ロスチャイルドの力の及ぶところ

  • 2010/01/09(土) 22:50:41


ロスチャイルド
メディア
新聞社:The Times、The Sun
通信社:ロイター通信、AP通信
放送局:ABC、NBC、ABC(3大ネットワークの全て)

石油
BP(英国石油)
ロイヤル・ダッチ・シェル

重工業
ビッカーズ(イギリス軍需産業)ブリティッシュ・エアロスペース合併
ダッソー(フランス軍需産業)
アームストロング(イギリス軍需産業)
ロッキード(アメリカ軍需産業)
シュットーデル(スイスの軍需産業)
アングロ・アメリカ(旧ミノルコ)
フォード
ルノー

その他
フィリップ・モリス(世界最大のタバコ会社)
デビアス(ダイヤモンド)
フィリップス(電機)
コカコーラ
AT&T
NCR
リオ・チント・ジンク(金とウランの独占会社)グリーンピースのスポンサー
ネッスル(スイスの食品会社)
ユニリーバ(イギリスとオランダの会社が経営統合)
ブルックボンド(紅茶)
リプトン(紅茶)
シャトー・ムートン・ロートシルト(5大シャトー)
シャトー・ラフィット・ロートシルト(5大シャトー)

金融
 日本銀行
(日本の中央銀行、20%以上の株を所有)
 フランス銀行(フランスの中央銀行)
 イングランド銀行(イギリスの中央銀行、理事レオポルド・ド・ ロスチャイルド)
 BNPパリバ銀行
 モルガン銀行
  リーマン・ブラザーズ(ホリエモンを裏で操っていた張本人
 ゴールドマン・サックス
 ロスチャイルド銀行(イギリス)
 香港上海銀行
 ウェストミンスター銀行
  ルイ・ドレフェス商会
  ソロモン・ブラザーズ
  カナダロイヤル銀行
  アラブ投資銀行
  モントリオール銀行
  ジェネラル銀行(イスラエルの銀行)
  ブリュッセル・ランベール
  ウェストバンク

系列
ヴァンダービルト(アメリカの鉄道王)
デュポン(死の商人)
カーネギー(アメリカの鉄鋼王)
サッスーン(死の商人)アヘン戦争の張本人

以上http://maimaikaburi.blogspot.com/2006/02/blog-post_20.htmlから引用


ロスチャイルドに連なる人脈

財閥
 モルガン:ロスチャイルドの表の代理人(ロスチャイルドが資金提供)
 ロックフェラー:ロスチャイルドの裏の代理人(ロスチャイルドが資金提供)
 ハリマン:クリントンを大統領にしたスポンサー、ロスチャイルドの血縁

大学
 ハーバード大学:
 イェール大学:東インド会社(ロスチャイルド)、第41代大統領から全てイェール出身である。ここはスカル・アンド・ボーンズと言う組織(秘密結社とも言われる)がある
 

政治家
 ブッシュ大統領親子:イェール出身でともにスカル・アンド・ボーンズ
 ビル・クリントン:元大統領、ローズ奨学生(ロスチャイルドのお墨付きを得た人に出る奨学金)
 ヒラリー・クリントン:ニューヨーク上院議員、カーギルやウォルマートの顧問弁護士
 アル・ゴア:元副大統領
 ロバート・ルービン:ゴールドマン・サックス会長、元財務長官、Citigroup会長(もともとはロックフェラー系)、クリントンを大統領に仕立てた
 J・ウィリアム・フルブライト:元上院議員、フルブライト奨学金を設立(ローズ奨学金)
 佐藤ゆかり:小泉チルドレン、元JPモルガン、日興ソロモン証券、CSFB(クレディ・スイス・ファースト・ボストン)とロスチャイルド系以外に勤めた事が無い強者
 片山さつき:小泉チルドレン、元財務省主計官(財務省はロスチャイルド家の出先機関)
 猪口邦子:小泉チルドレン、イェール大学卒業
 竹中平蔵:総務大臣・郵政民営化担当大臣、伊達や酔狂でハーバード大学の客員教授にはなれない

経済界
 アラン・グリーンスパン:FRB議長
 ジョージ・ソロス:ロスチャイルドの代理人として相場を誘導
 榊原英資:元大蔵省財務官、現在リーマンブラザース顧問(
誰の為のミスター円だったかはこれで明らかである)

結論:アメリカの政治の表看板はイェール出身で、それを動かしている連中はオックスフォード出身(ローズ奨学生)のユダヤ人と言う構図が見えるようだ。そして小泉チルドレンの中で有名どころはよりによってロスチャイルド(本当はロスチルドレンか?)ばかりである。


以上http://maimaikaburi.blogspot.com/2006/02/blog-post_21.htmlから引用

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アメリカにおけるメディア支配  

  • 2010/01/09(土) 21:36:25



アメリカにおけるメディア支配
 (ロックフェラー系VSロスチャイルド系のマスコミ)
http://blog.trend-review.net/blog/2008/01/000608.htmlからの引用
アメリカにおけるメディア支配引用文献は、ベンジャミン・フルフォード氏の「暴かれた闇の支配者の正体」です。
より、ロックフェラー系とロスチャイルド系に分類してみると

【ロックフェラー系】


ゼネラル・エレクトリック(GE)
 4大ネットワークのNBCと、ユニバーサル映画などを所有する。GEは言わずと知れた、電機、軍事、宇宙開発、金融などさまざまな産業を手がける世界最大の企業である。

【ロスチャイルド系】


ウォルト・ディズニー・カンパニー
 アメリカ4大ネットワークの一つABC、スポーツチャンネルESPN、映画製作・配給会社ブエナビスタ、ミラマックスなどを傘下に収めるメディア・コングロマリットである。

バイアコム
 4大ネットワークの一つであるCBSや、MTV、パラマウント・ピクチャーズなどを傘下におくメディア・コングロマリットである。現在、バイアコム社とCBSは別企業グループとなっているが、両方ともサムナー・レッドストーンがオーナーを務めている。

ニューズ・コーポレーション
 かって日本でテレビ朝日を買収しようとしたルパート・マードックに率いるオーストラリア生まれのメディア・コングロマリット。4大ネットワークの一つFOXテレビ、アメリカ最大の衛星放送会社ディレクTV、映画会社の20世紀フォックス、「ニューヨーク・ポスト」、「タイムズ」、「サン」などを所有する。イラク戦争を煽るブッシュ政権べったりの報道を行ったニュース専門チャンネルFOXニュースも、このグループの傘下。このほか、東欧諸国のTVネットワークや、世界各地の衛星放送局を経営している。


【分類不明】(今後調査します。知っている方がいたら教えて下さい。)


タイム・ワーナー
 1989年、雑誌「タイム」で有名なタイム社とワーナーが合併。2000年に世界最大のインターネット接続サービスであるAOLとのM&Aによって現在の姿になった。CNN、映画のワーナー・ブラザーズ、雑誌「タイム」などを傘下に持つ。テレビ、映画、雑誌、インターネットを支配するメディア・コングロマリットである。

4大放送は、全てどちらかに支配されている。
マスコミに関しては、圧倒的に【ロスチャイルド系】が支配していると言えそうである。


主要なマスコミを整理してみると
( 「ロックフェラー 対 ロスチャイルド」説の研究 参照)
【ロックフェラー系】

「NBC」
「ウォールストリート・ジャーナル」
「USニューズ&ワールド・レポート」 
「AP通信」

【ロスチャイルド系】

「ABC」
「CBS」
「ニューヨーク・タイムズ」
「ワシントン・ポスト」
「ロイター」

※上記サイトの一覧には、『24』でおなじみの「FOX放送」が書かれていないが、これもロスチャイルド系に入ると思われる。


又、面白いことに、現状では、主要なネットワーク局は(法的には)互いに買収できないようになっている。


『CBS』が『NBC』の買収を希望?
 

法的に許されない買収
 アメリカの3大ネットワーク・テレビの1社である『CBS』の社長であるメル・カーマジンがニューオリーンズの会議の席で「『NBC』を買収したい」と発言したことが話題を呼んだ。『NBC』も3大ネットワーク・テレビの1社である。
 
 しかし、この買収は法律的に認められない。アメリカでは『CBS』、『NBC』、『ABC』、『Fox』、『WB』、『UPN』の6つのネットワーク局に限り、1社以上を所有することは認められていない。
 この6社の持ち主が、ほかにネットワーク局を所有したいと希望した場合、新たなテレビ局を作る以外に方法がない。

全てロスチャイルド系の支配化に入れようとしていたなんて・・・・・・


以下、上記にあげたマスコミをウキペディアより抜粋。

【ロックフェラー系のマスコミ】
  

「NBC」

アメリカ合衆国の三大ネットワークのひとつで、NBCユニバーサルグループの主体となる企業である。 1941年7月1日 世界で初めてテレビ本放送開始(米CBSと同時)。

「ウォールストリート・ジャーナル」

ニューヨークで発行される国際的な影響力を持つ日刊新聞である。長年に渡り、アメリカ合衆国内での発行部数第1位を占めてきたが、最近ではUSAトゥディ(アメリカ初の大衆全国紙)に次ぐ第2位である。タカ派寄り。「ジャーナル」の通称で呼ばれ、全米各地や世界の経済活動、金融に関するニュース記事を掲載している。新聞の名前は、ニューヨークにある「ウォール街」(経済活動の中心地)に由来する。

「USニューズ&ワールド・レポート」

 アメリカの時事解説誌としては3番目の発行部数を誇り、1位・2位であるタイム・ニューズウィークの両誌よりも右よりの論調を展開することで知られる。

「AP通信」

AP通信は、米国内の放送局や新聞社の協同組合であり、各社はAP通信を通して記事を配信すると同時にAP通信から記事の配信を受ける。米国外の新聞社や放送局はAP通信の加入者であり、協同組合のメンバーではないのでAPの記事配信に対して料金を支払っている。

2005年現在、約5000のテレビ局とラジオ局、約1700の新聞社と契約しているという。その写真ライブラリには1000万を超える画像が蓄えられている。AP通信は243の支局を持ち、121ヶ国で世界各国のスタッフが活動している。ライバルだったUPIが崩壊した現在、AP通信は米国内で全国的に展開している唯一の通信社である。

【ロスチャイルド系のマスコミ】


ABC(アメリカン・ブロードキャスティング・カンパニー)」
アメリカ合衆国の3大ネットワークの一つ。総合メディア・エンターテインメント企業のウォルト・ディズニー・カンパニーの傘下。

「CBS」

アメリカ合衆国3大ネットワークのひとつ。最も早くラジオネットワークを築き上げたパイオニアでもある。

「ニューヨーク・タイムズ」

同紙は1851年にニューヨーク市で発行していたニューヨーク・トリビューン紙に対する高級新聞というスタイルをとり創刊された。当初は優れた体裁が人気を集め順調に発行部数を伸ばしたが、南北戦争後に、南部に対する寛大な論調が反感を呼び一時低迷した時期もある。その後20世紀に入ると全米はもとより世界各地に取材網を張り巡らせ、日曜版を世界で初めて掲載するなどしてアメリカを代表する高級紙としての現在の地位を確立した。

All The News That's Fit To Print(印刷に適したニュースはすべて掲載する)とのモットーが毎号A-1面の左上に印刷されている。日本においては朝日新聞社と提携しており、東京支局を朝日新聞社東京本社ビル内に設けている。

「ワシントン・ポスト」

アメリカ合衆国のワシントンD.C.で最多の発行部数をもち、かつ最古の歴史をもつ新聞である。

「ロイター」

ドイツ人のポール・ジュリアス・ロイターが設立した、イギリスの報道および情報提供企業である。通信社としての顔が有名であるが、現在では、市況速報を手がけていたことから派生してきた金融情報の提供や、それに付随する事業の比重がむしろ大きくなっている。

2004年12月には、テレレートと契約している日本経済新聞社の子会社「QUICKマネーラインテレレート」をおよそ19億円で買収した。 報道姿勢に対する批判アメリカ同時多発テロ事件の報道でテロリストという言葉を使わなかったことや、パレスチナ問題でのイスラエルに対する厳しい姿勢などから、反アメリカで左に傾いていると保守系メディアから批判されることもある。

フォックス放送

アメリカのテレビネットワークのひとつ。
1986年設立と、3大ネットワーク(ABC、CBS、NBC)と比べれば歴史は浅いものの、近年は視聴者数で並び、現在はFOXを含めて「4大ネットワーク」と呼ばれている。
これまで日本で話題になったドラマが多く、『Xファイル』をはじめ『24』や『プリズン・ブレイク』などがある。

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環境ビジネス   温暖化

  • 2010/01/09(土) 16:51:13




地球温暖化詐欺
地球温暖化詐欺(ちきゅうおんだんかさぎ、The Great Global Warming Swindle)は、イギリスのドキュメンタリー番組である。地球温暖化の主な原因は人間活動であるという科学的なコンセンサスに異論を唱え、論争を巻き起こした。この映画はイギリスのテレビプロデューサーである Martin Durkin によって製作された。番組の内容は、人為的な温暖化という科学的なコンセンサスに懐疑的な科学者や、経済学者、政治家、作家などを紹介するものである。この番組の宣伝資料には、人間による地球温暖化は「嘘」であり、「近代で最も大きな詐欺」であると書かれている。

イギリスのチャンネル4はこのドキュメンタリーを2007年3月8日に初めて放映した。テレビ局によるこの映画の説明は次のようなものであった。「この映画は多くの一流の科学者が同じ結論にたどり着き、十分に立証された視点を集めたコンセンサスに対する反論である。賛否両論の映画であるが、私たちは論争のすべての立場が放送されることが重要だと考える。」

このドキュメンタリーは地球温暖化の懐疑派には歓迎されたが、多くの科学組織や科学者たちに激しく批判された。批判した科学者の中には、映画に登場した2人の科学者も含まれている。映画を批判した人によれば、この映画はデータを誤用したり捏造したりしており、古い研究に立脚しており、誤解を招く議論を用いており、IPCCの立場を不正確に伝えている。

このため、この映画は多くの科学者やジャーナリストらによって、「映画自体が詐欺」「純粋なプロパガンダである」などと批判された。

しかし、温暖化科学者の中枢ともいえる英国の科学者のメールが暴露され、温暖化を主張する科学者によるデータねつ造疑惑事件が発生しており、これにより「温暖化詐欺」に対する疑惑がより一層深まっている。(ウイキペディア)


地球温暖化脅威説の暴走【動画説明】google videoより転載
この番組では地球の気候は常に変動しており、現在の地球の状況はなんの変哲もないことや、人為的か否かに関わらず、気候が二酸化炭素により変動するという見解を否定する科学的証拠を紹介しています。"環境利権"に群がる者たちが多数いるということを知ってもらえれば幸いです。





「不都合な真実」はゴア元副大統領が地球温暖化問題を提起した映画です。私も見て随分考えさせられました。ところが、今その審議の程が問われています。

「アル・ゴアの活動資金は、ジェイコブ・ロスチャイルドの親友、マーク・リッチが提供してきました。
マーク・リッチは、ジョージ・ソロスの資金源であった投資家であり、国際的な鉱物業者であり、武器・麻薬商人であり、ユダヤ・マフィア“パープル・ギャング”の支配者でもあります。

ちなみに、アル・ゴアの父親は、ユダヤの政商アーマンド・ハマーの企業オクシデンタル石油の副社長でした。アル・ゴアの娘カレナは、ロスチャイルド財閥アメリカ代理人シフ家のアンドリュー・N・シフと結婚しています。

『不都合な真実』のお陰で、その危険性とコスト高ゆえ衰退しかけていた原発が息を吹き返しました。(半永久的に管理し続けなければならない核廃棄物の管理費用を含めれば、最も高くつくエネルギーです)

原発や核はロスチャイルド一族の独占事業です。
温暖化や気候変動が問題であることは事実ですが、その要因は複合的であり、二酸化炭素だけが問題ではなく、廃熱量が多すぎることも大きなウエイトを占めています。原発は膨大な熱を海に排出し続けていますから、「地球温暖化防止に原発を」というのは真っ赤なウソです。

つまり、アル.ゴアは一流のセールスマンということですね。

余談ですが、「CO2の増加が温暖化の原因」という理論が広まったのは、1988年6月23日に米国上院議員チモシー・ワースが主導したのエネルギー委員会の公聴会で、証言に立ったジェームズ・ハンセン博士の持論をマスコミが一斉に取り上げたのが始まりです。

1997年にはメディア王テッド・ターナーが国連に10億を寄付し、その資金で地球温暖化問題に取り組む「国連財団」が設立されました。この「国連財団」の筆頭理事がチモシー・ワース上院議員であり、専務理事にはエンマ・ロスチャイルドが名を連ねています。」

http://www.bewell-international.co.jp/cgi/diarypro/archives/143.html
















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