細工には大きな準備は必要なく、民間の業者に外注した外壁工事と一緒に進めて完了させました。


3)シャンクスビル

最後の現場のシャンクスビルの墜落現場の工作は、現在私の手元にある情報だけでは何がおこなわれたか具体的にはわかりません。しかし近くの軍の施設を利用して軍がすべておこなったことは確実です。
同時テロ第2ステップ
ここから真相隠匿も含めた同時テロの実行の詳細にはいります。

この悪魔の犯罪の実行計画は大きく分けて、下記のように7つの部分から構成されています。

右にあげた名前は、作業の遂行の中心になった人達です。

 餮防空警護システムの無能化……………………………………………空軍

 餽フライト11便、175便、77便、93便の乗っ取りと着陸………………空軍

  (93便の再飛行と死体の処理も含む)

 餾貿易センタービル崩壊に関係するすべて…………………………………某国諜報機関

  (爆薬の設置、金塊の運び出し、2機の無線操縦の飛行機の突入、第7号棟の爆破)

 饂ペンタゴン関係のすべて……………………………………………………空軍

  (飛行物体の発進とペンタゴン激突、爆薬の設置、一般職員による証拠隠滅等)

 饉アルカイダに罪を被せるための証拠の捏造と配置………………………CIA

  (国内に居た8人のアラブ人の監視と操縦を含む)

 饅ニセの目撃者養成や偽造写真の作成、情報隠匿とマスコミ操作………FBI

 饐貿易センタービルの証拠隠滅……………………………………………ジュリアーニ



この実際の行動は1993年の貿易センタービル地下駐車場爆破によって、貿易センターの支柱の強度がテストされたことから始まります。

この時取得したデータ資料から、既に開発されていた原爆を起爆剤に使わない工事用の小型の水爆の必要数と、ツインタワー内の設置箇所を特定しました。

それを使用したことによって、33万立方メートルのコンクリートがすべて粉塵と化し、全世界の人間に恐怖を与えるための計画がシナリオ通りに順調に運んだのでした。

これだけ大がかりな事件をおこしておいてそれを嘘で固めようというのですから、準備と実行に多くの人が動員されたのは疑いのない事実です。それに加えてその嘘を演出するための舞台と小道具を用意するのにも、大変多くの人がかかわっているのは容易に想像がつきます。

これから関係した人たちの果たした役割を見ていくことにします。
{空軍}

アメリカ側がおこなった作業のうち、ペンタゴンで起きたことのすべても含めて空軍は、この悪魔の計画の遂行に非常に大きな役割をになっています。

ペンタゴン館内の爆薬設置と駐車場の街灯と発電機の細工を前もって行いました。、事件当日は北米上空の警備を手薄にしてテロをやり易いように手助けする一方、4機の民間機をGPSを使ってハイジャックして自分達の持つ空港に着陸させ、搭乗人員を93便に乗せてホプキンズ空港まで運びました。またバンカーバスターミサイル搭載の飛行機を飛ばしてペンタゴン突入を実行しました。


{FBI}
 
一方FBIが担当したのは各現場におけるニセの目撃者達の養成、4機の飛行機の中のニセの機内の様子を電話で知らせてきた人達の養成、偽造写真の作製等の他に、一般の関係者に対して半分脅迫めいた緘口令を布き、真相がばれないようにマスコミを総動員して真実をひた隠しにしました。

それに加えてペンタゴンの現場に隣接しているガスステーションで、事件が起きる数時間前に給油した人の家に数人のFBIらしき黒服の男達が現れ、家宅捜索したあと他言無用を言って姿を消したという話を、被害者本人の友人から私は聞きました。 
なぜ事件に関係ない人達をFBIが家宅捜索する必要があるのか理解に苦しみますが、相当多くの一般人が同じ目にあったことは容易に想像がつきます。

{CIA}
 
CIAはアルカイダに罪をかぶせるために証拠品を捏造し、所定の場所へ置く役割を担当しました。

 またCIAはアメリカ国内にいた8人のニセアルカイダに、それと知られないようにパキスタンのISI(パキスタン統合情報局)を通じて資金を送ってサポートしながら、彼らの監視を続けていました。したがって8人に関する物を集めるのはCIAにとっては、何の問題もないことだったのです。


 
この世紀の犯罪には非常に多くの人がかかわっていますが、中東の某国側では少数の政府のトップと現場の指揮官だけが計画の全容を知っていただけでした。実際の計画遂行に関わった10人余りの某国諜報機関の活動部隊のメンバーは、必要な時に最低限必要な事だけを知らされただけで、事件の全容は翌日になるまで知らなかったのです。

したがって本来ならば事前に漏れるはずがないのですが、既に書いたように、アメリカ国内にいた私の知り合いのユダヤ人の老婦人の耳にまで戦争が起きるという形で情報が届いたのは、同時テロ後の戦争を仕掛けるシナリオを知っていた人間、つまり上層部の人間の口から漏れたとしか考えられません。人の口に戸が立たないのは、洋の東西を問わず変わらないようです。

またアメリカ国内でこのテロ事件の全容を知っているのは、ワシントンとニューヨークにそれぞれ4〜5人の計10人足らずの人しかいなかったのです。

この人達がアメリカ担当の作業の実施計画を立て、それぞれの作業の責任を持たせる人間に指示を出して、一つ一つの作業が別々に独立した形態で進められていきました。一つの作業の責任者達でさえ自分達のおこなっていることが、どういうモザイク画の一部をなしているのか全く理解しないまま作業を遂行し、自分達のやったことが同時テロを手助けしたことになったという事を知るのは、ニュースを聞いてからです。


しかし事件の大きさと重大さに恐れをなしながら、悪魔の犯罪に手を貸した罪悪感を、アメリカの国益のためにやった事だと自分に言い聞かせ、また上のほうからの無言の圧力がかかっていますから、職を失ってまで言い出す気にもならなかったのが、いまだに真相を内部告発する人が出ていない理由なのです。

ニューヨーク市消防局のチーフが事件後、現場で真相を見てきた同僚の消防士達の考えを代表して、それでもかなり婉曲な言い方で、アルカイダの他にこの犯罪に手を貸した者がいたのじゃないか、という意味のことを喋ったとたんに職責を解かれた事件は、この圧力の強さを物語る一件です。


知らないままとは言えこの世紀の犯罪に手を貸すことになった人達は、自分が参加したこの大犯罪によって何千人もの人が命を失い、その数倍に及ぶ人数の被害者の家族が辛い思いを味わっていることを、一生自分の心の奥にしまって残りの人生を生きていく運命にあるのですから、考えようによってはこの人達も被害者と言えるかもしれません。



この世紀の犯罪の計画から実行まで中心的役割を果たしたのは、既に書いたように中東某国の諜報機関です。
ここではアメリカ国内において中心的役割を果たした人間にスポットをあててみました。前出の7つの作業で構成されている悪魔の犯罪計画の、アメリカ側の作業の各部分における中心人物を見ていきます。

7つの分担作業と中心人物


ディック・チェイニー


 餮防空警護システムの無能化

 餽フライト11便、175便、77便、93便の乗っ取りと着陸

 饂ペンタゴン関係のすべて

 この3つの分担作業はすべて空軍の受け持ちです。チェイニーが中心になって空軍の2人の幹部と共に、中東某国の諜報機関が作った基本の計画を基にして細部を決めました。

{防空警護システムの無能化}

チェイニーが計画し軍隊内の組織立った命令系統の中でそれぞれの作業の責任者を決めて、仕事を分担させました。


その1つに2001年の6月に統合参謀本部に命じて、ハイジャック機の対応マニュアルの変更を命じました。

それを受けて統合参謀本部長名で、北米航空宇宙司令部(NORAD)に通達が出されてNORADが自分達で勝手にスクランブル発進を指示できなくなってしまいました。

それまでは航空管理局(FAA)に提出されたコースを外れた民間航空機がみつかったら、直ちに航空管理局(FAA)が北米航空宇宙司令部(NORAD)に連絡することになっていて、連絡を受けたらその場でNORADの責任者が、2機のジェット機のスクランブル発進を指示するのが長年の行動手順だったのです。

ところがこの新しい通達により手順がまったく違ってしまい、NORADから国防長官に報告して彼から許可をもらわないとスクランブルの発進を指示できなくなったのです。

これは火事に例えて言うと、従来は110番の連絡が入ったら一刻も争って消防車が出動できたものが、一旦市長に連絡して出動許可を貰ってからでないと出動できなくなったことと同じなのです。

この馬鹿げたシステムは、事件翌日の9月12日に解除になっているのですから、スクランブルを遅らせるためだけに作られたのは明白です。これを利用して事件当日ラムズフェルド国防長官は誰にも疑われずにスクランブルを遅らせているのです 。その時のラムズフェルドの頭脳的行動を後の彼の項で紹介します。

スクランブルを遅らせるための方法がもう一つありました。当日朝の軍事演習です。


事件当日実際のハイジャック事件を隠すためにいくつもの軍事演習が行われていて、それが結果として3機のハイジャック機が目標に到達するのを助けてしまいました。この演習はすべてチェイニーが統合参謀本部に命じて実行させたものです。

 事件当日ホワイトハウスにいた閣僚達は、地下にある緊急時用司令室に避難しました。そこに陣取った副大統領ディック・チェイニーの言動を、たまたまそこに避難していた運輸省長官ノーマン・ミネタ氏が目撃していて、その時の模様が後日議会で証言されました。

 それによると、若い軍人がチェイニーに、「(77便が)50マイル地点に来ました。」、「30マイル地点に来ました。」と逐一報告に来ているのですが、チェイニーは黙ったままでした。

 とうとうしびれを切らした若い軍人は「10マイル地点に来ましたが、命令に変更はありませんか?」と聞いたのです。

 その時チェイニーは首を横に振りながら「勿論命令に変更はない。何か私の命令と逆な事が聞こえたのか」と素っ気無く答えたのです。

 この若い軍人は、ラムズフェルドの居所がわからないので、近くのアンドリュー空軍基地からのスクランブル発進の指示を、彼に出してほしくて催促していたのです。しかしチェイニーはまったく出す気がないのです。

それに加えてこのチェイニーという人物は、77便はワシントンDCに向かっていると報告を受けて、自分達はさっさと地下の防空壕に避難していながら、ペンタゴンに避難命令を出していないのは、真珠湾攻撃の時にルーズベルトが軍に知らせなかったのと同じで、飛行機の突入をペンタゴンに知らせないで、被害者の出るのを待っていたとしか考えられません。



日系の大臣ノーマン・ヨシオ・ミネタ


 この非常に重大な内容の証言をしたノーマン・ヨシオ・ミネタ氏は名前から想像できるように日系人です。サンホゼ市の市長からカリフォルニア選出の民主党下院議員に当選して、国政に関わるようになりました。

両親はどちらもアメリカ国籍をもっていませんでしたが、彼は数多くいるアジア系移民の中で米国政界で一番成功したアジア人の一人といえます。

クリントン政権で商務省長官を務め、共和党のブッシュ政権ではただ1人の民主党閣僚として、運輸省長官を5年の歳月に渡って務めました。

第1期ブッシュ政権の閣僚の中で、同時テロの事についてまったく知らいなかった数少ない閣僚の中の1人と思います。

飛行機のみならず列車や自動車等の事故の、原因調査の中心になるべき役所が運輸省なのですが、4機もの飛行機が関係している同時テロの調査において運輸省はかなり冷や飯を食わされました。2機の飛行機が関係したツインタワー調査もブッシュの命令で実行できませんでしたから、それが後日議会におけるチェイニーに弓を向けることになる証言をした遠因ではないかと思います。



{フライト11便、175便、77便、93便の乗っ取りと着陸}
 
これは簡単に言えば4つの民間機をハイジャックして、それを秘密裏に着陸させることです。
空軍が既に開発しているハイジャック機対策用のGPS技術と、国内にくまなく張りめぐらされた空軍の空港網を利用しておこなわれました。全米に張り巡らされた空港網の一部、事件に関係の深い米国北東部の地図がこの頁のトップに載っている写真です。

計画遂行を手伝った民間の技術者達の説得と、飛行機から地上にでっち上げの電話をかけた18人を犯行に誘い込むのはFBIが担当しました。

北米大陸の空を守っている空軍がハイジャック機を操縦し、空軍の所有する空港に着陸させているので、この作業は外部に全く知られることなく無事に終わっています。




{ペンタゴン}


 ペンタゴンへの攻撃は米国側のリクエストで組み込まれたので、計画の立案までは某国諜報機関が手伝いましたが、準備から実行までの全工程はアメリカ側にまかされました。

劣化ウラン弾頭搭載のミサイルを装備した飛行機の発進とペンタゴンへの激突と、館内における爆薬設置もチェイニーが中心になって計画を練り、既に仲間にして計画を話してあった2人の軍の幹部達が、軍部内のその筋のエキスパート達に直接指示を与えて実行されました。

当日の事故直後のペンタゴンの一般職員による瓦礫撤去作業は、ラムズフェルドではなくてチェイニーが直接指令をくだして実行させました。

この悪魔の犯罪を遂行するに当たって軍の持つ飛行機はもちろんの事、重機類や機器類等の多くの軍所有の機械とそれまで軍が秘密裏に開発した装置が、軍内部のその道のエキスパート達によってフルに活用されました。

これらがすべてうまくかみ合って機能した結果、世紀の大犯罪が成功したので、その苦労をぬぎらう意味で軍幹部の昇進というご褒美人事になったのです。

ちなみに昇進を受けたのは、事件当時の統合参謀本部長代理と北米航空宇宙司令部(NORAD)の最高指揮官の2名です。


ところで北米航空宇宙司令部(NORAD)というのは空軍の出先機関のような存在で、高官はすべて空軍出身ですから、この同時テロにかかわっている軍の存在は、空軍といいかえても間違っていません。



ルドルフ・ジュリアーニ
{貿易センタービルの証拠隠滅}


次は事件当時のNY市長ルドルフ・ジュリアーニです。

彼は7つからなる世紀の犯罪計画の分担作業のうち、ビル崩壊後の証拠隠滅に大きな役割を果たしました。グランドゼロを立ち入り禁止にし、写真撮影も禁止しました。行方不明者の捜索を3日で終了させ、4日目から焼け跡から鉄骨を運び出すトラックにGPSを取り付けて、鉄骨の行方を厳しく監視して、大半の鉄骨を中国とインドにくず鉄として売却しました。

NY消防局員に現場で見聞きしたことを口外しないようにと緘口令をしき、ツインタワーの飛行機の衝突箇所まで階段を駆け上がった隊員からの無線連絡を、3年間非公開にしました。

また彼はビル崩壊後の証拠隠滅に大きな役割を果たしただけでなく、同時テロにおける一番主要なターゲットである世界貿易センタービル攻撃の、準備拠点であり事件当日は司令塔になった市長所属の緊急管理室の設置は、彼の発案で実現しています。

そしてツインタワーへの1機目の突入後歓喜の声を挙げていて、対岸のニュージャージー州で捕まった3人のモサドを含む5人のイスラエル人は、すぐに地元の警察からFBIの手に渡されていました。ところが間もなくワシントンからの要請で5人とも釈放されたのですが、それをブッシュ達に強硬に要求したのはジュリアーニだったことが知られています。

彼らは釈放されてすぐにアメリカを出て真っ直ぐイスラエルに帰ったのですが、11月にインタービュー形式のテレビのショー番組に出演しました。その番組の中で彼らの目的は同時テロを録画するためだったとはっきり言っているのです。

ジュリアーニは事故後の瓦礫撤去を始めとする証拠隠滅には、持ち前の辣腕の実行力を発揮したのですが、計画の詳細についてはほとんど知らないでいたので、ツインタワーが崩れると彼に知らせたのは、緊急管理室の室長だと言われています。

警備会社会長のマービン・ブッシュと実行社長のワート・ウオーカー3世と、緊急管理室の室長以下上層部の2〜3人は、チェイニーからの指示で現場の某国諜報機関の工作員の作業をやりやすくしていたので、計画の大筋は聞いていたのですが詳細は知らされていなかったはずです。貿易センタービルに関する出来事の詳細を掴んでいるのは、中東某国にいる諜報機関の首脳だけでアメリカには誰もいなかったと思います。



トーマス・ピカード
{ニセの目撃者養成と偽造写真の作成、情報とマスコミの操作}


トーマス・ピカードはFBIの現場のトップとして、アルカイダに罪をかぶせるための各現場における、ニセの目撃者養成や写真の偽造と情報隠匿を担当しました。

事件当時のFBI長官はロバート・ミューラー氏ですが、彼は事件1週間前にFBI長官になったばかりですから、事件にはかかわってはいないと思います。

FBIが19人のアラブ人リスト発表後、すぐに英国のBBC放送がリストの中の生存者7人のコメントを発表した事について、感想を求められたミューラー氏は返答に窮し“うーむ、ひょっとしたら何人かの名前は正確じゃないかもしれません”と答えた彼の言い方は、部外者であると確信します。

このミューラー氏の直前の長官が辞任したのは2001年の6月で、それから事件の直前1週間前までの長官の席が空白だった2ヶ月間余りの長官代理をつとめたのが、トーマス・ピカードというFBIの現場からの生え抜きのエージェントです。

彼は1999年の終わりからFBIの癸欧涼楼未砲い董▲潺紂璽蕁爾赴任後も引き続きFBIの癸欧涼楼未砲い泙垢ら、実質的な意味においてFBIのトップといってもよいのです。

 特に事件直前の一番大事な3ヶ月間は彼が名実共にFBIのトップで、ディック・チェイニーと膝つきあわせながら打ち合わせして念入りに準備を整えたものと思われます。彼の直接の指示によって、各々の現場のニセの証人養成と写真の偽造と情報隠匿を、FBI内部の専門の部署が実行しました。
デイリーニュースが報道した金塊盗難事件にFBIが捜査に入らなかったのは、ピカードの差し金です。


同じFBIの職員で、アルカイダとオサマ・ビン・ラディンを特別捜査していたジョン・オニールという人物が、貿易センタービルの警備会社から年棒35万ドル(4200万円)という破格的な高給をオファーされて、長いあいだ年棒10万ドル(1200万円)で働いてきたFBIを8月に退職しました。

そして9月10日から貿易センタービルで勤務し始めて2日目に事件に遭遇して、結局ツインタワーの中で後日死体でみつかった事件がありました。彼のFBI退職はトーマス・ピカードのせいだとジョン・オニールの妻が言っているのは、ピカードが同時テロ遂行に一枚噛んでいた事を物語る話です


区切りよく9月1日から出勤させないで、事件前日の10日から彼を出勤させているのは、前の週の週末までかかっていた爆弾設置や金塊運び出しの準備の最終的な仕上げを、オニールに見られたくなかったためです。

このジョン・オニールというFBIのフィールドエージェントは、捜査の強引さで周囲とぶつかることが多かったらしいのですが仕事は出来たらしく、ビン・ラディンに関してはエキスパートだったので、アルカイダとビン・ラディンに罪をかぶせる計画の邪魔になるので、口を封じられたとものと思います。



ジョージ・テネット
{アルカイダに罪をかぶせるための証拠の捏造と配置}


NY市クイーンズの出身で、家業のレストランを手伝いながら大学を出たという努力家です。軍人でもなく諜報機関の経験もなく銀行家でもありませんが、1997年から2004年までの7年間という長い期間をCIAの長官として在職しました。時期的に同時テロの準備が本格化して落ち着くまでの、一番大変な期間にCIAの長をつとめました。

CIAはよくFBIと対比されますが、FBIは司法省の下部組織の局で、州を越えるあらゆる種類の犯罪を捜査するのが主な仕事です。 CIAは007の映画で知られているように外国での諜報活動をおこなっていますが、ホワイトハウス直属でいわば大統領から直接命令を受けて行動する部署ですから、FBIとは全く性質の違った組織です。

言いかえれば、過去に何度もCIAが外国の民主政府をひっくり返して独裁者を擁立してきたのは、すべてホワイトハウスからの直接の指示だったのです。


その秘密の活動で知られるCIAもテネットが長官になった時はどん底時代でした。冷戦が終結してからは予算が減りはじめ、一番最盛期の時と比べて人員が4分の3にまでになり、CIAの活動がかなり落ち込んでいた時でした。

そこでまた元のように活気付いたCIAに戻すために、ロシアと中国の経済体制移行過程、ならず者国家のレッテルを貼られた北朝鮮とイランとイラク、そしてテロリズムに関する監視を強化し、その情報招集に全力をそそいだというのがテネット時代のCIAの表向きの活動になっています。

第2の真珠湾攻撃をプラン通りに実行するために、某国諜報機関から引き継いだ8人のアラブ人の監視と操縦を担当しました。そしてアラブ人を犯人に仕立て上げるためのニセの証拠品を集めました


 そして、イラク侵攻の直接の原因とブッシュが利用した、サダム・フセインが大量破壊兵器を所有しているというCIA情報は、テネットが故意に作ったニセの情報だったのです。この嘘の情報をブッシュに渡したことが、彼の3年後に辞任する直接の原因になりました。

 2005年に書かれて2007年まで門外不出になっていた検閲総監(政府機関や役所の仕事振りを検査する独立職)によるCIAを調査した政府の公式報告書には、CIAは明らかに同時テロを知っていたが、それを阻止しようという努力をまったくしなかった、と明確に書いてあります。実際にはCIAは同時テロの阻止どころか某国諜報機関と組んで、同時テロを実行しようとしていたのですが、この報告書を書いた検査官はその真相までは見抜けなかったようです。

ちなみにCIAの予算も軍と同様に同時テロ後は増加の一歩をたどっていますから、テネットが目指したCIA復興の目的は果たせたと言えます。



ドナルド・ラムズフェルド


事件当時当時国防長官だったドナルド・ラムズフェルドは、同時テロのプラン作成には参加していましたが、遂行には参加していません。

ネオコンの中心人物としてこの世紀の犯罪計 画の実現に大きく貢献して、第3ステップにおいて重要な役割を演じました


彼と当時の副大統領ディック・チェーニーとNY市長ジュリアーニはそれぞれの役所は違いますが、1981年にスタートしたレーガン政権で共に連邦政府の高官として働いています。

この時期にお互いが知己になった可能性が高く、ジュリアーニは1983年にはニューヨーク州南部担当の連邦検事としてワシントンを離れますが、以後もずっとお互いに連絡は取り合っていたと思われます。

彼は下院議員を4期8年間勤めたあと、ニクソン大統領の時に連邦政府内に役職を得て以来、相性が会わなかったパパブッシュの時に下野して製薬会社を経営していた以外は、常に時の政権の閣僚か政府部内の各種諮問委員会の委員をしながら、ワシントンで生活していました。

思想的には常にタカ派で、同時テロがなくてもイラクに侵攻するべきと主張していました。

彼は同時テロの実行には直接的な役割は果たしていませんが、当日はペンタゴンの中にいることはわかっていたのですが朝から連絡が取れませんでした。そのために北米航空宇宙司令部(NORAD)がスクランブル発進の許可を即座に貰えなかったことが、4機のハイジャック機を最後まで野放しにしてしまった理由の一つです。

連絡将校が彼を必死になって探し回っていた頃、当の本人は建物の外で血を流して倒れていた女性職員をみつけて、かかえて避難して救急車が来るまで付き添って看病していたのです。

緊急事態が発生した時には政府の高官たるものは、女性職員の看病は他の人に頼んでもっと他にやるべき事があるものです。これなどはスクランブルの許可を出したくないので、故意に看病に時間を取られていたと解釈できる行動です。

次はいよいよこの事件の千両役者の登場です。



ジョージ・W・ブッシュ


まず最初はブッシュ家を代表して現大統領ジョージ・ブッシュです。

2つの国にまたがって多くの人間が関係して起こされたこの世紀の大惨事は、時の大統領ジョージ・W・ブッシュが仕上げの第3ステップにおいて最も重要な役割を演じました。

事件当日から何回もアルカイダとオサマ・ビン・ラディンとテロの3つの名前を呼び、一般の人の先入観の中にこの3つの言葉を植えつけてしまいました。しかし彼はこの悪魔の計画の大筋は聞いていましたが、詳細は知らされていなかったと思われます。

自分達が関係しながら犠牲者に黙祷する姿や、テレビの前のアメリカ中の国民の見ているなかで“選択は2つに1つです。テロリストの味方になるか、我々の見方になるか”などという白々しい言葉を、平気で吐いているブッシュの姿は千両役者の風格がありました。

ディック・チェイニーが計画を練り、事件当日は多くの政府職員がそれぞれが自分の役割をこなし、ジョージ・ブッシュがその仕上げをしたのが、この同時テロ事件なのです。


多くの人間が大変な思いをしながらブッシュをホワイトハウスに住まわせるために動いたのは、操り人形として周囲から言われたことだけを忠実にマイクの前で喋って、同時テロに関しての仕上げを担当するためには小学校4年生程度の知能しかないブッシュが最適だったからなのです。

大統領としての実務はカール・ローブが担当していましたが、彼は表向きはブッシュを立てていました。ブッシュは本が読むのが嫌いで、毎朝送られてくる重要報告書にも目を通さないので、周囲の人間が口頭で説明しているようですから、言い方次第でどうにでもブッシュを動かせるのです。

また同時テロの細部の計画はディック・チェーニーが中心になって練り上げていますが、ブッシュには知らせていなかったと思われます。


それを示唆するのが、パパブッシュが事件当日の9月11日の早朝からワシントンのリッツ・カールトンホテルで、ビン・ラディンの兄弟とビジネスミーティングを行っていたことです。

ブッシュが当日何が起きるか明確に知っていたら、自分の父親が前日にホワイトハウスに宿泊したときに、翌朝ビン・ラディンの兄弟とミーティングすることに何の意義もとなえないことはありえないはずです。

ブッシュが全くの操り人形なのは、有望な人材をメンバーにして教育する組織であるCFR(外交問題評議会)の会員に推薦されていないことからも想像できます。


気が良くて陽気な性格のブッシュですが、さすがのロックフェラーも彼のレベルの低さにはお手上げで、教育しても無駄とあきらめていたのだと思います。

しかしそんなことはおくびにも出さずビン・ラディンの名前を繰り返し、強硬に対テロ戦争を訴え母国の安全を守るという錦の御旗をかかげて、次々に新しい法律をブッシュは議会に送り始めました。そんな彼をアメリカ国民は好意をもって迎え入れ、事件を契機にして支持率が急激にあがり、事件直後の9月15日には86%という高率を記録して以来、長い間高い支持率を維持しました。

会社の株価の上下降に一喜一憂する経営陣と同じで、国の政治をつかさどる人達にとっては支持率が気になるのは、アメリカも日本も同じ事と思います。

その点ではブッシュは長い間、非常に良い思いをしました。

また彼の念願だった、憲法に保証されている基本的人権の縮小を可能にする法案が議会を通りましたから、もう政府のする事に異議をとなえる人がいたら、即ブタ箱にぶち込めるようになったのです。

実際にブッシュが講演をおこなっていた会場の最後部で、イラク戦争反対と書いた横断幕をもって立っていた人達全員が、逮捕されて拘留されるという事件がいくつも起きているのです。

もうこの国は言論の自由がなくなっています。


ブッシュの事は書き出すときりがなくなるので止めておきますが、彼が2001年の終わりに“9月11日は興味が惹かれる面白い日”と表現し、ブッシュと妻のローラにとって“2001年は素晴らしい年だった”と言った事がホワイトハウスの公式サイトに掲示されました。



ジェブ・ブッシュ


ブッシュ家4人の男兄弟の2番目で事件当時のフロリダ州知事のジェブ・ブッシュは、当日の事件遂行には関係していませんが、同時テロ計画の第一ステップの兄ブッシュを大統領にするプロジェクトにおいては、一番重要な役割を果たしました。

2000年大統領選挙において、一般投票では僅差でアル・ゴア氏に負けていた兄のブッシュを、フロリダ州におけるジェブが指揮した投票のごまかしで、最高裁裁定という前代未聞の方法に持っていきました。その甲斐あって兄は大統領になりました。第1段階を成功させたのですから彼の功績は非常に大きいのです。

話しは少し飛びますが、事件以来連邦政府による基本的人権の蹂躙があちこちで行われるようになり、アメリカは警察国家になりつつあり、ゲシュタポが暗躍していたナチスドイツと同じ道をたどっていると言われるようになってきました。最近ちまたには“ブッシュとヒトラーの違いは何か? それはヒトラーは選挙で選ばれたがブッシュは選ばれていない”というかなりわさびの利いたジョークが流れています。ブッシュ政権の2000年と2004年の2回の大統領選挙におけるごまかしが、かなり一般の人にも認識されてきたものとい思われます。



マービン・ブッシュ


 一番下の弟のマービンは既に書いたように、同時テロに関係の深い警備会社の会長をしていましたが、自分の役割は終わったかのように事件直前にその職をおりています。

事件後投資会社の共同経営者に納まっていますから、その資金は多分金塊を処分して作ったか、それを担保にして借りたのではないでしょうか。

ところでテロ後2年して彼の家で、口封じと思われるような事が起こっています。

彼の子供達のベビーシッターとして長年住み込みで働いてきた62歳の女性が、2003年にマービンの家で不審な死を遂げています。

彼女は夜の9時ごろに自分の車の中に何かを取りにいったようです。それがマービンの家の外壁と自分の車の間に押しつぶされて発見され、すぐに病院へ運ばれましたが既に息が切れていました。

地元の警察は、車内は無人だったがギアは入ったままだったので、何かの理由で車の前にいた彼女の方に車が動き出したようだが、はっきりした原因は不明と発表して捜査を打ち切りました。

車を運転している人が自分の車の外に出るのに、ギアを入れっぱなしで出たなどという、車を運転する人ならすぐに嘘とわかる下手なこじつけをこの警察官は持ち出してきて、事故として片づけてしまいました。この時彼女は何かを取りに車へ行っただけですから、車のエンジンをかける必要はなかったはずなのです。

これほど殺人の臭いがぷんぷんとあたり一面からにおってくる事件も珍しいと思いますが、一介の田舎の警察官では現職の大統領の弟を相手にするには役者不足です。マービンの家で何が起きていても捜査などできっこないのが現実だと思います。

ところで彼女が車に取りに行ったのは、ブッシュのビデオとのことです。



ジョージ・H・W・ブッシュ(パパブッシュ)


いまやアメリカの政界で押しも押されもしない、華麗なブッシュ一族の長です。

そして1991年の第1次イラク戦争の時の大統領です。

この時サダム・フセインを追いつめなかったのは、まだアメリカの外交基本政策にサダム・フセインの排除が盛り込まれていなかったためで、2003年の第2次湾岸戦争で父の思いを子が達成したことになりました。

パパブッシュは70年代に共和党政権で政府の要職についているにもかかわらず、政界では選挙に出るたびに落選し長い間芽が出ずにいました。それがデービッド・ロックフェラーの知己を得て、レーガン政権の副大統領として指名されてからは順調で、レーガンの次の大統領として選挙で選ばれています。これ以来、デービッド・ロックフェラーの忠実な下僕になっています。


副大統領だった人が大統領選挙に出馬して、勝利して大統領になったのは、この人がアメリカの歴史上で最初の人です。

現在はアメリカの名家として、ケネディー家と並ぶ名声を獲得しているブッシュ家の長として、前フロリダ州知事のジェブ・ブッシュ氏(在職1999年―2007年)、現職の大統領ジョージ・ブッシュ氏(在職2001年―2008年)を息子に持ち、自分自身も41代大統領として第1次イラク戦争を指揮して勝利に導いたという経歴をぶらさげて、主に軍需産業の顧問として活動しながら悠々とした人生を送っています。

 しかし同時テロの立案と計画、準備と実行のいずれにもパパブッシュは直接関係していなかったと考えられます。なぜかと言うとパパブッシュとビン・ラディン家はビジネスパートナーとして長い付き合いがあるのは、マイケル・ムーアの映画”華氏911”に描かれているのでご存知の方も多いと思います。その関係で事件当日の9月11日の朝にはワシントンのリッツカールトンホテルで、パパブッシュとオサマの兄弟の一人シャフィグ・ビン・ラディンは、共に同じ会社のビジネスミーティングに出席していたことが報道されているのです。

世紀の大事件の犯人に祭り上げられることになっている男の兄弟と、事件当日にビジネスミーティングで一緒に居たのは、この犯罪の遂行には直接関係していないばかりか、知らされてもいなかったとしか考えられません。




同時テロ第3ステップ


綿密な計画のもとに膨大な数の人間を巻き込んで成就した第1と第2段階ですが、この2つはいわば準備段階でした。この第3ステップを実行することによって、長期間に及ぶすべての苦労がむくわれます。
最初に大幅な増加を盛り込んだ国防予算の作成が行われました。

次が、同時テロ後の民衆の怒りがおさまらないうちにタイミングをはかって議会に提出するための、米国愛国者法案を始めとする基本的人権尊重をうたう憲法を骨抜きにして、連邦政府の権限を強化して、アメリカを中央集権国家にするための一連の法律が作成されました。

次にアフガンとイラクとイランの3国への武力侵攻です。


それぞれの国への侵攻をアメリカ国民に納得させるための、その理由作りから入って、侵攻の時期、侵攻後の軍事作戦の詳細、制圧後の統治に関する政策等が前もって練られました。

以上の3つが、イラン侵攻をのぞいてすべて順調に行われたことは、現在の世界情勢とアメリカの国内事情が教えてくれています。

2009年の10月現在イランはまだ無事ですが、これはブッシュ政権のイラクの統治失敗からきた諸般の情勢の変化から、一時的に予定がのびているだけです。実際にブッシュがホワイトハウスを去る前にイランに侵攻する手はずになっていると、主張する数人の中東問題の専門家がいたほどです。

現在のイランは2009年6月の選挙で2期目の当選を果たした保守強硬派のマフムード・アフマディネジャドが大統領として行政を担当しています。彼はアメリカとイスラエルの神経をさかなでするような言動が多く、明らかな敵対路線をとっています。

それに引き換え彼の前の大統領モハンマド・ハータミー氏は国際関係改善を旗印にかかげて、積極的に西欧諸国との接近をはかりました。彼はイタリア・フランスを訪問した革命後初の大統領となり、革命後初めてアメリカのスポーツ団をイラン国内に受け入れ、“悪魔の詩”の著書サルマン・ラシュディの処刑執行をストップし、その上原子力発電等の核開発推進を一時凍結までして、経済封鎖を解除してもらうためにアメリカとの関係改善に努力したのです。

しかしそのイランの前向きな姿勢に対してアメリカは、まったく対話に応じようともせず逆に、同時テロのあとイラクと一緒にイランを悪の枢軸と決めつけてしまったのです。

イラク国内で強硬派を進出させ、アフマディネジャドが核開発を再開することになったのは、ハータミー大統領の対話への動きを無視してしまったアメリカに原因があると言えます。

これはすべて、石油の国有化を実施しているイラクとイランの石油施設を取り戻し、自分達の中央銀行を設置するためのイラクとイランへの武力侵攻が、アメリカを支配する権力組織によってすでに決められていたからです。そのためにイランがどれだけ対話を求めても、決定権をもたない単なる実働部隊でしかないブッシュ政権にとっては、無視するしか方法はなかったというのが真相なのです。

対話どころか逆にイラン侵攻の口実を作るために、国際連合規約によって合衆国はすべての国連加盟国代表にヴィザを出す義務があるという決まりを無視して、2005年の9月に国連総会に出席する予定のイラン政府高官のヴィザ発行を拒否するという嫌がらせをしています。

それに続いてイラン国内の強硬派進出をうながした自分達の責任を棚上げにしてブッシュ達は、「イランの過激な体制が、世界中に重大な脅威をうんでいる」と核開発を理由にあげて、侵攻の時期をねらっていたのです。

ブッシュ達が本気でイラン侵攻を企てて一歩足を踏み出していたことは、多くのジャーナリストが報じる具体例をみると明らかです。

その一つとして前国連イラク大量破壊兵器査察官スコット・リッター氏が、ペンタゴンが2005年6月にイラン空爆を開始する予定になっていて、それと同時に実行する予定のテヘラン占領作戦実施のために、アゼルバイジャン共和国に大兵力を準備していて、イラン攻撃は既に始まっていると発表したことがありました。

このすっぱ抜き発表が攻撃開始の2ヶ月前の4月だったために、攻撃は取りやめになったようです。しかし現在のアメリカはイランの隣国4カ国イラク、トルコ、アフガニスタン、パキスタンに大規模な軍隊を駐留していますから、いつでも瞬時に八方からイランに侵攻できる体勢になっています。

 しかし80%以上の国民がイラク即時撤退を支持している現在の状況では、イランへの武力侵攻は時期を逸した観があります。そしてアフマディネジャドの2007年9月の米国訪問にヴィザを発行し、コロンビア大学での講演を許したりしていますから、当面のあいだは武力侵攻はなさそうです。

余談になりますが、この時のNY訪問でアフマディネジャドは、当初グランドゼロに行きたいと言ったのです。するとNY中のメディアが、狂っている、恥知らず、テロリストめが、と一斉に集中攻撃を浴びせて、もし彼が無理にでも行ったりしたら何が起こるかわからないような状況になり、急遽コロンビア大学に変更になった経過があります。

事件後7年経過していた当時、一般大衆の中には“同時テロはアルカイダの仕業ではない”と考える人が多くなっていますが、メディアとしてはそれを認めることはできないようで、アラブ人すべてがテロリストのような印象を与える記事を書いていました。

2008年6月はじめに、中東某国がギリシャ上空でイランの核施設攻撃を想定した戦闘機100機を動員した軍事演習をおこなったことが報道されました。そしてそれに対抗してイラン革命防衛隊がペルシャ湾一帯で軍事演習を開始し、その一環として射程距離2000Kmに及ぶ中距離弾道ミサイルの発射実験をおこないました。

このミサイルの射程距離は中東某国全土をカバーしていますから、明らかに中東某国に対するけん制と思われます。このような緊迫した状況を反映してか、中東某国がイランに武力侵攻するという噂が当時流れました。

どれだけアメリカ政府の尻をたたいてイラン侵攻を開始するようにせっついても、なかなか思い腰を上げようとしないので、中東某国はみずから動くことを決意したのかもしれません。

2009年9月の国連の年次総会において、イランの核燃料濃縮施設の立ち入り検査実施がオバマ主導によって可決されました。ところがそれに反発したのか、イランが再び射程2000Kmの中距離弾道ミサイルを発射したことが報道され、それと同時に年内にイランの核燃料濃縮が停止されなかったら、中東某国は独自にイランに侵攻するという某国政府高官の談話が流れました。

ここに至っては当初の作戦の、アメリカにイランを叩かせて自分達は高見の見物を決め込む安全策を変更せざるを得なくなって、中東某国はいよいよみずから動くことを選択したのでしょうか?


同時テロで利益を得た人達



では次に同時テロという複雑で大掛かりな攻撃の実際の計画を練った連中、つまり同時テロの真犯人とも言える連中を探してみましょう。

犯罪学における犯人探しの常道の1つに“利益を得たのは誰か”というのがありますから、その方面から真犯人を追ってみることにします。

世界貿易センタービル崩壊を利用して、金銭的に大きな儲けを得た人はたくさんいます。

同時テロによる株価の降下を見越して、プットオプション購入で儲けた人の事はすでに書きました。逆に株の上昇を見越して事件発生前に特定の会社の株が買われました。

パトリオットやトマホークミサイルの製造元の軍事企業と、空港等の金属探知機を始めとする保安関係機器の製造会社の株です。

この2社の株が上昇することを知っていたということは、同時テロ後に戦争が始まってミサイルが大量に使われる事と、アメリカ全体で保安警備が厳しくなることがわかっていたということです。

6週間で4.6ビリオン(5520億円)の保険金をせしめた、貿易センターのリース権保持者のことは既に書きました。

銀行からコンピューターを通じて、100ミリオン(120億円)を無断で失敬した人もいました。

そしてこれも既に書きましたが、映画並みの手口で第4号棟地下大金庫からの金塊・銀塊の運び出しを成功させた連中もいました。惜しいことに間一髪で200ミリオン(240億円)を逃しましたが、少なくても750ミリオン(900億円)の儲けを出しました。

NYデイリーニュースは金庫の中には、1600ミリオン(1920億円)あった可能性があると伝えていますが、そうすると1400ミリオン(1680億円)の儲けです。

以上のように同時テロを利用してしこたま儲けた人は沢山存在します。 しかしこの火事場泥棒的行為で儲けを出した多くの人達は、同時テロに便乗しただけでこの世紀の大犯罪の真犯人ではないのです。但し金塊・銀塊の盗み出しは少し話が違ってきます。

いくら実行犯が世界に名だたる某国諜報機関の精鋭とはいえ、運び出した金銀の量の多さとその手際よさからして、貿易センタービルの警備会社の全面的な協力がないと成功することは及びもつかないことと言えますが、その会社に関する驚きべき事実を紹介します。
もちろん大手のマスコミは、まったくこの会社に関しての報道はおこなっていません




貿易センタービルの警備会社


 この会社の名前は当時セキュアコム(SecuraCom)と言い、現在はストラテセック(Stratesec)と名前は変わっています。当時貿易センタービルの他に、ペンタゴンに突っ込んだアメリカン77便が離陸したワシントンのダラス空港の警備と、ユナイテッド航空の警備も請け負っていました。

 この会社は1996年から2000年にかけて、8・3ミリオン(9・96億円)の費用で、貿易センタービル全体に新しい警備システムを設置しました。1996年という年は同時テロの詳細が煮詰まり、実行にGOサインが出されて、ジュリアーニが市長直属の緊急管理室の設置を開始した年でもあり、ブッシュを是が非でも勝たせるための工作がスタートした年でもあります。

したがってこの警備システム設置にかこつけて、貿易センタービル全体に何かが仕掛けられた可能性は非常に高いのです。

2棟の110階という超高層ビルを、10秒足らずで完全に崩壊させてしまった新型の爆薬設置も、47階立ての第7号棟の商業的ビル破壊の爆薬設置という大きな作業も、警備会社が関係していればこそやり遂げられたのです。

またFBIエージェントでアルカイダとビン・ラディンに関するエキスパートだったジョン・オニールに高額の給料を提示して、辞める気のなかったFBIを辞めさせて、彼を警備責任者としてテロ前日から勤務につかせたのは、最初からテロのどさくさにまぎれて彼を殺すつもりだったのは明白です。

この貿易センタービル崩壊と金塊運び出しだけでなく、後のビン・ラディン追跡妨害にも大きな役割を果たした会社の、1993年から2000年までの会長を務めたのは、驚くなかれマービン・ブッシュと言ってブッシュ大統領の一番下の弟なのです。

1999年から2002年までの実行責任社長を務めたのは、ワート・ウオーカー3世といってブッシュの従兄弟なのです。

 マービンがこの会社を離れたあと、投資会社の共同経営者になっています。このビジネスには大きなまとまった資金が必要ですから、警備会社の会長を7年間勤めたほどの給料と退職金ではとても追いつかないと思われます。これは多分金塊の分け前が入ったからと見ることができるかもしれません。


前出の第2ステップの同時テロの遂行に関係した人たちのなかに、テロ事件を踏み台にして巨額の儲けを出した人たちがいます。その最たる輩は当時の副大統領ディック・チェーニーです。
チェイニーは1995年から2001年に副大統領になるまで、ハリバートンという会社の社長をしていました。この会社は石油・ガスの掘削と供給を専門とする技術会社ですが、イラク復興事業において入札を経ないで、たくさんの石油関連事業の直接契約をイラク駐留の米軍から獲得しました。

獲得したビジネスは本業の石油関係だけでなく、軍隊の食事供給、兵士の洗濯代行等の軍関係のビジネスも含んでいました。

2003年のイラク侵攻以来、ペンタゴンからのハリバートンへの契約が増加の一途をたどり、2005年の第2期の営業利益は新記録を更新し、前年比284%の増加を記録したのです。

チェイニーはハリバートンの社長退任後も、ハリバートンから年間1ミリオン(1・2億円)を上限とする報酬を受け、彼のストックオプションは2004年には前年に比べて3281%増えました。

ハリバートンの利益はどんどん右肩上がりに増加の一方をたどっていますが、それに比例してチェイニーの懐もどんどん暖かくなっていったのは確実です。

7年後の現在では彼の懐は暖かいのを通り越して、懐に手を入れたら火傷するくらいの熱さになっているのは、間違いないと思います。
チェーニーほど露骨ではありませんが、石油ビジネスを本業とするブッシュ親子もアフガンとイラク侵攻によって相当潤っていることは今更私が改めて言う必要もないと思います。


一方WTCにおける証拠隠滅に大きな役割を果たしたジュリアーニは、事件が起きた9月11日から12月末に市長を退陣するまでの4ヶ月ほどの証拠隠滅の仕事振りが買われたようで、彼は2001年末のタイム誌で今年の人に選出され、2002年には英国エリザベス女王からナイトの称号を贈られました。

市長退任後は上院議員に立候補しましたが、前立腺ガンがみつかったため治療に専念するとして、立候補を途中で辞退しました。

ちなみにこの時の上院議員選挙では、ニューヨーク出身のジュリアーニの人気は圧倒的に強く、アーカンソー州から引っ越してきたばかりの対立候補だった民主党のヒラリー・クリントンにはまったく勝ち目はなかったのです。ところが彼の辞退という誰も予測しなかった事態が発生して、彼女は当選したのです。

2008年の大統領選挙においてジュリアーニは共和党候補として出馬しました。選挙運動中はマスコミは彼の事を共和党の本命としてさわいでいましたが、いざ予備選のフタをあけてみるとまったく振るわず早々と撤退を表明しました。

 ジュリアーニは市長退任後保安警備関係のコンサルタント会社を設立し、同時テロ後の警備強化の風潮にのって会社は順調な経営が続いています。

ジュリアーニの収入の程度を計る数字がないので、金銭的な利益に関しては何とも言えませんが、手に入れた名誉の大きさでは同時テロ関係者の中では群を抜いています。

次に当時の国防長官ラムズフェルドは、金銭的にも名誉面でも、表向きにはそれほどこの大惨事から恩恵を蒙っていません。でも彼の持論だったイラク侵攻ができて、2・3トリリオンの軍の使途不明金の調査をうやむやにできました。また軍の予算が大幅に増えたことによって、軍需産業からも軍にワクチンを納入する製薬会社からもキックバックが期待できますから満足だろうと思います。

ところで予算申請に関して興味深いことがありました。

同時テロの前年まで毎年下がっていた国防費ですが、同時テロの1週間前の9月5日に80年代以来最高の増加額を持つ2002年の国防予算見積もりを、ラムズフェルドは議会に提出したのです。その時予算委員会の議員達はこんな増加が通るはずがないからと、ラムズフェルドに書き換えを進めたのです。しかし、彼は自信たっぷりにその必要はないと言ったと言う話が伝っています。

確かにラムズフェルドは正しく、予算提出から6日後の同時テロ発生によって議会は提出された希望予算見積もりを、そっくりそのまま承認することになってしまったのです。この予算作成をいつからスタートさせたかわかりませんが、最初から同時テロによって国防費が大幅にあがることを組み込んで数字を大幅に増やして予算を作成したことが、この彼の一言が如実にあらわしています。


エルサレムポスト紙の指摘


ところでこの同時テロによって利益を得た人達の中で、忘れてはならない人達がいます。

もしかしたら金銭的な面を抜きにしたら、同時テロによって一番の恩恵をこうむったのは、イスラエル政府首脳なのです。

イスラエル政府の上層部特に国外担当の諜報機関の首脳達が、長い間NY市にテロ攻撃をする計画をあたためていた、という新聞記事を紹介します。

この記事を掲載したエルサレムポストという日刊英字新聞は、1932年にパレスチナポストという名前で創刊されています。したがってイスラエル建国前からパレスチナの地でこの国の移り変わりを見ている古い新聞で、定期購読者は5万人と少ないですが、イスラエル政界と外国の報道陣に読まれていることでは、イスラエル随一の新聞です。

1980年の9月23日に、イスラエル国内担当の諜報機関シャバックと国外担当のモサドの局長を歴任したイサー・ハレル氏(Isser・Harel)という人物の家で、米国在住でシオニストのマイケル・エヴァンスという人が、夕食をご馳走になりながら話した会話の内容が、2001年の9月30日に“ターゲットはアメリカ”と題してエルサレム・ポスト紙に掲載されました。

エヴァンスの語りで始まります。

「私はアラブのテロについて話したくて、元モサドの局長イサー・モレル氏と共に席につきました。彼が紅茶と皿に乗ったクッキーを私に手渡してくれた時、私は“テロリズムがアメリカに起こると思いますか? もし起きるとしたら、場所は何処ですか? そして理由は?”と質問したのです。」

ハレルはアメリカからのお客に目をやり、答えました。

「悪いけど、あなたの国アメリカでテロが起きますよ。

 アメリカはテロリズムと戦う能力は持っているけど、その気持ちがない。

 テロリスト達はアメリカと戦う気持ちはあるが、戦う能力に欠けている。

 それらの問題は時が解決してくれるだろう。

 アラブのオイルマネーはテント以上のものを買うようになるだろう」

場所についてハレルが話しを続けます。

「NY市は自由と資本主義のシンボルだ。彼らはあなた方の一番のっぽの建物で、繁栄の象徴であるエンパイアー・ステートビル(彼は貿易センタービルと思い違いしています)を攻撃する可能性が高い」ちなみにこの話をしたイサー・ハレル氏は、1948年のイスラエル建国と同時に初代の国内担当の諜報機関であるシャバック長官に就任し、1952年に国外担当の諜報機関モサドの長官に就任しています。その時同時にイスラエル総理府総保安局の長官も兼任していますから、早い話がイスラエルの諜報組織全体をたばねる人物なのです。

 こんな人物の談話ですから政府の上層部がからんでいるのは確実です。自分達の国の政府が犯人だと言わんばかりの記事を、同時テロ直後の9月30日に掲載するとは、このエルサレム・ポストという新聞は根性のある編集長がいるものと思われます。

イスラエル政府のコントロール下に入っていたら、こんな記事が掲載されるわけがないですから、アメリカの大半の新聞と違って、この新聞はいまだにマスコミの本来あるべき姿を残しているようです。

2001年から2006年までイスラエルの首相だったアリエル・シャロン氏が“アメリカの国民が何と考えようと知ったことじゃない。アメリカの議会は俺の言いなりなんだ”と言ったことが報道されました。

アメリカは随分昔のリンドン・ジョンソン大統領の時代から自分の国の利益よりも、イスラエルの利益を優先させてきたことが何度か起きたことがあることがわかっています。今度の事件もイスラエルが最も恐れたサダム・フセイン政権の取りつぶしを、アメリカが多数の自国兵の死傷者を出しながら実行しているのではないでしょうか。

またイスラエルが敵視しているイスラム教諸国を悪者に仕立てあげることによって、パレスチナで行われている、現地のアラブ人に対するイスラエルの残虐非道な、カーター元大統領によると“南アのアパルトハイトよりもひどい”数々の行為を正当化して、世界中からの非難の声をやわらげようというイスラエル政府上層部のもくろみがあるのです。

この同時テロによってアラブ人は、世界中の人から野蛮なテロリストという悪い印象を持たれるようになりました。そしてブッシュ政権はアフガニスタンとイラクへの国連決議を無視した一方的な石油目当ての侵攻によって、ヨーロッパ・中南米を中心として風当たりは強くなりました。

ブッシュの外遊の時には行く先々で反ブッシュの大々的なデモがくり広げられたばかりか、自分の足元の国内でもイラク戦争は失敗だったとして80%の国民がイラクからの即時撤退を叫び始めました。その影響でブッシュの支持率は25%〜27%の間を行ったり来たりしていて、歴代の大統領の中でも最低の数字を記録しました。

 今では同時テロを実行した一方の当事者であるブッシュ達が世界中の非難を浴びはじめていて、特にイスラム諸国ではブッシュ達の犯行であることは広く知られて犯人に仕立て上げられたアラブ人以上に悪者になっています。一番ニヤニヤしているのがイスラエルという図式になっているのです

ところが日本の自衛隊さえも遠く離れたインド洋まで行かされて、他の国の艦船に無料給油というバカみたいな仕事を手伝わされているのに、同時テロが起きたことによって一番恩恵を蒙っているイスラエルは何もしていないのです。

1996年から1999年まで首相で現在は右派政党リクードの党首のベンジャミン・ネタニヤフ氏は、事件後同時テロが与えるイスラエルとアメリカの関係の変化について聞かれ、“非常に良い。以後2国の関係はもっと良くなる”と歓迎しているのですが、皆さんはどう思いますか。

ちなみに彼は2009年2月に首相に返り咲いて、連立政権を率いています。イランの核武装阻止は彼の長年の持論です。2009年9月にイランの2箇所目の濃縮施設の存在が明らかになり、国際的な非難が高まりました。急進派のネタニヤフによるイスラエルの単独攻撃の噂に対して、イランはイスラエルを射程内にする中距離ミサイルの発射実験を成功させました。年内にはイランとイスラエルの長年の確執に終止符を打つことになる可能性が高いのではないかと思います。



イスラエルとテロ


書き出すと長くなるので詳細は省きますが、イスラエルが1948年にパレスチナの地に建国されるまで、当時中東を支配していたイギリスに対してたくさんのテロ行為、それもすべてアラブ人の仕業に見せかけたテロを、パレスチナにいたユダヤ人、すなわち後のイスラエル首脳になった人たちとその仲間がしかけています。

イギリスの中東撤退後は、そのテロの矛先を主にアメリカに向けて、何度もアメリカ軍や中東に存在するアメリカの施設に対してアラブ人に見せかけたテロを仕掛けました。それによってアメリカの国民にアラブ人に対する憎しみを植え付けて、中東における自分達の立場をよくし、また同時にアメリカを自分達の味方に引き込もうとしたのでした。

1967年にイスラエルの先制攻撃から端を発した第3次中東戦争の時に、シナイ半島から23厠イ譴晋海上にいた米国の情報召集艦リバティー号を、船上のアメリカ国旗を確認しながらもイスラエルの戦闘機と駆逐艦が攻撃し、アメリカ側に多数の死傷者を出した事件がありました。 

この時最初はイスラエルはアラブの仕業だと言いながら、リバティー号の生存者の証言によって真実が判明してから、ようやくイスラエルが“間違いだった”として自分達の非を認めた事件がありました。これはリバティー号の艦長以下の強い抗議があったので、真相が表にでたのですが、成り行き次第ではアラブ人の犯行として片づけられていた可能性が非常に高かったのです。

これは真相が表に出た極めて稀な一例ですが、この調子でイスラエルはアラブ人にみせかけた多くのテロ攻撃を実施してきました。

また第2章で紹介したエンテベ空港奇襲作戦は、当時アメリカに接近しようとしていたパレスチナ解放機構(PLO)を悪者にしてアメリカに近づけなくするためと、フランス国内のおけるPLOの立場を弱くするためにイスラエル国内担当の諜報機関シャバックが裏で計画実行したと、事件解決以前の6月30日に英国のパリの領事館に匿名で連絡があったと、2007年に公表されたイギリス政府の公式書類に書かれています。

 イギリスが中東から撤退して、イスラエルが建国されてからやがて60年の歳月が流れています。イスラエル政府の建国から今日に至るまでの代々の首相(戦後生まれのネタニヤフは除く)と諜報機関のトップの殆ど全員は、国連委任統治領だったパレスチナにおいてアラブ人の仕業に見せかけて、統治していたイギリスに対してテロを計画し、実際に実行してきた人間達です。いわば彼らはアラブ人の仕業に見せかけたテロを実行するに関しては、プロと呼べる人達なのです。

以上の事実を総合してみればNY市の貿易センタービルを対象にした、アラブ人に見せかけたテロ攻撃のアイデアにネオコンが飛びついて、ついでに軍の使途不明金隠しに利用するために、攻撃対象をペンタゴンにまで広げるという大きなプランにしてしまった、というのが同時テロ計画誕生の経過だと思えてはこないでしょうか。


中東の雄としてイスラエルがその軍事力を恐れたサダム・フセインの排除計画は、イスラエルにとってもアメリカにとっても利益になりますから、計画はとんとん拍子にすすんでいったのは言うまでもないことです。

ところでイスラエルの国防軍所属の諜報機関サエレト・マトカルは、同時テロを実行するだけの行動力と人材を抱えていますが、この同時テロ事件に関しては関わっていないと思います。

第2章に出てきた11便の乗客で元サエレト・マトカルの隊長は、人づてに聞いたこの企みを、自分の目で見たくてわざわざツインタワーにぶつかる最初の飛行機に乗り込んで来たと私は思います。

餅は餅屋で、飛行機の乗客は地上に降ろされて、別の無人機がビルに突っ込むというこの計画の骨子をあらかじめ知っていたので、死なないことはわかっていたので安心して乗り込んで行ったと思います。したがってこの人物は死んでいなくて、自分の身元を変更して地球の何処かに今でも生きていると思います。

ひょっとしたらもう既に彼はイスラエルに戻っていて、家族を密かに呼び寄せて仲良く暮らしているかもしれません。



国際金融資本家


最後に実際のテロ遂行には全く手を貸していませんが、同時テロによって一番漁夫の利を得ている人達を紹介します。

この人達は中東某国とディック・チェーニーに第2の真珠湾攻撃の実行に許可を与えましたが、実際の現場における準備や本番実行には、ほとんど手を染めていません。

ただし第1ステップのブッシュを大統領にするプロジェクトには、ラルフ・ネーダー氏を引っ張り出して民主党の票を食わせました。そのほかに共和党の候補を選ぶ予備選挙において大きな役割を果たしたので説明します。

アメリカの大統領選挙は、2段階に別れています。

まず共和党か民主党から出ている何人もの立候補者の中から、一人を政党の候補者として選ぶ予備選挙からはじまります。

通常予備選挙における政党の候補者一本化は単純で、予備選開始直後に選挙が行われるアイオワや、ニューハンプシャー州等において勝者となった人のところに、その政党を応援する個人や企業からの献金が集中するのが通常のプロセスです。

資金が潤沢であれば選挙に勝てるのが常ですから、最初の州で勝利を得れば選挙資金が大幅に増えて、本選挙に勝利を得ることの可能性が高くなるわけですから、どの候補も序盤の州に全力投球するのです。

ところが2000年の共和党予備選挙において、序盤の選挙の一つがおこなわれたニュー・ハンプシャー州では当初の予想に反して、地元出身のジョン・マッケイン氏が大量の票を獲得して、圧勝してしまいました。その結果を受けて共和党穏健派が彼の支持に回り、その後の2つの州において彼が勝利を勝ち取るという事態が起こったのです。

しかしその後の選挙資金の動きを見ていると、非常に興味ある動きを見せました。、お金は勝者のマッケインの方には動かなくて、敗者のジョージ・ブッシュの方にどんどん流れたのです。

ニュー・ハンプシャー州の敗戦以後も、ブッシュの方にどんどん資金が集まってきました。それを使ってその後に選挙が行われる州において、選挙の神様と言われる男が参謀になって大々的な反マッケインキャンペーンが展開され、その運動が功を奏した結果、最終的にブッシュが指名を獲得したのです。

この異常な金の動きを演出したのが現在のアメリカを動かし、日本を始めとして世界中に影響を及ぼしている人達、すなわち国際金融資本家と呼ばれる人達です。

名前から推測できるように、彼らは名前から推測できるように、アメリカとヨーロッパの銀行や証券会社等の金融業を支配していますが、そればかりか世界銀行や国際通貨基金をも支配しているのです。アメリカとヨーロッパの銀行や証券会社等の金融業を支配していますが、そればかりか世界銀行や国際通貨基金をも支配しているのです。

 名前をあげて言えばこの人達は、欧州のロスチャイルド家と米国のロックフェラー家を中心とする超富豪を中心に構成されていて、世界銀行も国際通貨基金も彼らの傘下の銀行から資本を借りて運営されています。

このグループが自分の傘下の企業に命令して、ブッシュに多額の政治献金をおこなったのです。

この国際金融資本家の存在が、大統領選挙だけでなくこんにちのアメリカに大きな影響を及ぼしていて、彼らが現在のアメリカの泥沼の経済と巨額な財政赤字を作りだしている原因なのです。


 彼らは今世紀初頭にこの国の財政赤字が年々増大するようなシステムの構築に成功し、現在はアメリカの国民の懐を年々貧乏にするためと、愚民政策の一環でもあるのですが、メディアを使って派手な生活を宣伝奨励しています。

18世紀半ばにドイツでコインショップを開設し、その後金融業に進出して2代目の時代にはヨーロッパの主な国の中央銀行を支配していたロスチャイルド家が、今では世界一の繁栄を誇るアメリカ合衆国の政界を牛耳るロックフェラー家を仲間にしました。この両家がこの国の連邦準備銀行はもとより日銀を含めて世界中の中央銀行を傘下におさめた国際金融資本家の中心になって、今だかって誰も成し遂げたことのない、金融を通じての世界制覇という大きな目的に向かって動いています。

そしてその過程の一工程に、嘘のような話ですが、世界一の繁栄を誇るアメリカを崩壊させることが含まれています。民衆に気がつかれない様にアメリカを世界一の座から引き摺り下ろそうと彼らが動いていることが、昨今のアメリカ社会に見られる多くの問題となって現れているのです。その現実に起きている多くのことが、読者諸兄姉にとってにわかには信じがたいことだと思いますが、徳間書店5次元文庫から6月に出版された拙著“闇の世界金融の超不都合な真実”に詳述しましたので、興味のある方はそちらを参照ください。

同時テロは、アメリカの最もユニークな点である、国家の利益よりも個人的人権を尊重すると謳った憲法の精神が、自分達の目指す世界統一政府設立の邪魔になるので、テロとの戦争に勝利するという大儀名分を打ち立てて憲法を蹂躙する法律を作るための口実に使うことが目的の一つだったのです。




これからのアメリカ


ヒットラーの計画した多くのプロジェクトは大変に進歩的だったようで、その多くが戦後のアメリカにおいて引き継がれています。

ソ連がべりリン陥落と時を同じくしてナチスドイツの科学技術施設を占領し、多くの機材と技術者をソ連国内に運んでいったことをご存知の読者も多いと思いますが、アメリカも同じ事をやっているのです。第2次大戦終了直前にアメリカの軍部とCIAが実行した秘密作戦“ペーパークリップ”によって、ドイツからアメリカ国内に連れて来られた1600人余りのナチス高官と科学者によって継続して研究が続けられて、そのうちの幾つかは大輪の花をアメリカで咲かせています。

代表的な成功例は、アポロ宇宙船の打ち上げに使われたサターンロケットの開発です。これはナチスドイツのロンドン攻撃に使われたV-2ロケット開発に従事した工学博士で、同時にナチス党員で親衛隊少佐だったヴェルナー・フォン・ブラウンが、NASAの先頭にたって成し遂げたもので、ナチスの技術で作られたといえるのです。

つまり第2次大戦後の米ソの冷戦下における熾烈な競争は、多くの分野で東西に分かれたナチスドイツの技術者同士の競争だったと言っても過言ではないのです。ちなみにヒトラーが残した民族の純粋性を保つという考えも、一般によく知られた組織の名前の隠れ蓑の下で現在も米国で活発に活動が行われています。
ところでここでは深く紹介できないのですが、スパイ物のテレビドラマや映画における格好の題材となった米ソ冷戦は、国際金融資本家の意向をくむ大手マスメディアによって、故意に扇動されていた可能性がたかいのです。共産ソ連とアメリカは犬猿の仲のように我々は思っていますが、共産ソ連の人事も含めたクレムリンの最深部は、欧米の国際金融資本家が握っていたことを示唆する驚愕の事実があります。

一方冷戦時代のはげしい競争も共産ソ連崩壊後の現在では必要性がなくなり、アメリカは地球上唯一の超大国として、経済的な面のみならず政治的な面においても世界中の国々に大きな影響を及ぼしているのです。しかし現在のこの国の姿は本来の“合衆国建国の父”と呼ばれる人達の理念とは大きくかけ離れた状態にあります。

同時テロ以降にブッシュ政権が法制化したいくつもの法律によって、建国の理念だった基本的人権の尊重がないがしろにされ、それにかわって連邦政府が強大な権力を持つようになり、民主国家というよりも全体主義的な独裁国家への道をまっしぐらに突っ走っているのです。その結果ヒットラーの目指した第3帝国が現在のアメリカで完成しつつあると主張する人達がいるくらいになっています。

建国当時から100年間ほどの体制と現在のアメリカの社会体制が大きくちがってしまっているのは、まぎれもない事実なのです。


国家としての外見はまったく変わっていないうえに、武力闘争も起きていないので誰も気がつきませんが、社会体制が180度転換していますから、見方によっては静かなクーデターが起きたと言えるかもしれません。

建国の父達が一般民衆のために作ってくれた3権分立の共和制アメリカは、クリントンが署名して立法化したいくつもの大統領令によって徐々に変わり始めたのです。そして同時テロを契機にしてブッシュ政権が送り出した各種の法律によって、連邦政府の権限が一気に強化されたのです。

その結果一部の超大富豪があやつる一党独裁のナチス体制のような全体主義の国に変わってしまったといえるのです。これによって国際金融資本家達の最終目標である世界統一政府樹立を達成するための道具として、この国が彼らの思うように使われていく体制がようやくととのいました。クリントン政権とブッシュ政権によって下地が作られました。オバマ政権になってからこの国の内情は加速度的に変化していくものと思われます。


その方向に動こうとするこの国の変化の兆候と思われることを、いくつか簡単に紹介します。



1) 米国は3権分立とは言いますが、独立直後から州と連邦の行政府の長である州知事と大統領に、エグゼクティブオーダーと呼ばれる立法の権利を与えています。これは立法府である州議会と連邦議会に何の相談もなしに勝手に法律を作れるシステムですから、立法府よりも行政府の方が力が強いと言えます。代々の大統領はこれを活用してきていて、国民や議会に知られたくないことがかなり法制化されています。

1994年5月3日にクリントン大統領が署名した大統領決定指令 Presidential Decision Directive 25 (PDD-25),は、アメリカ正規軍の長である大統領は有事の際、アメリカの正規軍を国連の指揮の下に組み込むことができるという内容のものです。これは世界統一政府の軍隊としてアメリカ軍を使おうとする計画の一歩と言えると思います。

話は横にそれますが、ビル・クリントンは労働者の味方のはずの民主党選出の大統領です。ところが彼が在職中に立法化した数々の法律は、共和党のジョージ・ブッシュも顔負けするほど、一般市民を苦しめるものが多いのです。この詳しい内容についてはマイケル・ムーアがその著書“アホでマヌケなアメリカ白人”で詳しく書いていますから、興味のある方は彼の本を参考にしてください。そしてビル・クリントンの罪状を列挙したサイトもあります。



2)銀行の貸し金庫に保管したまま長い間放置されている土地の権利書や財産を、民間の業者に委託して探し出して、それを州政府が没収していることが明るみにでました。

ABCテレビが報じたカルフォルニアのケースは、バンクオブアメリカ銀行の貸し金庫が組織的に壊されて、中に保管してあった土地の権利書と、祖母から譲り受けた8万5千ドル(102万円)と鑑定された真珠の宝石が持ち主不明として州に差し出され、州がそれを勝手に処分していたのです。

この女性の貸し金庫の所有者はバンクオブアメリカ銀行に口座があり、銀行から数ブロック先に住んでいて、貸し金庫には持ち主の名前とその住所が明記されているのもかかわらず権利書は裁断機にかけられて廃棄され、8万2千5百ドル(99万円)の鑑定書つきの宝石は勝手にせりにかけられて、$1771.50(21万2千5百8十円)で現金化されていたのです。

別のケースでは4ミリオン(4、8億円)相当の株券を老後のために金庫に保管しておいた男性は、使おうとして開けてみて初めて処分されていることに気がついたのです。彼の株券は20万ドル(2千4百万円)ですでに処分されていて、州の金庫に収まっていたのです。

デラウエア州ではこの方法による収入が州の財源の3番目に位置し、アイダホ州では10年間銀行に放置しておくと、自動的に州の持ち物になるという法律があるのです。おどろきなのは、全米50の全州が民間業者と契約して、長い間放置されている貸し金庫を探し出しているというのです。

株券や貴金属は現金化しますが、土地は売らないで州政府が没収しています。将来的には個人名義の土地が段々少なくなる傾向にあると言われています。

ところでネバダ州の国土の私有地は19%だけですが、残りの81%の所有者は、州政府を始めとする地方自治体と連邦政府というのは理解できますが、意外なことに国連もその中に入っているのです。

今のところ数字を裏づけする資料は私の手元にはないのですが、イエローストーン、グランドキャニオン、ヨセミテそしてNYの自由の女神のあるリバティー島を始めとして、この国の多くの自然保護区域、国立公園、歴史的建造物の68%、広さにして51ミリオンエーカーの土地が現在国連の所有になっていると主張しているサイトがあります。

そしてこの傾向は州や連邦関係の土地だけでなく、個人所有の土地や財産にまで徐々に及んでいくとこのサイトは予想していますが、これはアメリカは将来的には国連の管理下に入るということなのでしょうか。

 

3)大規模な軍の地下基地建設


1995年の時点でアメリカ国内には131箇所の軍の大規模地下基地が存在することが、その工事に従事した人の告発によって明るみにでました。基地はおおむね既存の都市の地下2マイル(3.2Km)の深さから始まり、何層にも分かれているようです。一箇所の建設費が17から26ビリオン(17000億円から26000億円)かかりますが、年に2箇所のペースで建設が進められているようです。一箇所の基地には規模によって1800人から1万人の人間が作業に従事しているとの事です。

この131ヶ所の地下基地は、既に実用化されているリニアモーター列車でつながっていて、どこへ行くにも非常に短い時間で移動が可能のようです。そして興味深いのは、この種の地下の大規模基地は、アメリカだけでなく世界中に存在していて、1995年の時点でその数は1477箇所に及ぶと言われているのです。

その一つでノルウエー政府が現在北極近くに建設中の地下基地の様子がインターネットに出てきました。その基地には世界中から集めたありとあらゆる種類の大量の野菜、フルーツ、植物が種子も含めて貯蔵される予定らしく、その完成は2011年とのことです。

その事実を投稿した匿名のノルウエーの政治家の言葉がのったサイトがあります。

2012年に地球に大変化がおきると予言する人が多いですが、この地下基地の完成予定が2011年というのは、ノルウエー政府の予想する大変化というのは、電気が止まってしまい、地球上の多くの植物、野菜やフルーツ等が絶滅するような大災害が2012年に起きると考えていて、それに備えての食料のたくわえを今から準備しているのでしょうか?

大量の種子の備蓄は、大災害によって地球上の殆どの食物が壊滅する可能性があるからでしょうか。場所が北極の近くなのは天然の冷蔵庫ですから、電気がなくても長期間保存が可能です。

この国民に内緒にした大規模な地下基地の建設が始まったのは、第2次大戦前と言われています。現在このような地下基地が世界中に存在するということは、きたるべき災害が全世界を覆いつくしてしまうほど大規模であることが、戦前から予想されていたのでしょうか。

民衆にその事実を知らせたら、パニックが起きて収拾がつかなくなることは目に見えていますから、私達がまったく知らないのは非常に理解できますが、全世界192カ国に及ぶ各国の政府首脳達は、その大災害の来る時期を知っているのでしょうか。

他の国はいざ知らずアメリカ政府は間違いなく知っていますから、そのような事態が発生した時には、131箇所の地下基地を民衆の避難用に使われる可能性はあります。

ところで地下基地が日本にもあるかどうかは、残念ながら私が調べた地下基地関係の本では確認できませんでした。

このような事実を総合すると、具体的に近い将来この国で何がおきるのかは予想できませんが、アメリカが国際金融資本家達の道具として使われて、彼らの最終目的である世界統一政府設立に貢献していくことになるのも、遠い日のことではないように思われます。

それを阻止するためには、一刻も早く911の真実を求める動きが世界中から湧き上がってきて、そのエネルギーがアメリカ政府を揺り動かして、911の再調査が開始されることが最初のステップになると思います。


事件後9年経過した現在において少しずつですが、その方向に向かって何かが動いているのが感じられるようになっています。

その一つですが、一般に広まりつつあるブッシュ政権犯人説を、前大統領ビル・クリントンがヒラリーの応援演説会場で認めたというビデオがユーチューブに2008年3月19日に入りました。

一箇所だけ、「政府の」という言葉が吹き変えられているのが不自然なのですが、前大統領は明白に“911は(アメリカ)内部の犯行”と認めています。

これほどショッキングな内容を、前大統領が大衆の面前で口にしたこと自体が私には大きな驚きなのです。その上もっと驚きなのは、私のアトランタに住む友達にこの事を話したところ、彼はそれをニュースの時間に見たと言ったことなのです。

彼は何処の局か覚えていないといいましたが、ユーチューブのビデオの画像にはCNNと入っていますから、CNNにほぼ間違いないと思います。それにしても大手マスコミが一度は電波に乗せたことが、私には2度のビックリだったのです。

マスコミにとっては絶対に触れてはいけない特大のタブーだったブッシュ政権と同時テロの関係について、前大統領が多くの聴衆を前にして認めたことは、ブッシュ政権の嘘が段々世間で認識されはじめたあかしといえますから、これからどういう展開になるのか非常に楽しみです。

そして2008年6月10日にその動きに呼応するかのような驚愕のニュースが入りました。

カナダの国会で、バンクーバー東部地区選出の新民主党所属の女性国会議員が、3件の嘆願書を国会で読み上げたのです。その一番目が、500人のカナダ市民の署名による嘆願で、カナダ政府独自で911の再調査をおこなうことを求めているのです。


ブッシュ政権、しいてはそれを操る国際金融資本家達の悪事を、表面に出そうという動きの兆しが見えてきたのです。あまりにも衝撃的なできごとですので、彼女の読み上げた嘆願書の原文をここに掲載し、拙訳をその下に書くことにします。



We, the undersigned citizens of Canada draw the attention of the House to the following:
我々、カナダの市民が署名を添えて、下記のように議会の注意を促します。


THAT, scientific and eyewitness evidence shows that the 9/11 Commission Report is a fraudulent document and that those behind the report are consciously or unconsciously guilty of covering up what happened on 9/11/2001. This evidence overwhelmingly supports the conclusion that World Trade Center Towers 1, 2 and 7 were brought down by demolition explosives and that the official theory of the towers collapsing from the airplanes and the ensuing fires is irrefutably false.
科学的証拠と目撃者の証言は、911調査委員会報告書は欺瞞に満ちたドキュメントであることを申し立てています。それゆえにこの報告書の背後にいる人達は、2001年の9月11日に起きたことを意識的にでも、知らず知らずであっても事実隠匿の罪を犯しています。

これらの証拠は、世界貿易センターの1号棟、2号棟と7号棟は爆発物による解体によって崩されたという結論を圧倒的に裏付けています。したがってツインタワーが飛行機とそれに続く火災によって崩壊したとする政府発表説は、反駁できない嘘であります。




We further believe that elements within the US government were complicit in the murder of thousands of people on 9/11/2001. This event brought Canada into the so-called "War on Terror," it changed our domestic and foreign policies for the worse, and it will continue to have negative consequences for us all if we refuse to look at the facts.
さらにまた我々は、米国政府の内部の一団は、2001年9月11日の何千人もの殺害に共謀していると信じます。この事件はカナダを、いわゆる“テロとの戦い”に引きづりこみました。

そして我々の国内的と外交的な政策を悪化させました。そして、もし我々が事実を直視しなかったら、有害な結果をもたらし続けるでしょう。



THEREFORE, your petitioners call upon Parliament to:
それゆえに、嘆願者は議会に次のことを提案します。




(1) Immediately launch its own investigation into the events of 9/11/2001 on behalf of the 24 Canadian citizens murdered in New York City.
 NY市で殺された24人のカナダ国民のために、2001年9月11日の出来事の我々独自の調査を直ちに開始すること。



(2) Act lawfully on the findings of its own investigation by helping to pursue the guilty parties in the international courts.

合法的に活動して、我々独自の調査結果を国際裁判所で犯罪者達を追跡する助けにすること。




この嘆願書を議事長がどう処理したかは、現在のところ残念なことに不明です。2009年10月の時点で、カナダ政府が独自の調査委員会を設置したというニュースは流れていません。

共和党・民主党の区別なくアメリカ中の殆どの国会議員を買収済みのロックフェラー一味も、30名ほどのカナダの野党第4党の国会議員までには手を回していなかったようです。

それでこのような、彼らにとっては悪夢のようなことが起きてしまったのだと思います。

でもこれに似た動きは、アメリカと日本以外の世界中でどんどん強まっていくものと思われます。

オーストラリアでは3大テレビ局の一つで、ブッシュ政権犯人説を説くビデオが放映されていますし、ドイツでは元国防長官が911はアメリカ政府の犯行とする本をだし、それがベストセラーになっていることは既に書きました。

また事件当時の世界貿易センタービルの従業員で、黒煙が立ち上るビルの中で救助活動に専念し、崩壊寸前に間一髪で逃げ出して助かった人物が、日本も含めて世界中を回ってその時の実情を話しています。彼の話を聞けば、政府発表説がまったくの嘘であることが実感できます。

世界中で一般の人達の認識が広まっていっています。


日本でも911の真実を一般の人に知ってもらおうと活動している人はたくさんいます。しかし日本の大手マスコミはアメリカにコントロールされていて、
報道の自由という点ではアメリカよりも悪いですから、先は長いような気がします。本書が少しでもその助けになれば光栄です。

これを機会に、ロスチャイルドを筆頭とする国際金融資本家達の、好き勝手なふるまいを阻止する動きが世界中で起きることを切に願う次第です。




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9・11の真実 今まで誰も書かなかった同時テロ(1)

  • 2010/03/04(木) 22:15:34

 9・11同時テロについて、今最も真実に近いと思われている説を二回に分けて紹介します。


http://www.happybigapple.com/sub4.html

今まで誰も書かなかった同時テロ
 
 

 菊川征司  

平成21年10月1日
真犯人
 
                     
     
オサマ・ビン・ラディン


 この人物はアルカイダの親玉と言われています。アルカイダという組織は1979年にソ連がアフガニスタンに侵攻した時に、CIAが資金を提供しアラブ人(といってもほとんどがサウジアラビア人)の義勇兵を招集し、ソ連の対抗勢力として彼らを訓練したのが始まりです。

アメリカがバックアップしているので、レーガン大統領は彼らの事をFreedom Fighterすなわち“自由を求めて闘う戦士”とたたえているくらいです。


そして1989年にアフガニスタンからソ連が撤退してからは、目的が達成されたせいか表立っての活動はしていませんでした。それが再び活動を開始しはじめるのが、1991年のゴルバチョフ辞任にともなうソビエト連邦崩壊後なのです。

 1993年の世界貿易センタービル地下の爆発事件、1998年のケニア・タンザニアのアメリカ大使館爆破事件、2000年にイエメンで起きたアメリカ艦船襲撃事件等はアルカイダのしわざと言われています。 このアルカイダの再活動は、組織結成時の目的とはまったく違う意図のもとにおこなわれました。 

ソ連の崩壊により冷戦に終止符が打たれ敵がいなくなったわけですから、アメリカの国防費はどんどん下降線をたどりはじめました。国防費が下がると言うことは軍需産業にとっては売り上げが下がることですから死活問題です。また軍人達にとっては新しい武器や兵器が思ったようには購入できませんから、どちらにとっても面白くありません。


こういう状況では、アメリカが世界唯一の超大国として生き残ることがむずかしいと、表向きはもっともらしい理由をつけて、軍部と軍需産業とネオコンの3者が集まって協議しました。これといった妙案も出なかったのですが、このときネオコンがよい解決方法があると軍部に提案してきたプランがありました。この妙案提出の裏には、ネオコンと深いつながりを持つ中東謀国の働きかけがあったことは言うまでもありません。

このプランを実施すれば国防費が上がることは誰の目からみても明らかでした。またそれを口実にアメリカの外交基本方針の1つだった、中東とカスピ海周辺の石油確保のための軍事侵攻にも利用できそうなので、軍部と軍需産業のみならず政府もすぐに飛びつきました。

できあがった計画の大筋をある人に説明して許可をとってから、細部の段取りを決めはじめました。
その計画実行の第一歩としてビン・ラディンと取引をして、彼の承諾のもとにアルカイダをアメリカに歯を向けるテロ組織に仕立てあげてました。アルカイダがアメリカに対して攻撃を仕掛けはじめたのは、この取引以降のことです。勿論この取引のことはビン・ラディン本人しか知らないことで、アルカイダの2番手以下全員は、アメリカに対する戦いを信じ込まされて、本気でアメリカに対して攻撃を仕掛けていたのです。


オサマ・ビン・ラディン氏の出身国はサウジ・アラビアで、生家はサウジ有数の大金持ちで土木建築業をいとなんでいます。このビン・ラディン家がサウジにおけるアメリカ政府関係の土木建築を一手に引き受けているのは、オサマとアメリカ政府との間の取引の結果ではないかと考えられます。

ビン・ラディン家とブッシュ家のつながりは、マイケル・ムーアの映画“華氏911”に詳しく書かれています
のでここでは省略します。ジョージ・W・ブッシュが設立した初めての会社、アルブストエネルギー社という石油関連会社の最初の投資者は、5万ドル(600万円)を出したビン・ラディン家の長男です。

オサマの首にはFBIから25ミリオン(30億円)の懸賞金が掛かっているので、FBIの下っ端のエージェントは必死に頑張りますが、ビン・ラディン家とブッシュ家の深いつながりのためかFBIの上層部によってたびたび捜査が妨害されたことが判明しています。

その一つですがジョージ・W・ブッシュが大統領になってすぐに、ビン・ラディン家とサウジ王家に関する調査を中止するように、FBIの特別捜査官に命令を出した事が英国のBBC放送で報道されたことがありました。この事実からみてもブッシュ家がアメリカ政界で影響力をもつ限り、オサマがつかまるはずがないのは火を見るより明らかです。


その具体例をいくつか紹介します。

オサマは体が弱かったことが広く報道されていましたが事実のようです。2001年の7月1日にアラブ首長国連盟の首都ドバイで、地元のアメリカン病院に入院したのです。その時地元の名士やサウジ政府の使いにまじってCIAの地区局長が見舞いに行ったことを、イギリスのガーディアン紙が報じました。もっと衝撃的なのは事件前日の9月10日に彼はパキスタンにいて、パキスタンの軍病院に腎臓透析を受けるために入院していたのです。

彼の腎臓透析を手がけたのはその軍病院の医師達ではなくて、アメリカ政府派遣の特別チームだったと、2002年の1月28日にCBSが報じました。

ということは事件当日11日には彼はまだ病院の近辺、ひょっとしたらアメリカ人の専門家に守られて、病院のベッドの中にいたかもしれないのです。

オサマ本人には関係ないのですが、2001年の9月30日のNYタイムズがアメリカ政府がいかにして、ビン・ラディン家ならびにサウジの王族を守っているかを、端的に示す内容の記事を載せました。

それによると、同時テロ事件直後“ビン・ラディンの家族とサウジアラビアの重要な人間達がFBIの庇護のもと、車や飛行機を使ってテキサス州の秘密の集合地点に集まりました。そこからワシントンに飛行機で集結し、13日に全米の空港の封鎖が解かれた時点で、自家用機でアメリカ国外へ出ました”と淡々と報じました。


それにつけくわえると最初のテキサスからワシントンへの移動は、事件当日の午前9時半にFAA(連邦航空管理局)が発令した全米の空港封鎖中に飛行機で行われ、13日の空港解除は民間商業機だけで自家用機が解除になったのは翌14日なのです。

つまりこの大事件の首謀者のはずのビン・ラディンの家族のみならず、万が一のことを考えてサウジ王家の人間達もアメリカ政府がアレンジして、同時テロ直後に特別の計らいでアメリカ国外へ脱出させていたのです。


サウジの大金持ちを首領とする国際的テロ組織“アルカイダ”を大々的にデビューさせて、テロとの戦争を宣言するシナリオを実行に移していこうとしていたその矢先に、ビン・ラディンに何かあっては大変ですから、アメリカ政府が必死になって彼の面倒を見ていたわけです。

しかしそんなアメリカの必死の努力もむなしく、パキスタンの大統領ムシャラフ氏によると、2001年の12月にアフガニスタンのトラボラ山で、近親者30名程が出席してビン・ラディンの葬儀がとりおこなわれたようです。死因は肺の複合汚染とのことです。

タリバン政権が排除されたあとの、アフガニスタンの大統領ハミド・カルザイ氏も同じ事を述べていますから、ビン・ラディンの死亡はほとんど間違いないと思うのです。
でもアメリカ政府は彼の死を認めずにいて、事件から9年後の今も時々出てくるニセのオサマの声明を、本人と言う触れ込みでマスコミを使って大々的にあおって、当時の恐怖を再現しようとしています。

 実際に、同時テロのあと久々に彼のビデオテープが出たのが、2004年の大統領選挙の投票日の4日前の10月29日でした。彼はこの時初めて自分が同時テロを命令したと言明し、事件の恐怖を再びアメリカ国民にあおって、ブッシュの次の4年間のホワイトハウス入りを手助けしたのです。

この時の彼は、2001年12月13日に出た明らかに偽者とわかる太った彼と比べると随分本物らしく見えましたが、同時テロ直後の本物のオサマの写真と比べると随分健康そうでした。これからあと何年も元気な彼の姿を見せられることになるようです。

この時の彼の声は本物の可能性が高いと専門家によって鑑定されています。これはアメリカ空軍が1993年に開発した音声変換装置という便利な装置を使った結果で、これを利用すれば誰が何を喋っても専門家がだまされてしまうほどの、ビン・ラディン本人の声になってしまうのです。

ところで2007年ももう少しで終わると言う12月27日にパキスタンで暗殺されたブット元首相は、11月2日放送のアルジェズラの英語放送の番組”Frost over the World”の司会者デービッド・フロスト氏とのテレビインタビューでビン・ラディンは殺されたと述べたのです。

彼女はこの時、もし私の身に何か起るとしたら4つの人物もしくはグループが関係している公算が大きいと話しています。そしてそのうちの一人にビン・ラディンを暗殺したと前置きしたのです。

つまり彼女は自分が暗殺のターゲットになっていることを承知していて、パキスタンに戻ったのです。私だったら自分が殺される危険性があるところには絶対に近づきませんが、ブットさんは違ったようです。

とにかく病死だったのか暗殺だったのかはわかりませんが、オサマ・ビン・ラディンがこの世にいないことは中東のアラブ社会では広く認識されていることは間違いないと思います。


FBIの最重要10大指名手配犯人リスト


 ビン・ラディンに関連して、FBI発表の重大指名手配犯人10人のリストに関する怪を紹介します。このリストにオサマ・ビン・ラディンの名前があるのは誰でも予想できるのですが、彼の手配書は1996年に作られて以来更新がなされていなくて、彼の罪状には9月11日の同時テロの記載がないのです。

それを不審に思ったあるテレビ局がホワイトハウスに電話して聞いたところ、それはFBIの管轄なのでFBIに聞いてくれと言われたのです。そこでFBIに電話して聞いたところ “ビン・ラディンが同時テロに関係しているという確たる証拠は、現時点では存在しない”という答えが返ってきたそうです

おどろきの事実ですが、他にも彼の無罪をほのめかす出来事があります。

ビン・ラディンをかくまっているとして名指しで避難されたタリバン政権は、9月21日に記者会見を行って彼が同時テロに関係しているという証拠を提示してくれたら、ビン・ラディンを差し出すと言明したのです。

それを受けて、当時の副大統領チェイニーとパウエル国務長官とコンドリーザ・ライス大統領補佐官の3人が、確たる証拠があるので時期が来たら公表すると口を揃えて確約して、証拠を見せないうちに侵攻を開始しましたが、9年経った今になっても何も公表されていません。

この事実はビン・ラディンと同時テロを結びつける物的証拠は、最初からないことを示唆していると思われます。またそれを重々承知の上で人前で顔色を変えずに嘘をつけるようにならないと、政治家として大成しないようです。

アフガン侵略がビン・ラディンや同時テロと関係なく行われ、同時テロはアメリカ国民をだますための口実だったのは、ここからも読み取れるのです。

この同時テロには多数のFBI職員が証拠隠滅に関係していて、アラブ人犯人説の確立に果たした役割は大変に大きいのです。でもそれを良しとしない良心を持つ人達もFBI内部に存在していると思われます。国家反逆罪と緘口令によって押さえつけられていることに対する彼らのささやかな抵抗が、ビン・ラディンの手配書に同時テロの罪状を記載しないことや、ペンタゴン事件における5枚の日付入りの写真のリークなどにあらわれているのではないかと思います。

また後日運輸省が、FBIがすでに発表していた77便の飛行コースと違う飛行コースを発表したのは、同じような空気が運輸省に流れていたのではないでしょうか。


19人のアラブ人ハイジャック犯


 アルカイダの犯行と断定する根拠としてマスコミが大々的に報道した数々の証拠物件は、ブッシュ大統領が事件直後から言い始めた“アルカイダ”という言葉にタイミングを合わせるようにあちこちで発見され出しました。しかしその全部が罪を彼らに無理やりにこじつけるようなたぐいの証拠物件ばかりです。

そのうえ事件3日後の9月14日に、FBIはハイジャック実行犯19人の名前を発表しましたが、そのリストの中の6人が生きているとして、本人達のコメントを9月23日に英国のBBC放送が公開したのです。

飛行機と共に死んでしまったはずの人間が6人も生きていたわけです。
ところがFBIは現場で見つかったとされるその6人を含む人達の所持品や財布をハイジャック犯の証拠と断定したわけです。これほど明確に証拠品が捏造とわかる事件もまれではないかと思いますが、政府はこれに関していっさいだんまりを決め込んで、訂正しようというそぶりも見せません。


またマスコミは質問しようという気配もありません。アメリカ政府の主張そのものが根底からひっくり返ってしまう内容のこのBBCの報道を報じたのは、広いアメリカの数あるマスコミの中で、ロスアンジェルスタイムズただ1社だけでした。

その上9月27日には、その生きていることがわかっている6人を含むアラブ人19人全員の顔写真を、再びハイジャック犯としてFBIは公開したのです


そしておかしなことにはFBIもCIAも、この顔写真まである6人から事情聴取して真相を究明しようとする気持ちはまったくないようで、6人の居住する国に対して、6人の逮捕、引渡しを要求することもなく、このハイジャック犯のリストは9年後の現在も変更されていないのです。

もっともアメリカ政府が飛行機と共に死んだと発表してこの世にいないはずの人間に、政府職員が会いに行って事情聴取するわけにもいかないでしょうから、気がつかないふりをするしかないのかもしれません。現在では19人中の9人の生存が確認されています。
 


このFBI発表の犯人リストに載っている他の10人の身元は、CIAの飼い犬であることが判明している8人を除いた残る2名の名前も、何の根拠もなく作り上げたまったくのでっち上げの可能性が高いと思います。

そして現在知られている幾つかの乗客リストは、航空会社や政府が公開を拒否しているので正式なリストではなく、マスコミがおのおの独自のルートから手に入れたものなのですが、おかしな事に幾つか存在する乗客リストのどれにもFBIが発表したハイジャック犯の、一人の名前も入っていないのです。

乗客リストに記載されていない人物のパスポートや学生証や旅行カバンが、飛行機の事故現場から見つかるという信じられないくらい稚拙な捏造のシナリオが、世界をまたにかけて悪事を実行しているCIAによって書かれて実行されたことがちょっと意外です。

またこの子供だましの証拠品に、何の疑問もはさまずに報道し続けるアメリカのマスコミには、あきれはててしまいます。戦時中の日本も顔負けの大本営発表状態と言えると思います。

 この19人のリストの中には、一度もアメリカの土を踏んだことがないという人間も含まれていました。そのうちの8名の姿は事件前にアメリカ国内で観察されていました。その中の5名がCIAに関連があるパキスタンの政府組織ISI(統合情報局)にいる人物から、NYタイムズ紙によると総額で35万ドル(4千2百万円)の送金を受けて、アメリカ国内で航空学校へ通っていたことが後日確認されました。

この5人が通っていた飛行学校の教官によると、彼らは本気で操縦を習得しようという意思はなく、現実にセスナ機さえも操縦できる技術はもっていなかったと教官は断言しました。


この8人がアメリカに来てからの行動は、アラブ人による飛行機を使ったテロという大前提を、一般大衆に信じ込ませるための伏線をしいていただけですから、航空学校へは通っているだけでよく操縦などできなくてもよかったのです。

決行日が近くなってくると、わざと目立つような行動をし始めるのもその線に沿った行動です。

この8人はアメリカ国内において、アメリカ政府部内のいくつかの違った役所と関連があったことが報道されていました。この悪魔の犯罪には想像以上の広がりで政府関係者がからんでいたようです。

例えば8人のうちの5人は1990年代に、部外者立ち入り禁止の米軍の基地内で訓練を受けていたことを、2001年の9月15日にMSNBCが放送しました。


また8人の中の3人の運転免許証に書いてある彼らの住所は、フロリダ州のペンサコラという町にある海軍の基地の中になっています。ということは彼らは基地の中に住んでいたか、もしくは基地の誰かが送られてくる彼らの郵便物を受け取ってくれる手はずになっていることを意味しています。

これらの事実を指摘されて質問された空軍のスポークスマンは、同じような名前が多いから“おそらく我々は、同じ人物について話していないと思う”とはぐらかして、おしまいにしました。

さらに2002年の6月8日にはBBC放送が、アメリカン77便のハイジャック犯とされている5人のアラブ人達が、攻撃の1週間前から住んでいたのは、NSA(アメリカ国家安全保安局)本部の正門のすぐ横にあるヴァレンシアという名のモーテルで、9月11日の朝はそこからワシントン郊外のダラス空港へ向かったと報道しました。

このNSAという役所は全てが秘密に包まれていて、規模も予算額もCIAとFBIを合わせたより大きい組織で、3万8千人の全職員が生涯に及ぶ緘口令を誓約させられているという、不気味な役所なのです。正門の横に住んでいたからといって、彼ら8人がNSAと関係があったとは必ずしも言えないのですが、何か怪しい雰囲気を感じるのは私の気のせいでしょうか。


乱れるイスラム教原理主義者


 政府発表の19人のうち、11人はまったくのでっち上げで事件には関係していませんから除外するとして、残り8人のうち5人はサウジアラビア人で他に、エジプト、レバノン、アラブ首長国連合出身が1名づつという構成で全員がイスラム教徒です。

この世紀の犯罪計画の一番かなめになる、イスラム教原理主義者に罪をかぶせるシナリオを書いたのは中東某国の諜報機関です。しかし実際に8人をリクルートしてアメリカに連れて来たのは、CIAの意向を受けたイスラム教国パキスタンのISI(統合情報局)と考えられます。

 8人がアメリカ国内に入ってCIAの監視下に置かれてからも、某国諜報機関の人間は常に彼らの動向に目を光らせていました。しかしこの8人は最後まで中東某国が関係していることには気がつかなかったのです。


犯人達はイスラム教原理主義者で、イスラムの教えを固く守っているとアメリカ政府は発表しました。 ところが8人はテロを起こす直前の9月の初め頃、自分達の存在を誇示するかのように、イスラム教の教えに反する乱れた生活を送っていたことが後日判明して報道されました。


9月5日には2〜3人でフロリダ沖のカジノボートでギャンブルをやり、7日にはフロリダのバーで飲みすぎて酔いつぶれてしまった者がいました。そして9日には高級娼婦を買った者がいたりとかなり現世の楽しみを追求していた様子なのです。

イスラム教では現世での肉体的快楽を厳しくいましめていますから、この5人がイスラム原理教の信者であるという政府の発表は、かなり信憑性が低いといえます。

これがテロ決行の直前になると遊びが激しさを増してきます。4人がボストン市内で娼婦を求めて徘徊しているのが観察され、別の者はフロリダのストリップバーで大酒を飲み大枚をばらまいていたり、一人はホテルでポルノ映画を見ていた事が報道されました。

彼らの毎日は、イスラム教寺院のモスクに行くよりもバーやストリップクラブに行くほうが多い生活だったのです。

これは自分達の存在を誇示するためばかりでなく、しばらくは人前に出て来れないので思いっきり楽しもうという打算があったように思うのですが、どちらにしても宗教に身を置く者が、死を目前にしてとる行動ではないことだけは断言できるのではないでしょうか。

この8人は今頃大枚をもらって、どこかで現世での肉体の快楽を心行くまで追求しているか、それともその続きはあの世で楽しみなさいと言われて、すでにあの世に行かされているかのどちらかだと思います。彼らの役目は飛行機学校へ通っているアラブ人がいたという事実を作るだけでよかったのですから、そのその役割は立派に果たしたといえます。

ちなみに主犯と言われているモハメド・アタの父親はエジプトで健在ですが、事件翌日の12日に“居所は言えないが自分は元気だ”とアタから電話があったと述べています。

名前をでっち上げられた11人の中の、名乗り出てきた勇気ある9人の中には将来のパイロットもいます。何年かして一人前になって操縦士としてアメリカの土を踏む可能性もあると思うのです。入国審査の時、彼の写真の入ったパスポートを手にした国土安全保障省の係官はどういう反応を示すのでしょうか?   
計画を立てた人達


 ここまで見てくると、同時テロ事件の3箇所の事故現場すべてで政府のでっち上げが見られ、アルカイダの犯行というのはまったくの嘘であることが、疑いのない事実として納得できたと思います。

こうして見てみると、アルカイダという存在はアメリカの都合のいいように使われて、最後にはまったく身に覚えのない事件の犯人にでっち上げられて、イスラム世界を除く世界中から憎まれてしまったという、非常に損な役回りを演じさせられてしまった可哀相な人達といえるのではないでしょうか。

この事件の真犯人達はFBIを手足のごとく使い、軍の高官を動かす力を持ち、連邦航空局を押さえて民間の航空会社や消防局や警察に緘口令をしき、違反した人間を路頭に迷わせるパワーを持っていたと考えられます。


そのうえ大学に圧力をかけて、真実を発表した大学の教授に辞職を勧告させるパワーも持ち、そして一介の地方都市の市長にも指示を与え、その市長が与えられた指示通りに動いていたのです。それにくわえて貿易センタービルの瓦礫の撤去を命令し、ペンタゴンにおける飛行機の残骸の撤去に一般職員の動員を号令して、違法行為である犯罪現場からの証拠物件の撤去をさせてまったく罪に問われないようにできた立場にいたのです。

また軍の巨額の使途不明金に関するラムズフェルドの記者会見の模様を、新聞・テレビ・ラジオをはじめとする全米のマスコミがまったく報道しなかったことに見られるように、日本のマスコミを含めて驚くほど徹底した報道管制を布くことができたのです。

こんなことが可能なのは誰が考えても結論は一つです。事件当時のアメリカ政府、すなわち第一次ブッシュ政権の人間、それもかなり上層部に属する人間達とNY市長ジュリアーニと2〜3人の側近だけなのは明らかです。

そしてこのようなマスコミのコントロールは、大統領も含めてアメリカの政界・官界の両方の主な人材を供給している外交問題評議会CFRの会員の大手マスコミの経営者と編集長が、同時テロ遂行に向かって動く実働隊を背後から見守っている人物の指示によって動いていたことによって、アメリカの国民だけでなく世界中の人々をもだますことになったのです。
 


NYデイリーニュースの報じた金塊盗難事件を日本のマスコミがまったく報じなかった一件は、日本の本社での編集の段階でボツになった可能性もあります。しかし私は外交問題評議会CFRの法人会員である在ニューヨーク日本領事館が、日本のマスコミ各局のニューヨーク支局長に手を回して、支局の段階で止めてしまった公算が大きいと考えています。

どちらにしてもこの一件は日本の大手マスコミが、アメリカの全マスコミをコントロールしている外交問題評議会CFRに支配されていることを、如実に示唆していると思われます。
 



元ドイツ国防長官の見解


ドイツのシュミット政権時の国防長官を務めたアンドレア・フォン・ビューロウ氏(AndreaVonBulow)が著して2003年に出版され、ドイツでベストセラーになった本“CIAと911”にアメリカ政府特にCIAのかかわりが詳述されています。また彼はシオニストが事件をセットアップした可能性を指摘しています。

“CIAと911”で元ドイツ国防長官は、

「この同時テロの計画は、技術的にも組織的な面においても名人芸の域である。

 短時間に4つの大型ジェット機をハイジャックし、それらを1時間ぐらいのあいだにそれぞれを異なったルートを通らせて目標に突入させたのである。

 こんな芸当は、国家と企業の連携した秘密の組織が関わっていないと、不可能である

と書いています。

 また彼はイギリスの新聞デイリーテレグラム紙の取材に、

「もし私の言っていることが正しいとしたら、アメリカ政府全体が刑務所にぶち込まれるべきだ。なぜなら奴らは証拠を隠滅し、真実を秘密のベールで隠してしまって、自分達がおこなった秘密工作であるという真相を隠すために、オサマ・ビン・ラディンに率いられたアルカイダ一味の19人のイスラム原理教信者の話をでっち上げたのだから」と答えているのです。

2004年にニューヨーク市でおこなわれた世論調査で、47%の人が“ブッシュ達は何かを隠している”という回答を出しました。同じ年にドイツでおこなわれた同じ種類の調査で、30%の人が“同時テロはブッシュ達の犯行”と答えたのは、彼の本の存在が大きく影響しているのではないかと思います。



シオニストの関わり


この歴史に残る世紀の大事件を実行するだけでも、相当多くの人間が関係しているのは明らかです。それに加えてまったく罪のない連中を犯人にしたてあげるための、証拠の捏造とでっち上げ工作にも多くの人間が関係しました。一説にはトータル1万人と言われるほど大変に多くの人間が関わっていると言われています。

しかしこの非常に裾野の広い犯罪がここまで計画通りに動いていった裏には、信じがたいことですがたった数人の、中東某国とアメリカ政府高官による何年にもおよぶ綿密な計画と用意周到な準備があって可能になっていたのです。

つまりこの悪魔の計画の全容をつかんでいた人間は、2カ国にまたがっていますがほんの数人だけなのです。ブッシュ政権の閣僚クラスの人間達のみならず、FBIのフィールドエージェントやペンタゴンで働く軍人達の多くは、何かとてつもない事件が起きる事は気がついていました。だけど中東某国がからんでいることやテロの詳細な内容と決行日までは、殆どつかんでいませんでした


前出のテキサス州オースチン市のラジオパーソナリティーもドイツの元国防長官も、犯人はブッシュ政権としか言っていませんが、実際は中東の暴れん坊がからんでいることを彼らはよく知っていたのです。ただ口に出してはっきりと言わなかっただけなのです。

世界中のマスコミと出版界のほとんどに影響を及ぼし、そのうえ欧米の政界を牛耳っているのがロスチャイルド家とロックフェラー家を中心とする国際金融資本家達であることを彼らはよくわきまえているので、さまざまな配慮が働くのです。 


同じような例として、戦乱が続いた19世紀半ばの欧州において、政治と外交にそのひいでた手腕を発揮して、今日の統一ドイツの基礎をきづいた鉄血宰相ビスマルクが、リンカーンが暗殺された時に、「彼の死は、全キリスト教国にとって災難である。……中略……地球が彼らの所有になるように、キリスト教国全体を戦争と大混乱におとしいれることを、銀行家達は躊躇しません」と述べている事に見ることができます。

この“キリスト教国にとって災難”と“銀行家達”という2つの言葉をつなぐと、そこにある意味が明確に出てくるのですが、ビスマルクほどの実力者でさえ、リンカーン殺害の黒幕の直接的な名前を100年以上も前なのに出さずにいたのです。

これはいかにドイツばかりでなくヨーロッパ全体に、ロスチャイルドが大きな影響力をもっていたかを物語っているよい例で、うかつに下手な事をいうとそのしっぺ返しがこわいのです。

話は少し横道に逸れますが、現在アメリカ国内で、“911は内部の犯行”(911 was an inside job)というキャッチフレーズでブッシュ政権の責任を追及しているグループがあります。事件後9年を経過した今、一般の人にもブッシュ政権犯人説が少しづつ浸透してきているのは、このグループの活発な動きの功績による面が大きいのですが、彼らも中東某国の関わりについてはノータッチです。


ネオコン


ところで国の安全と繁栄、国民の平和を守るために存在するのが政府だと私達日本人は思っていますが、アメリカでは少し様子が違います。

特に第1次ブッシュ政権にはネオコンと呼ばれる新タカ派に属する戦争好きな連中が、10人も閣僚を始めとして政府の重要な役職についていました。

ネオコンというのは略称で、日本語では新保守主義者と訳されていますが、従来の保守的な考えとはかなり違う考えを持った人達です。

 元々は戦前に左翼運動に傾倒していた、私立のニューヨーク大学(NYU)にかよっていた優秀なユダヤ人を中心にして形成されていきました。やがてその系統の人達が第2次大戦後左翼から離れて一種の保守主義に転向していったので、ネオ(新しい)コンサーバティブ(保守派)と呼ばれるようになりました。  しかし長い間その思想はさげすまれ、アメリカ外交政策に影響力のある人達はネオコンを軽視していました。それが1991年のソ連崩壊を契機として、共産主義崩壊に関する彼らの考えが正しかったことが証明されるにおよんで、ネオコンはアメリカ政界で不動の地位をきづきはじめました。

彼らの基本的な考えの中に、国際法や国際機関は当てにならないとか、独りよがりの善意によるアメリカの覇権主義を進めるといった独断的な考えがあります
。国連決議を無視し続けるイスラエルを援護する政策をとっているのは、ネオコンのもともとの中心がユダヤ人であり今もほとんどのメンバーがユダヤ人で、中には米国とイスラエルとのダブル国籍を持つ者もいる事を知ると素直に理解できます。

これがイラク戦争を始める時の国連無視や、テロ国家と認定した時にはアメリカ軍を送ってその国をつぶすといった無茶苦茶な事を、ブッシュが世界中に向かって宣言するといった前時代的な政策になって出てきたのです。

 このネオコンに属する“アメリカ新世紀プロジェクト”PNAC(Project for the New American Century)と呼ばれるシンクタンクに属する18人の頭脳集団が、カーター政権時の外交担当大統領補佐官で現オバマの外交問題顧問のズビグネフ・ブレジンスキーが書いて1997年に出版された、アメリカの外交基本政策を謳った著書”グランド・チェスボード”の枠組みの中で外交を論じた書簡を、1998年1月にクリントン大統領に送りました。

その書簡にはサダム・フセインが、イスラエルの安全と安定した大規模な石油の供給という事に関して脅威になっているので、軍隊を使って排除すべきであるという事と、国連安全保障理事会が全会一致というルールで見当ちがいな決まりを押しつけてくるので、アメリカが自由に外交政策を展開できなくなっているので、それを無視するようにと進言しました。

 特筆すべきなのはこの書簡に署名した18人の人間のうち10人が、2001年にスタートしたブッシュ政権の責任ある地位についているのです。

 PNACの代表的人物としてはジェブ・ブッシュ(前フロリダ州知事、ブッシュの弟)、ディック・チェイニー(現副大統領)、ドナルド・ラムズフェルド(元国防長官)、ポール・ウオルフォウィッツ(元国防次官から前世界銀行総裁)等がいます。

 彼らの極右的な方針を2期目に入ったブッシュがきらって彼らを遠ざけた結果、ブッシュ政権も最後の年においては、初期の10人で残っているのは副大統領のディック・チェイニーだけになりました。

余談になりますが、この18人の中に現在ジョンズ・ホプキンズ大学教授のフランシス・フクヤマ氏という日系人がいました。

ネオコンはメンバーのほとんどがユダヤ人で、その中にはウオルフォウィッツのように、アメリカとイスラエルの二重国籍をもっている人間もいるくらいですから、その中の日系人は非常に異色の存在と言えます。彼はネオコンきってのタカ派の論客として、イラクへはアルカイダと関係がなくても侵攻すべきだといって、積極的にイラク侵攻を支援していました。しかしイラク侵攻が失敗となった今はブッシュ達のやり方が悪かったとして、ネオコンと一線を画しています。

石油が欲しいからイラクに侵攻するという彼らの考えは、金が欲しいから金持ちの家へ押し入って金銀をうばってくるという泥棒の考えに等しいと私は思うのです。そのあたりの事をこの日系のネオコンの大学教授に聞いてみたい気がします。



この危険集団がテロの丁度1年前の2000年9月に、アメリカの国防と題した政策論文を発表しました。その中でアメリカが超大国の地位を維持していくためには軍の増強が不可欠であるが、それを国民になっとくさせるには大変長い期間がかかるだろう、ただし“悲劇的ないわば新しい真珠湾攻撃のような大惨事”があれば別だが……、と書いていたのです。

事件が起きた9月11日の夜、ベッドに入る前にブッシュが“今日、21世紀の真珠湾攻撃が起きた”と日記に書いたとCBSが後日報じたように、まさしく同時テロは現代の真珠湾攻撃なのです。

第2次大戦勃発当時の大統領ルーズベルトはアメリカを戦争に参加させたかったので、真珠湾攻撃の日を知っていたのにそれをひた隠しにして、軍人と一般市民2400人余りを見殺しにしてしまったことをご存知の方も多いと思います。

同時テロの場合も非常に似ています。

同一犯人の犯行は回を重ねるごとに残虐になる傾向がある、ということが犯罪学上の通例にあるようです。それには同一国家にもあてはまるようで、ルーズベルトの時代と比べると同時テロの手口は数段悪質になっています。

ドイツの元国防長官が書いたように自作自演だとしても、アラブのしわざに見せかけたNY市の貿易センタービルへの攻撃を、ルーズベルトが真珠湾攻撃の時にやったようにただ単に国民に知らせないで事件の起きるのを待っていただけなら、まだ可愛いかったのです。

ところが今回はネオコンが中東某国の諜報機関と協議して、攻撃対象にペンタゴンを加えてより大きく複雑なテロに変えてしまいました。 それに加えてこのテロ攻撃が成功するように空軍とFBIに手助けさせて、その上マスコミまで使って真相隠しに走ったのです。つまり大統領だけでなくブッシュ政権全体が罪もない自国民のみならず、世界80カ国に及ぶ一般市民約3000人を焼き殺すのを手伝ったと言っても、決して言い過ぎではないのです。


真珠湾攻撃というのは、1940年代初頭にヨーロッパがナチスドイツに侵略されていたとき、83%の国民が参戦に反対していたアメリカの世論を圧倒的大多数で参戦にかたむかせるきっかけになりました。それまで外国に兵器の供与はおこなっていましたが、孤立主義の立場から長い間兵隊を外国におおっぴらに送ることを良しとしなかったアメリカが方針を180度転換して、以後覇権主義の道をひたすらに突っ走るきっかけを与えることになった、アメリカ史上のみならず世界史上においても特筆すべき大事件なのです。

そして同時テロも、外国に宣戦布告もしないでいきなり世界最強の軍隊を送って侵略を開始するという、国際法をまったく無視した政府の行動を国民が圧倒的多数で支持するきっかけを作ったのです。真珠湾攻撃において人権が剥奪されたのは主に日系アメリカ人だけでした。

一方同時テロは、特定の人種だけでなく全アメリカ人の基本的人権を著しく奪ってしまいました。
 

”21世紀の真珠湾攻撃”は残虐さにおいても規模の大きさにおいても”20世紀の真珠湾攻撃”を大きく凌駕していて、アメリカ史において重要な意味を持つ事件なのです。



それではこの世紀の犯罪の、計画から実行までの成り行きをざっと説明します。

1991年のソ連崩壊によって冷戦に終止符がうたれた結果、当面の敵がいなくなったのでアメリカの国防予算が年々けずられていくことになるのは避けられない状態でした。

これに頭をかかえたのが、軍需産業とのつながりが強いネオコンと軍産複合体でした。その事情を察した中東某国が国防予算を増大させる良い手があるからと、ネオコンにもちかけたのです。

その妙案と言うのは、NY市の一番のっぽのビルに、アラブ人のしわざに見せかけたテロ攻撃を仕かけるというものでした。アラブのテロリストに攻撃された事を口実にして、アメリカ政府はテロとの戦争を宣言します。そうすれば新たな敵が生まれたので国防費が増大し、アメリカの軍需産業は再び潤います。そして攻撃された仕返しを理由に、イラクとイランに世界最強の軍隊を送って武力侵攻する、というのが骨子の計画でした。

これによってアメリカの軍需産業が潤い、石油の確保も出来るのでアメリカ側の利益になり、中東某国にとっては強大な軍隊を持つので怖かったイラクとイランの2カ国が叩き潰されてしまうので万々歳という、両国にとっては良い事尽くめでした。その上マスコミを先導して好戦ムードを盛り上げれば、この軍事作戦は国民と議会の両方から圧倒的多数で承認されて、他国侵略という前時代的蛮行が堂々と断行できるという筋書きだったのです。

当初の中東某国のたてた計画は、強大な軍事力をゆうするイラクとイランをアメリカを使って叩き潰すだけが目的でした。そのためにアメリカ国民を激怒させるためには、貿易センタービルをつぶせばそれで用は足りたわけです。

でもネオコンと協議して出来上がったテロ攻撃には、アメリカ側の都合でペンタゴンが含まれました。その上国民をテロ攻撃から守ることを口実にして、憲法に明記された基本的人権のことごとくを名目化してしまうための法律作製も盛り込まれました。基本的人権が制限されることは、逆に連邦政府の権限が強化されることを意味します。

余談になりますが、2008年9月のリーマン破綻を契機にして世界中に派生した金融危機を理由に、アメリカの繁栄の基になった自由主義経済が否定されて、政府の権限が企業活動に及んできました。つまり8年間のブッシュ政権の最初の年に個人の人権が、最後の年に企業の自由活動が奪われることになる事件がおこされていたのです。

ネオコンが加わった協議の結果、中東某国諜報機関のオリジナルの計画の何倍も複雑な計画ができあがりました。中東某国の首脳達は実際にこの悪魔の計画を行動に移す前に、2人の人間に会いに行って概略を説明して計画遂行の許可をとっています。

この2人のうち一方でも賛成しなかったならば、いかに乱暴者として勇名をとどろかす国家とはいえ、計画を断念したと思います。でも実を言うと、同時テロから始まるアフガンとイラクへの武力侵攻から、アメリカ国内における基本的人権の剥奪を意図した法律の制定も、すべて国際金融資本家達が150年以上前から目指している世界統一のための動きの一部に組み込まれているので、相談された2人がNOということはありえなかったのです。

2人のうちの一方のロンドンのロスチャイルド家の当時の当主エベリン・ド・ロスチャイルドは、ロスチャイルド家が中東某国の建国を実現させた手前もあって、その可愛い国の国防の為にイラクとイランをつぶすという目的を聞いて、喜んでOKを出したのは確実です。

ロスチャイルド家と中東某国の深いつながりには驚きの事実があります。それを知るとこれからのあなたの世界情勢の見方が少し変わるかもしれません。学校で教える西洋史には絶対出てこない、イスラエル建国までの道のりとこの2者の知られざる深い関係について少し紹介します。

ロスチャイルド家とイスラエル


イスラエル建国の表立っての立役者が、ロンドンのロスチャイルド家だったことをご存知の方は多いと思います。1914年に勃発した第1次世界大戦が長期戦になっていくに及んで、モンロー宣言によって外国への参戦を議会が認めなかったアメリカを参戦させるために、裏で動いたのがロスチャイルド家でした。ドイツの破竹の勢いに劣勢を挽回できなかったイギリス政府に対して、当時イギリスの委任統治領だったパレスチナの地にユダヤ人の国家建設を認めるならば、自分達がアメリカを連合国側の味方として参戦させるとロスチャイルドは持ちかけたのです。

そして1917年4月にアメリカがドイツに宣戦布告した結果、その年の11月に時の英国政府の外務大臣アーサー・ジェームズ・バルフォアがロスチャイルド卿に送った覚書には、英国政府がパレスチナにおけるユダヤ国家建設を支援するという内容が書かれていました。これがパレスチナにおけるイスラエル建国に道を開いた、歴史上バルフォア宣言として知られる書簡です。

しかしここまで来るには長い道のりがありました。イスラエル建国の半世紀以上も前の1882年には、パリのロスチャイルドの当主エドモンド・ド・ロスチャイルドがパレスチナの土地を買いはじめ、その年に2つの入植団がテルアビブとカーメルに入りました。それを手始めにして、以後ユダヤ人の集団入植を積極的に進めました。エドモンドの死後は彼の息子ジェームズと妻のドロシーが彼の仕事を引き継ぎ、より多くの土地の買収と入植団の世話をおこないました。

そして現在ではイスラエルの80%の国土をロスチャイルドが所有していると、1978年に出版されたコロンビア大学教授サイモン・シャーマ著 “2人のロスチャイルドとイスラエル”に書かれているまでになっているのです。2人のロスチャイルドとはもちろんエドモンドとジェームズの親子です。

イスラエルはエドモンドの功績に感謝して、彼の死後20年後の1954年に、パリ郊外の墓地に埋められていた彼と彼の妻の遺骸を掘り出して、イスラエルの駆逐艦に乗せてマルセイユからハイファまで運びました。ハイファ港にはサイレンを鳴らして艦隊が待ちうけていて、黒の布で飾られた棺おけは19発の祝砲によって入港を歓迎されたのでした。

そしてイスラエル政府は国葬をおこない、沢山の人がエドモンドと彼の妻の遺骸が入った棺おけに敬意を表しました。現在2人の遺骸は、マラリアを媒介する蚊が多く発生していた湿地帯を、エドモンドが大金を投じて作物の茂る入植地に変えた地域を一望のもとに見おろす丘の上に安住の地を見つけて、静かに永遠の眠りについています。

そして1982年には“ユダヤ人入植の父”として、エドモンドの肖像画を配した入植100年の記念銀貨が作られました。イスラエル建国にいかにエドモンドの力が大きかったかが、良く分かる事例です。

ところが当初はロスチャイルドがどんどん土地を買う割には、ユダヤ人入植は思ったほど進まなかったのです。 その理由は幾つか考えられますが一番大きな理由は、彼らにはわざわざ中東の砂漠地帯に移住する格別の理由がなかったことです。

現在全世界で1300万人といわれるユダヤ人の80%はアシュケナージといわれる人種です。ロスチャイルドもアシュケナージですが、アシュケナージという言葉は古いヘブライ語でドイツを意味するように、この人たちはドイツやポーランドといった東欧に9世紀頃から定住していて、いつの頃からかユダヤ教を信仰し始めた人達なのです。したがってモーゼに率いられて古代にエジプトから逃げ出してきたユダヤ12部族とは関係のない人たちなのです。

彼らの人種の起源ははっきりしないのですが、古代イスラエル人が住んでいたパレスチナには格別な郷愁を持たず、むしろ長年住み慣れている東欧地域に愛着があったと考えられます。

まして当時ユダヤ人はヨーロッパ中に分散していましたが、今日一般に言われているほどユダヤ人に対する差別は激しくなく、特にドイツではユダヤ人に対する法的な差別は全くなかったのです。したがって長年住み慣れていて、気候が温暖で緑の多いヨーロッパ諸国から、なにもわざわざ暑い中東の砂漠のど真ん中に移住する必要はなかったのでした。

そのうえユダヤ人は殆どが商工業に従事していて、土地の開墾や農作物の栽培に従事する人は極めて少なかったので、住み慣れた土地を離れて砂漠で農作業に従事することを希望する人など出るはずがなかったのです。

その一般のユダヤ人の感情を端的に示す事件がありました。

ユダヤ人国家を建設しそこにユダヤ人は移動すべきという趣旨で、一部のユダヤ人が強烈に信奉するシオニズム運動があります。この運動は1840年代から徐々におき始めていたのですが、1896年に出版されたセオドール・ヘルツルの“ユダヤ人国家”という本によってこの運動が世界的に知られるようになりました。

そして第1回シオニズム会議が1897年にスイスのバーゼルで開催されましたが、この会議は当初はドイツのミュンヘンで開催される予定だったのです。ところがその会議の内容を知らされたミュンヘンに住むユダヤ人から猛反対がおきてしまい、開催地の移動を余儀なくされてしまったという経過があるのです。現在でも反シオニズムのユダヤ人の多いことが知られていますが、当時のシオニズム運動は中部と東部ヨーロッパに住むユダヤ人から強い反対を受けていたのです。

そして祖先の地パレスチナに帰ろうというシオニズム運動そのものは、当時世界の富の半分を所有していたといわれた超大富豪ロスチャイルド家の一人の、道楽を推進するためのプロパガンダである可能性が高いのです。

1914年にエドモンドがいみじくも「私がいなかったら、シオニズム運動はちっとも進展していないし、シオニズム運動がなかったら、私のプロジェクトは死んでいただろう。」と述べています。

そしてニューヨークタイムズ社のベストセラーを持つ、イスラエルのトップジャーナリスト、アモス・エロンの著した“イスラエル:建国した人と息子”において、彼はエドモンドの推進した入植事業を“金持ちの遊び道具”と明確に評しているのです。

事実エドモンド本人も1884年に、「私は慈善家ではない。・・・私はパレスチナの土地にユダヤ人を定着させることが可能かどうか見るために、この事業を開始したのだ。」と、初期の入植地の中心人物に話しているのです。

つまりシオニズム運動は、エドモンドのおもちゃを完成するための一つの道具として、彼が盛り上げていたもので、そこには祖国を失った民族の郷愁といったロマンチックな面はないといっていいのです。

今日のイスラエルはユダヤ人国家として700万人以上の人口を抱え、人口密度も日本よりも高くなっていて、国連の分類で先進国家に入っているほどの繁栄を謳歌しています。

セオドール・ヘルツルが夢見たユダヤ人国家建設は、彼の死後44年にして立派に成し遂げられたのですが、その始まりは一人の金持ちの遊びだったのです。

その遊びのために現在どれほど多くのパレスチナ人が家族を亡くし、家を失い、不安な気持ちで毎日の生活を送るはめに陥っているのかを思うと、釈然としないものがあります。

ところでシオニズム運動は現在でも多くのユダヤ人に反対されていますが、当時はもっと反対が激しくイスラエルに移動する人は少なかったのです。それをひっくり返した最大の功労者は、誰あろうユダヤ人の敵として全世界のユダヤ人から憎まれている、アドルフ・ヒットラーなのです。

ヘルツルは日記を残しています。そのパート1の16ページには“ユダヤ人の難儀を悪化させる。これが我々の計画を人々が認識するのを手助けしてくれる。――中略―― 私には素晴らしいアイデアがある。反ユダヤ運動を引き起こして、ユダヤ人の富を一掃すればいいのだ。反ユダヤ運動は我々の最良の友になる。”と書いています。

ヘルツルは1904年に亡くなっていますが、この考えを推し進めてユダヤ人財産の一掃だけでなく、ユダヤ人そのものを抹殺する考えを現したのが、ヒトラーの著書“わが闘争”です。

優秀なゲルマン民族の純血性を保つことと、ユダヤ人を劣等民族としてその抹殺を図ろうとしておこしたと言われているホロコーストがなかったら、中東の砂漠への移住は起きなかったでしょうから、こんにち見られるようなイスラエルの隆盛はなかったといっても過言ではないのです。

当時移住を嫌がった欧州のユダヤ人に、このままだと殺されるという恐怖を与えたヒットラーの存在が、欧州のユダヤ人のイスラエルやアメリカへの移住を決定的にしました。したがって結果からみるとヒットラーはヘルツルの考えを引き継いで、エドモンドの事業の完成を助けたことになります。

エドモンドの遊び心から出発し、シオニズム運動を活発化させ、パレスチナを委任統治していたイギリスと裏取引してユダヤ人国家建設の協力を取りつけ、最後にヒトラーが出現してドイツとポーランドに定住していたユダヤ人の強制移動を開始しました。

それを見たユダヤ人が命の危険を感じてアメリカとイスラエルへの移住を開始したことによって、現在は日本以上に人口密度が高くなっっています。こんにちのように繁栄を謳歌するに至るまでの、イスラエル建国史をみていくと恰も舞台劇用の台本に書かれたかのような無駄のない一連の動きでつながっています。つまり台本に従って登場人物が行動して、長い年月がかかったけど最後には目的を達成するという、あたかもエドモンドが試行錯誤の末に書いた長編ドラマのような展開になっていると思われるのです。

自分と同じ民族の人間を犠牲にすることによって、自分達の私利私欲のための目的成就を達成するという、同時テロにも見られたスーパーリッチの非情な精神構造の発露がここでも見られるのです。

ヒットラーに必要な資金を供給して、彼の台頭に大きく貢献した銀行はアメリカにも欧州にもありますが、すべてロスチャイルド系の銀行です。つまりロスチャイルド家はヒットラーに資金供給し、ヒットラーはその資金で戦争を開始して欧州を蹂躙し始めました。そのお返しにホロコーストを実行して欧州のユダヤ人追い出しをはかって、ロスチャイルドの念願の成就に寄与したと見ることができるのではないでしょうか。

そしてヒットラーが欧州を蹂躙していなかったら、バルフォア宣言が出されていなかったのは明らかです。

ましてヒットラーはウイーンのロスチャイルドの当主の血を引いている可能性がありますから、この2者がどこかで秘密裏に接触をもってお互いに助け合っていた可能性があるのではないでしょうか。
その俄かには信じがたい話の根拠をこれから説明します。

ウイーンの少し北の地域の貧農の生まれだったヒットラーのお祖母さん、マリア・アンナ・シックルグルーバーは未婚のまま40歳の時に村を出て、女癖が悪いという評判の高かったソロモン・マイヤー・フォン・ロスチャイルド男爵のウイーン市内の屋敷に住み込みの家政婦として働き始めました。

やがて彼女の妊娠が発覚して屋敷から暇を出されて村に帰ってきたマリアは42歳で男の子を生み、アロイスと名付けますが父親の名前は誰にも明かしませんでした。マリアはアロイスが5歳の時にヒードラー(Hiedler)という姓の男と結婚しました。

やがてアロイスは成人して3度の結婚をしますが血は争えないようで、父親に似て女癖が悪く、妻がありながらも何度も浮気を繰り返しました。彼は40歳の時に突然に姓をヒットラー(Hitler)と変え、3人目の妻との間に52歳の時に出来た子をアドルフと名付けました。

この男の子が成人してからドイツ国内で研究させた各種の科学的、学術的なことが、その後の世界に大きく影響を与え、この人物を抜きにしては20世紀の歴史を語ることができないアドルフ・ヒットラーになるのです。アロイスの父親についてはいくつか違った説があります。

マリアの妊娠した時期がロスチャイルド家で働いていた時なのと、アロイスの女癖の悪さは父親のソロモンからの遺伝という点と、マリアが父親の名を生涯口にしなかったのはロスチャイルド家から固く口止めされていたため、という観点から私は、アロイスの父親はソロモン・ロスチャイルドだと確信します。

ロスチャイルド家は代々男が家を継ぐ風習なので、外に出来た男の子の記録を正確に保存していたようですから、ウイーンのロスチャイルド家はヒットラーの存在を把握していた可能性が高いのです。

またヒットラーが権力を握り始めたときに、時のオーストリアの首相がオーストリア国籍のヒットラーの出生の秘密を探る調査を指示し、その結果ヒットラーの血の4分の一はユダヤ人という証拠を入手し、出生の秘密を書いた書類があったのです。しかしこのオーストリアの首相が暗殺されて彼が入手したヒットラー出生に関する書類はゲシュタポの手に渡ったのですが、それをヒットラーが目にしていたかどうかは定かではありません。

彼は自分にユダヤ人の血が流れていたことを自覚していたかどうか確認する手立てはありません。しかしヒットラーは美術学生だった頃に描いた絵の多くをユダヤ人に買ってもらっていたり、自分の母の臨終を見てくれたユダヤ人の医師には長い間感謝の葉書を送っています。

以上の事実を総合してみると、ヒットラーが劣等人種とみなしてユダヤ人だけを抹消しようとしたという説は、間違っていると断言しても良いと私は思います。ましてナチスドイツは民族衛生の美名の下に純粋ゲルマン民族を維持しようとして、国家事業としてさまざまな優生計画を実施しました。

そのうちの一つですが、1939年から41年にかけて精神的若しくは肉体的に不適格とみなされた数十万人の人々に強制断種を行いました。その上施設に入っていた傷害を持った27万5千人のドイツ人が、医者によってあの世に送られたのです。つまりヒットラーの率いた全体主義国家ナチスは多数の同胞をも殺害していたわけで、ユダヤ人だけを殺害の対象にしたわけではなかったのです。

したがって私はユダヤ人の強制収容所送りと、その中で行われたとされるホロコーストと呼ばれる大量虐殺は、相談の上でヒットラーが同意してロスチャイルドの計画の一端をになったのか、それともいいように操られて知らないうちに彼らの計画の片棒をかついでしまったかのどちらかだと思います。

ところで話は本題からそれますが、欧州のある国ではホロコーストの否定は法律で禁じられているようです。しかしここアメリカには、自分の足で現地の調査に出かけてアウシュビッツの所長に聞いたうえで、ホロコーストはなかったと発表しているユダヤ人の大学教授がいます。

また彼の他にも、報道されたホロコーストはソ連と連合軍が共同ででっち上げたもので実際にはおきていない、とする研究者は多く存在するのです。どちらにしてもシオニズム運動を推進するために、ホロコーストはマスコミによって必要以上に誇張されたことは歪めない事実と思います。、

実際に起きたかどうかの真偽は別としても、ホロコーストの報道によってユダヤ人に対する同情が世界中におきて、中東の砂漠地帯にユダヤ人国家建設の下地になったことはゆがめない事実です。

ところでイスラエルの国旗になっている六芒星は、一般にダビデの星と言われてユダヤの印として一般に信じられていますが、この印は中世にカバラ魔術で使われていたものです。

ロスチャイルドの名前がドイツ語で“赤い盾”を意味することからわかるように、ロスチャイルド家が18世紀から赤い六芒星を商売用の紋章として使用したことによってはじめて、ユダヤとの関連の方が強調されるようになっただけで、古代のユダヤの王ダビデとは何の関係もないのです。

ロスチャイルドに大恩あるイスラエルとしては、ロスチャイルド家の赤い六芒星の形も色もそのまま拝借してもよかったのでしょうが、ロスチャイルド家が使っていた赤は、イスラエル建国の前にレーニンとトロッキーによって共産ソ連のシンボルカラーになってしまったので青に代えたのではないでしょうか。。

しかしエドモンドの道楽のイスラエル建国には、ロンドンのロスチャイルドも、ウイーンのロスチャイルドも手伝っていますが、国際金融資本家達の最終的な目的である世界統一政府樹立の動きからみると、イスラエルの存在は大きなマイナスでしかありません。

イスラエルが現在の場所に存在する限り、中東地域の経済統一も金融統一も、成就する可能性は無限大のゼロに近いからです。

イスラエルという国はロスチャイルドにとっては可愛い我が子ですが、ロックフェラーにとっては金銭的利益にならない中東問題の元凶をなす癌のような存在でしかないと思います。


ロックフェラー家の中で、イスラエルに住む一人一人に大金を渡して国民全員をアリゾナ州に移住させよう、という途方もない案が討議されたという事実がそれを物語っています。

ところで米国同時テロも、イスラエル建国と同じように世界統一政府樹立の動きに逆行している面があるのです。

同時テロ以後の各種の法律によって、アメリカの憲法は名目だけの存在に成り下がりました。それによって一般市民の意向を無視して、自分達の思うようにアメリカを世界統一政府樹立への道具として使っていくことに関しては大きく前進しました。しかし北米3国の国境を廃止して人間の行き来を自由にして、EUの北米版にする計画からはかなり後退したことはゆがめない事実です。

ところで同時テロを利用してアフガンの麻薬と石油、イラクの石油と14箇所もの軍事基地を手に入れたのはアメリカで、それを牛耳るのはロックフェラーです。 
つまり同時テロによって金銭的な利益を得たのはロックフェラーだけで、表面上ではロスチャイルドには何らの直接的な恩恵はないように見えます。


しかしロスチャイルドもバカではありませんから、同時テロを起こしてアメリカがイラクとイランに侵攻する計画の承認を求められた時に、自分も甘い蜜を吸えるように密約を成立させていると思われるのです。


それを教えてくれるのが地球温暖化現象は2酸化炭素が原因とする説の流布と、石油価格の異常な高騰という、同時テロ後に期せずして時を同じくして起きた2つの現象です。 


1997年の京都における2酸化炭素削減を話し合った世界会議に不参加を提言していたアル・ゴアが、一転して地球温暖化阻止運動を開始したのが、ジョージ・ブッシュとの選挙戦に不本意な負け方をしてからですから、2001年以降のことです。この運動がなければ、長い間危険視されてきた原子力発電が見直されることはなかったのです。

ちなみにここアメリカでは30年ぶりに原子力発電所建設の注文が出されることになり、その建設を東芝が受注しました。ヨーロッパではフランスとフィンランドで原子力発電所の建設が現在進行中で、また2酸化炭素の排出の多い中国でも東芝は既に4基の建設を受注していますが、その他にも数多くの原子力発電所建設を政府が計画していると言われています。

この原子力発電に使われるウランが産出するのは、元イギリスの植民地だったオーストラリアとカナダが主ですから、これに関連する利権を握っているのがロスチャイルドと言われています。

一方1970年代の2度に渡るオイル・ショック以来バレル20ドル前後で安定して、長い間大きな変動がなかった石油の値段が、21世紀に入ってから30ドルになりました。

そしてアメリカがイラク侵攻を果たした2003年から徐々にあがり始め、2008年7月11日の1バレル147ドルを最後に下降に転じるまで5年間上昇が続きました。その結果としてロックフェラーが支配するアメリカの石油メジャー各社の利益は、前年の2007年に史上最高を記録しました。


同時テロ以降丸8年が過ぎた現在、原子力の利権を握るロスチャイルド家と石油メジャーを支配するロックフェラーの両方とも、おいしい密を吸っているのです。

小さなことでの確執はあるかもしれませんが、最後のところでは両者とも甘い蜜が吸えるように協力しているのです。
 


ところでゴア氏の叫ぶ地球の温暖化は2酸化炭素増加が原因とする説は、原子力発電を推進したいロスチャイルドの意向を受けたマスコミによって作り出された可能性が高いのです。

なぜならばアメリカの何人もの天文学者が、地球の温度が上昇しているのは太陽の活動が活発化しているためで、温度が上昇しているのは地球だけでなく太陽系全体だと発表しているのです。またグリーンランドにある氷河を深くまで掘削して、過去数万年に及ぶ空気中の2酸化炭素の含有量と地球の温度の変化を調べた気象学者がいます。

確かにここ100年ほどの期間を観察すると上昇しているが、現在の地球の2酸化炭素の量は特別に多いわけでなく、過去にはもっと多かったこともあり、また現在の地球の温度は中世の温度と同じレベルである、という結果を発表しました。

しかしマスコミはこれらの事実を取り上げないので、一般の人の耳には入らないのです。
現在ではゴアさんとの討論を求める科学者のことを報道するテレビ局も現れましたが、ゴアさんは地球温暖化に関する討論の申し込みを一切受け付けないそうです。

つまり2酸化炭素原因説は、現在一般的な石油や石炭での発電を、原子力に方向転換するためのプロパガンダ用に作り出されたと見ることができるのです。

国際金融資本家の意向をくんだかたよったニュースを流す、マスコミの典型的な姿勢がここにも現れています。

そしてそれを世界中を行脚して説いて、原子力発電復興の世論作りの直接の原動力になったのがアル・ゴアなのです。いわばアル・ゴアのノーベル平和賞受賞も、ロスチャイルド家の意向を汲んで決定されたといえるかもしれません。
随分長い説明になってしまいましたが、イスラエルとロスチャイルド家が切っても切れない関係にある事を充分に理解していただけたと思います。


またエヴェリン・ド・ロスチャイルドと同じ頃に相談を受けたロックフェラー家の現当主デービッドは、自分達が開発し運営していたイラクとイランの石油施設を勝手に国有化した連中を排除するという話には、ニコニコと笑顔を満面に浮かべてOKを出したものと想像できます。

これが1993年前後のことで、詳細なプランが出来上がって計画に着手したのが、1996年です。

なぜ1996年かというと、貿易センタービル内の新型警備システムの設置が開始され、第7号棟23階のNY市長直属の緊急対策司令室の設置が開始され、2000年の歴史上稀に見る接戦の大統領選挙で、ブッシュ勝利を最初に放送することになる新規のニューステレビ局フォックスニュース社が設立され、そしてフロリダ州における投票のごまかしをおこなうための動きが開始されたのが1996年なのです。

世の中には偶然はないと言います。同時テロ実行大作戦に直接関連する4つもの動きが同じ年1996年にスタートしたのは、プランの作成段階から実行段階に移ったことを意味していると私は断言できます。次にこの世紀の犯罪プロジェクトは3つの段階から成っているので説明します。



同時テロ第1ステップ


 第1ステップがブッシュをホワイトハウスに送り込む事と同時テロの下準備、第2ステップは本番の同時テロ遂行と真相隠匿作業、第3ステップは同時テロ後の基本的人権の尊重を剥奪する米国愛国者法案を始めとする一連の法律の作成と、大幅な国防予算増大を盛り込んだ予算案の作成と、アフガンとイラク・イランへの武力侵攻を盛り込んだ軍事作戦の遂行です。 この一連の流れの中で最も大事なのは、第3ステップです。
 


計画を細部に渡って綿密に検討し、絶対に失敗しないように万全な体制で臨んだ同時テロ遂行作戦ですが、これは第3ステップを実行するために必要だった単なる準備段階なのです。



まず第1段階はブッシュを大統領にする ことから始まりました。

この計画はかなり長期の作戦からなっています。40歳までアル中だったジョージ・ブッシュを1995年、彼が49歳の時にテキサス州知事に担ぎ出したときから始まりました。

アメリカ社会の汚点を鋭い目で批評しているマイケル・ムーア氏は、ブッシュは小学校4年生ほどの読み書きの能力しかないと言っています。私の目には読み書きだけでなく行動も小学校4年生程度にしか見えない男を、アメリカの大統領の地位につけるまでの一連の作戦は、選挙の神様と言われ、ブッシュが大統領に当選後は影の大統領と言われたカール・ローブという人物の功績が大きいのです。

カール・ローブがブッシュの参謀となったのが1993年ですが、それからのローブとブッシュの周辺の人達の働きは、敵ながらあっぱれと褒めてやりたいほど苦労がおおかったはずです。

見方によっては同時テロそのものよりもはるかに難しいといえるこの難プロジェクトを成しとげた時点で、この世紀の犯罪プロジェクトの70%は成功したと言えるのです。

大げさに聞こえるかもしれませんが、攻撃テロの遂行は詳細な計画を立てて用意周到に準備して取りかかればまず間違いなく成功します。それに引き換えどれほど詳細な計画を立てようが、移ろいやすい民衆の心をつかんで選挙で勝利するのは至難のわざといえるからです。

まして劣勢を伝えられた選挙で無理矢理勝利を手にしたのですから、大変な苦労があったのは想像に難くありません。

そしてこの選挙に勝つために共和党が実行したインチキ作戦を、もしNHKのプロジェクトXで取り上げていたら、日本中の人々の耳目を引きつけて後の世まで語られる話題を提供し、そのうえへたなやらせで地に落ちた番組の信頼を回復するばかりか、その汚点を補って番組の名声が後世にまで残ったことは確実だと私は思います。

ここで詳細をお伝えできないのが残念ですが、概略だけを紹介します。

アメリカの大統領になるには2つの選挙に勝利する必要があり、まず予備選挙に勝って、党の公認候補になる必要があります。

2000年の選挙の対立候補の上院議員ジョン・マッケイン氏は、知名度の点ではブッシュの方が断然上ですから勝利は固かったのですが、ちょっとした番狂わせが起こってしまいました。しかしうまく切り抜けて共和党の大統領候補になっているので、その詳細は後ほど。

そして2000年の本選挙の一般投票数では、ごぞんじの方もいると思いますが現職副大統領だったゴア氏のほうがブッシュよりも人気があり、ブッシュの方は劣勢を伝えられていました。そこで第1ステップ選挙担当チームは、全国レベルと最後の大票田フロリダ州の2つに重点を置いて作戦を練りました。

ブッシュの得票数は対立候補のアル・ゴア氏に僅差で負けていたのですが、代議員の獲得数においては互角に持ち込んで、最後の大票田のフロリダ州が天下分け目の戦いになりました。

しかし最後の大票田のフロリダ州は民主党に流れる可能性が大きく、そうなると今までの苦労が水の泡になってしまいます。そこでわざとゴタゴタを起こしてそれを理由に最高裁裁定という前代未聞の方法で、計画通りにブッシュに勝利をもたらしたのです。

このインチキに始まってインチキに終わった2000年の大統領選挙で、特筆されるべき出来事は2つあります。その一つは全国レベルでのブッシュの劣勢をひっくり返すために、社会運動家として有名なラルフ・ネーダー氏を引っ張りだしたことです。

彼は大企業の不正を正してきたことで有名になった人で、出馬すれば共和党よりも民主党系の人の票を食うことになるのは、誰の目からみても明らかでした。

そして1996年から毎回連続で100%勝ち目のない大統領選挙に出馬している彼の、もともとの出馬のきっかけは、本人は多分意識していないかもしれませんが、ブッシュの当選を助けることと考えられる節があります。出馬した最初の年1996年は出馬を届けただけでまったく選挙運動をしていません。

2回目の2000年の選挙は政府から補助が出る5%の得票を目指して必死に運動した結果、ネーダー氏がゴアの票を食ったのでゴアが負けた州があるというのは専門家のあいだでは定説です。彼が出ていなかったらゴアが勝利した州が2つあると言われているので、フロリダに行く前にゴア当選が確定して可能性があったのです。

そして翌2004年の時はその二の舞を避けるために、民主党の大統領候補ジョン・ケリーみずからネーダー氏に不出馬を頼みに行ったくらいなのです。でも彼は出馬しました。

2008年はネーダー氏は出馬しないと私は思っていたのですが、2月の終わりに出馬を表明したところをみると、ネーダー氏の引っ張り出しに成功した人達は、2009年からのホワイトハウスの住人を再び共和党にするつもりだったのではないかと思います。

民主党も共和党も同じ穴のムジナですからどっちでもいいように思いますが、ことイラクに関しては民主党は軍の即時撤退を公約し、共和党は長期駐留をうたっているという大きな違いがあります。

それに加えてイランへの武力侵攻のシナリオがまだ生きていますから、それを実行できるのは共和党政権の方が都合がよかったのです。でも現実には民主党のオバマが勝利してしまいました。

しかしこれはこの国を牛耳る権力組織の思惑が外れたわけではなく、オバマ当選も筋書きのうちに入っていたので、彼らの推進する計画には全く変更はなく従来どおり進んでいます。私の見たオバマ当選に至った経過の詳細は、拙著”世界金融を操るロックフェラー”において書きましたので、興味のある方はそちらを参照してください。

ところで当時の国民の間にただよっていたアフガン・イラクへの武力侵攻への反省ムードに逆らって、ブッシュ政権が執拗にイラン侵攻の時期を狙っていたのは、イランがアメリカ経済を奈落のどん底に落ち込ませて、2度と立ち直れなくなる可能性の高いことを始めたからです。

イランはイラン国内で産出する石油の代金として、2003年からアメリカドルの代わりにユーロを要求し始め、現在ではヨーロッパとアジアのACUに属する国々からはユーロの支払いを受けています。 

しかし世界で3箇所存在する原油取引所では、変わらずにアメリカドルで取引がおこなわれているので大勢に影響がなかったのです。ところがイランは、自由貿易地帯として中東屈指のリゾート地として反映する自国領内にあるキシュ島に、2008年の2月に世界で4番目の石油取引所を開設したのです。しかもあろうことかそこでの取引は、アメリカドル以外の通貨、主にユーロとイランの通貨リアルに設定したのです。

ここの石油取引所が順調に機能しはじめると、現在ドルよりも価値が高くしかも安定しているユーロを要求する石油産出国が増えることは自然の成り行きです。実際にロシアがユーロへの変更を現在考慮中と言われ、米国に反旗を翻す世界第5位の原油産出量を誇るベネズエラのチャベスやボリビアのモラレスが追随することは時間の問題です。

そうなるとドルが世界機軸通貨としての地位を失うのは時間の問題です。するとウオールストリートの株価が大暴落し、それにつれて世界大恐慌が起きるのは必死です。そしてアメリカは2度と立ち上げれなくなる可能性が大きいのです。

未曾有の繁栄を達成したアメリカを食い物にして甘い汁を吸い続け、これから強大なアメリカの軍事力を利用して世界統一政府樹立に向かって進もうという国際金融資本家にとって、イラン主導によってアメリカの富が減少することになるようなことは絶対に容認できないのです。
 


1929年のウオール街の株価の大暴落に端を発した世界大恐慌を利用して、国際金融資本家達は大きな利益を得ました。あの頃はアメリカ経済の底力があったので、再び株価が盛り返すことは分かっていたので大きな儲けをだせたのです。

しかし現在はあの頃とは状況がまったく違い、基幹となる生産業はすべて国外に出され、元気なのは軍需産業と農業とマネーゲームに終始する金融業だけですから、今のアメリカが一旦こければ立ち直れない可能性が大きいのです。

ところで過去にイランと同じ目的で動いた人がいます。イラクのサダム・フセインです。

彼は2000年の11月に10ビリオン(1兆2千億円)のアメリカンドルをユーロに交換し、以後の石油の支払いにドルではなくユーロを要求したのです。

しかし2003年にアメリカが侵攻後再び原油を輸出し始めたイラクは、ユーロのユの字も言わずに、取引がアメリカドルでおこなわれているのは皆様の想像する通りです。

ユーロが国際機軸通貨となることは、欧州を地盤に持つロスチャイルド家にはプラスです。しかしアメリカを再起できないほど打ちのめす事は、自分達の蒙る金銭的な損失も含めてマイナス面が大き過ぎるので、国際金融資本家達の予定には入っていないと思われます。

ウオールストリートの株の暴落をきっかけに2008年から始まった金融危機は、自由経済を奉ずる米国経済を統制経済に移行させるための口実にするために、マスコミと政府が結託して必要以上に誇張していることを知ってください。

したがってアメリカ経済の実態は言われているほど悪くないので、回復は早いはずです。むしろその影響を受けた世界中の多くの国々の中には、本当に経済がパンクしたケースもありましたから、そういった国々の方が回復にアメリカよりも時間がかかると思います。


特筆されるべき事のもう一つは、長い期間をかけて信用を築いてきたCNN、ABC、NBC、CBSの4大ニュースチャンネルの一角に、1996年の設立と同時に5大ニュースチャンネルとして食い込んできたフォックスニュース社は、このブッシュのホワイトハウス入りを助けるのが目的で設立されたと考えられる節があります。
 


 というのは、4大ニュース局のすべてが投票進行の様子をおおむねゴア有利と伝えていたのですが、投票がしめ切られる前に、勿論全部の票が数えられていないうちなのに、このフォックスニュースがいきなりブッシュ勝利をさけんだのです。

するとどういうことなのか、他の4大ニュース局も右にならえでブッシュ勝利を言い出して、結局投票の集計も終わっていないのに、ブッシュ勝利のニュースが全米に流れたのです。

つまりブッシュ勝利を全国に発表したのは選挙委員会の人達ではなくて、ブッシュの従兄弟が選挙の報道責任者をつとめるフォックスニュースだったのです。

ちなみにこのフォックスニュースを日本語に訳すと、狐ニュースです。

英語でもフォックスにはだます、まどわすという意味がありますから、狐の伝えるニュースを信じてしまったアメリカ国民が悪かったのです。

劣勢なブッシュをホワイトハウスに送りこむための、決定的な働きをしたこの2つの出来事が始まったのが1996年という、同時テロの他の準備作業がスタートした年です。

2000年のインチキ選挙の事情はマイケル・ムーア氏の映画“華氏911”に描かれているとおりです。投票数で負けた人間が大統領になることは、間接選挙制を採用しているアメリカの大統領選挙には起こりうることなのです。実際に19世紀に2度ほどおきていて、今回100年以上ぶりに3度目が起きたわけです。

過去には候補者が全選挙人の過半数の票を獲得できなくて、下院が大統領、上院が副大統領を選んだ事が過去に一回ずつ起きたことがありましたが、裁判所が大統領を決めたというのは前代未聞の出来事です。

しかもそこまで行くのに紆余曲折がありました。最初民主党寄りのフロリダ州最高裁が票の数えなおしを指示したのを、共和党寄りの連邦の最高裁がそれにストップをかけてしまいました。そのあげくに問題を起こしたのが共和党にもかかわらず、連邦の最高裁が共和党のブッシュに軍配をあげてしまいました。連邦の司法界も政界の影響下にあることを如実に見せてくれた一件でした。

この43代大統領ジョージ・W・ブッシュは選挙で選ばれた大統領ではない、という民衆の声が行動に現れたのが、翌年1月20日に行われた就任式での出来事でした。

通常は新大統領の就任を祝う数万の観衆が歓喜の声をもって、宣誓式が行われる議事堂周辺に集まるのです。ところがこの年はその代わりにブッシュを非難し抗議する2万人の人々が、ふりそそぐ冷たい雨をものともせずに、手にトマトや生卵を持って新大統領の乗るリムジンの到着を待っていたのでした。

例年は、新大統領は車から降りて歩くならわしなのですが、この時はリムジンはしばらく停車していました。そのタイミングで車から降りてくるはずのブッシュはおりて来ずに、いきなりリムジンは急発進してその場を逃げるようにはなれたのです。



新型投票マシーン


ところでインチキ選挙に関する話がでたついでに、私がこれを知った時に”ブッシュよ。いいかげんにしろ!“と叫びたくなった事実を紹介します。

2000年の大統領選挙の勝敗には共和党寄りの連邦裁判所が大きな役割を果たしましたが、2004年の選挙はまったく新しいやり方、すなわち投票機械を使ったインチキを共和党が実行しました。

2004年の大統領選挙において、幾つかの州でダイボールドDIEBOLDという会社の投票機械が使われました。

この機械を使うと投票に来た有権者達は、従来のように投票用紙に書き込む必要がなくボタンを押すだけで投票が終了します。その時にプリントアウトされる自分の投票した候補者の名前が印刷された紙を受け取って出てくるだけなので、投票に要する時間が短くなり間違いも少ないように見えますが、これが大変な機械であることが判明したのです。

アイビーリーグ8校の1つで、毎年メディアがおこなっている大学総合ランキングで、常に1位か2位にくるニュージャージー州にある名門プリンストン大学がこの機械の正体を暴いたのです。

CNNも彼らの調査結果をニュースで取り上げて、その内容がユーチューブに入っています。

それによると投票に来た人が持って帰る受け取り用紙に印刷される人の合計と、投票終了後にこの機械が出す総合計に出てくる数字が、合わないことが明るみに出たのです。

仮にAとBの2名の候補がいて投票者の総数を95として、A候補に投票した人の数が仮に50とします。そしてB候補に投票した人の数を45とします。

投票した人が持って帰る用紙の合計はA候補が50枚あり、B候補は45枚あるので合計が95になり数字は合っています。ところが投票の終了後に機械が出す合計はA候補が47でB候補が48と出て、投票総数の合計は95で合っているのですが、投票の結果はまったく逆になっていたのです。

この数字の出方は、ソフトの操作しだいで自由に変えることができるようです。
現ブッシュ政権は全米の各市町村の選挙管理委員会に、このインチキマシーンを使うことを強制しているのです。

 このような機械が広く使われるようになったら、議員になって国会にでてくるのは、このインチキ機械をコントロールする連中の意にかなった人物ばかりになってしまいます。

 もしもその議員の中で何かのきっかけで自分達に造反しはじめる人が出てきたら、次の選挙で落とせばいいだけですからコントロールする側にとっては、非常に便利な機械です。

しかしそうなると民衆を代表しているはずの議員達が、ある一部のグループに気に入られた議員達だけになってしまいます。そうなると選挙という民主主義体制の根幹を成す大事なシステムが、まったく意味をなさなくなるのです。

アメリカ政府はすでにある一部の人達の意向を受けて動く実働部隊に成り下がっています。この上議会までが政府と同じグループの意向で動くようになってしまったら、三権分立という近代共和制の基本体制が、勇名無実になってしまいます。

アメリカ政界を牛耳る人達の最終目的は、アメリカを一党独裁の全体主義体制に持っていくことですから、それに向かって着々と彼らの計画は前進していると言えるのです。
 


しかしこんな馬鹿なことが、自由の国アメリカで許されていいのでしょうか。

アメリカは今、ナチス並みの全体主義体制になるかどうかの瀬戸際に立っているのです。


ところで同時テロ大作戦遂行には、多くの軍人と共にFBIやCIAの政府職員を巻き込む必要がありました。事件後罪悪感にとらわれた彼らに内部告発されたらこまるので、自分は国家の為に働いたんだと自分の行いを正当化できるように大儀名分を作る必要がありました。
 


その線にそってカーター政権時の外交問題特別補佐官だったズビグネフ・ブレジンスキーは、1997年にグランド・チェスボードと題したアメリカの外交基本方針を書いた本を出版しました。

ブレジンスキーはネオコンとは相容れない仲なので、ネオコンから頼まれても動かないので、この本は、デービッド・ロックフェラーの右腕とされるブレジンスキーに、デービッドが直接頼んで書かれたことに間違いありません。

この本には、アメリカが超大国として残るためには、イラクのサダム・フセインを排除して石油の確保と、世界第2の石油埋蔵量を誇るカスピ海周辺の征圧が不可欠であるという内容が書かれています。  

そして既に書きましたが、このブレジンスキーが著した基本的な外交政策の枠組みの中で、ネオコンが彼らの政策を2度に渡って発表し、その中でイラクへの武力侵攻をくり返して強調しているのです。 2度目は事件丁度1年前の2000年の9月で、そこでは「新しい真珠湾攻撃が必要」とまで言い切っているのです。

これで正常な神経を持つ政府職員が自国民を犠牲にすることから感じる、罪悪感をなくすための布石がしかれました。


ところで第1ステップのブッシュ当選大作戦には関係ありませんが、準備段階における重要な作戦の一つと考えられる事件が起きています。ビル・クリントンのセックス・スキャンダルです。

ホワイトハウスに勤務していた22歳の見習い女性と現職大統領が、ホワイトハウスの中で性的接触をもっていたとして、当時の現職大統領クリントンの弾劾決議を議会が可決するという事態にまで進んだ事件でした。しかしこの事件では2名の当事者の事よりも、独立検察官という職についていたケネス・スターという人物の動向をマスコミが毎日くわしく報道していました。名前どおり彼が、最初から最後までスターの座についていた事件でした。

この特別職はニクソンの暴走に学んだ民主党の下院議会が、大統領と政府高官の悪事と、大統領選挙の不正を正すという2つの役目だけのために立法化した法律によって、1978年に設立されました。
特別検察官の制度は他にもありますが、この独立検察官制度が他と違う大きな特徴は、大統領の犯罪にのみ焦点をしぼっているということです。

この独立検察官は、議会又は司法長官の要請で調査を開始し、誰の干渉も受けることがなく、そのうえ費用は好きなだけ使ってよく、捜査終了期限もないので結論がでるまでじっくりと調査できます。そして必要とあらば大統領をも召喚して証言させることができるという、大変に強大な権限を持った職だったのです。
22歳の見習い生の下着についたシミが大統領のものかどうかを調べるために、ケネス・スターがかけた費用は47ミリオン(56・4億円)に上りました。議会の要請によってこれだけの大金をかけて、議会に提出した報告書においてケネス・スターの出した結論は、2人の間には都合9回のオーラルセックスはあったが、実際の性行為はなかったというものでした。

これだけだと大した罪にもならないはずですが、クリントンも相手の女性も宣誓後の証言で、一切の関係はなかったと嘘をついたことが、議会におけるクリントンの弾劾決議につながっていきました。

このスキャンダルに関するマスコミの報道の異常さに、国民の多くが辟易してしまい、もういい加減にしてほしいという雰囲気が、アメリカ中に蔓延していたことを私は明確に覚えています。

国家の浮沈にかかわるような政策上の嘘ならまだしも、大統領という職にあるとは言え一人の男の浮気に関して、ここまでしつこく報道する必要があるのかと私は痛切に感じたのを覚えています。

この独立検査官制度があれば、2000年にブッシュ達が起こしたインチキ大統領選挙の追及と、2001年の同時テロの真犯人解明も実行されていた可能性が高いのです。ところががこの制度は検査官の権限が強大すぎるという理由で、セックススキャンダルのあと議会の手によって廃止されてしまっていたのです。

経費を自由に使えたセックススキャンダル捜査には、総経費47ミリオン(56・4億円)という巨額の税金が使われました。それに引き換え同時テロという大掛かりな世紀の犯罪を調べるために911調査委員会に許されたのは、総額が12ミリオン(14.4億円)という少ない額なのです。

これでは深い調査などしなくてもいいよ、と言われているようなものです。調査委員達もそれに答えたのか調査には2年半という歳月をかけながら、多くの重大な事実を無視して取り上げず、またこじつけとしか言いようのない説明の羅列に終始しているのです。

見習い生と大統領の最初の性的接触は1995年の11月15日です。この世紀の大犯罪実行計画のベースになるプランは、1993年ごろには中東某国の諜報機関で出来上がっていました。

そして実習生がネオコンと同じ人種なばかりか、この実習生が大統領との関係を告白していたのを録音しておいて、そのテープを他の件でクリントンを調査していたケネス・スターのところに持ち込んだ女性もネオコンと同じ人種なのです。

その他にも私がこの事件の不自然さを感じることがあります。過去のアメリカ大統領の中には、女好きで知られたケネディー大統領や、ジョンソン大統領のようにセックス用の秘書を公費でホワイトハウスに置いていた人もいたのですが、全く問題にもなりませんでした。それなのにクリントンの場合は本番が行われたどうかが、国中を上げて大問題になったのです。

これはいわば4年後に設定された同時テロを成功させるための準備段階の一環として、大統領とホワイトハウスの犯罪摘発に的をしぼって捜査する独立検査官制度の廃止をねらったネオコンに、クリントンがすべて承知で協力したか、またはうまく利用されたように思うのです。私の考えすぎでしょうか。

ところで話が本題から逸れますが、元シークレット・サービスのエージェントが同僚やホワイトハウスの職員などから聞いた歴代正副大統領の裏話を集めた本が2009年の8月に出版されました。そこにはケネディーの乱交ぶりは、”むこうみずで無謀”と表現されています。

また今まで耳にしたこともないリンドン・ジョンソンのつわもの振りが書かれています。ジョンソンはホワイトハウスではいつも酔っ払っていたようです。またある時大統領執務室でセックス秘書と本番中に、夫人が入って来たことがあったのです

。ジョンソンがいかにしてその場を取り繕ったかは書いてありませんが、シークレット・サービスはこっぴどく叱られたとのことです。また夫人が同行しているにも拘らず、エアフォースワンの個室にセックス秘書と一緒に入ったまま出てこなかったこともあったようです。ジョンソンの悪者ぶりはまだまだ続きます。

クリントンよりも数段悪い彼の素行が全く問題にされなくて、クリントンが槍玉に上がったのは偶然ではないと確信します。



にもう一つの第1ステップの作業の同時テロに向けての準備作業についてみてみます。


まず全体のプラン作成です。貿易センタービルへのテロは長い間の某国諜報機関の念願でした。実行計画は20年以上も前から某国諜報機関が細部に及ぶまで練り上げていましたが、軍が2年間に及ぶ国防費の何倍にものぼる巨大な税金無駄使いの調査を妨害するために、ペンタゴン攻撃による会計書類の焼却と会計士の始末を計画したので、作戦は大幅に変更され根本から練り直されました。

貿易センタービルへのテロ攻撃で、具体的な攻撃計画――つまり飛行機をGPSを使ってハイジャックしてビルに突入させるという案が具体的に決定したのは1996年頃です。そしてこのシナリオが実際に表面に現れたのは、1999年にNORAD(北米航空宇宙防衛司令部)がハイジャックされた飛行機がペンタゴンと貿易センタービルに突入したという軍事演習を実施した時が最初です。

この時の演習は、2年後に起きる同時テロをそっくりそのまま予行演習して、職員に心の準備をさせています。その台本にはオサマ・ビン・ラディンの顔写真が表紙のど真ん中にカラーで配されているのです。つまりこの時点で2年後に起きる第2の真珠湾攻撃の内容だけでなく、ビン・ラディンを犯人にすることまでそれとなく全職員に知らせているのです。

これ以後、同じ趣旨でFEMA(米国連邦緊急事態管理庁)が貿易センタービルに飛行機が突っ込む図を表紙にしたトレーニングマニュアルを作ったり、2000年には建物に飛行機が突入したという想定のもとで、ペンタゴンが職員の避難訓練を実施しています。

この世紀の大犯罪本番に失敗は絶対に許されませんから、計画実行の2年前から着々と予行演習が進められていたのです。

もしかして1999年の10月31日におきたエジプト航空990便の墜落事件も、GPSを実戦で試すための予行演習だったのでしょうか。 

飛行機のハイジャックと、その代わりになる無線操縦の無人機を飛ばしてビルに突入させるという、この計画の骨子になる部分の詳細な準備作業計画は、テロの実行に関してプロ中のプロの某国諜報機関がねりました。

それを元にしてチェーニーとラムズフェルドとウオルフォウイッツの3人が、大統領選挙ごまかし大作戦の詳細計画と、飛行機にみせかけてミサイルをペンタゴンに打ち込む作戦と同時テロ当日の空軍のかき回しという側面からの応援作戦もふくめて、アメリカ側で必要な作戦を練りました。

ところで大統領選挙ごまかし大作戦は、そこまでやるか共和党、と言いたくなるほど面白いのです。
 

その詳細は拙著“闇の世界金融の超不都合な真実”で書きましたので、本書では省略することにします。


つづき

9.11の真実  今まで誰も書かなかった同時テロ(2)

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